東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数、値下がり銘柄数ともに1000程度でほぼ拮抗していた。セクター別では、海運が3.82%と大きく上昇したほか、鉱業、非鉄金属、化学など19業種が上昇。一方、陸運、空運、水産農林、電気機器など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、第一三共<4568>、信越化<4063>、電通グループ<4324>、安川電<6506>がしっかり。半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、オリンパス<7733>が軟化した。
前日発表の米消費者物価指数(CPI)のコアが前月比0.3%増と市場予想(0.4%増)を下回ったため、コロナ禍後の景気回復に伴うインフレ加速が一時的とみているFRBの見方に沿う内容で、素材や資本財などを中心に買われた流れを引き継いだ。また、海運市況の好調などを背景に郵船<9101>、商船三井<9104>といった海運株が上昇した。また、中小型株の決算が本格化するなか、国際紙パルプ商事<9274>、日本化学工業<4092>、エンビプロHD<5698>が堅調。一方、グレイステクノロジー<6541>、セレス<3696>が下落するなど明暗を分けた。
新型コロナウイルスの変異株(デルタ株)の感染拡大が続いているほか、東京などに出されている緊急事態宣言の延長観測もあり、国内経済の正常化に対する警戒感が拭えないだけに、積極的に上値を買い上がる雰囲気にはつながらなかった。また、あすのオプション特別清算指数(SQ)算出日を控えた需給要因も影響したようである。
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