評価は、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目的として行われ、社外役員を含むすべての取締役および監査役を対象に、外部機関によるWebアンケート方式で実施された。取締役会の構成・運営・議論・モニタリング機能、社内外取締役のパフォーマンス、取締役・監査役に対する支援体制・求められるトレーニング、株主との対話・委員会運営など多岐にわたる項目について行われ、全体として、当社取締役会の実効性は概ね適切であるとの評価結果が得られている。
特に、昨年度の評価において課題とされたデジタル技術を用いた戦略の実現に向けた取り組みや、主要子会社に対するモニタリング機能について、一定の改善が認められた。一方で、2025年度を初年度とする中期経営計画の遂行支援や、グループ会社におけるガバナンス強化など、さらなる改善が必要である点も認識された。
同社は、今回の結果を踏まえ、取締役会における議論の質を一層高め、実効性の継続的な向上を図ることで、企業価値のさらなる向上を目指すとしている。
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