米国株の大幅反発を材料に東京市場は買い優勢で取引を開始した。米ハイテク株の上昇を受けて、東京エレクトロン<8035>など半導体株の上げが目立ち、日経平均は3
7700円台でスタートした後、38000円台手前まで上げ幅を拡大。ランチタイムに日本銀行による金融政策決定会合の結果が伝わったが、想定通りの「金融政策の現状維持」だったことから売買材料とはならず。後場の日経平均は、3連休や植田和男日銀総裁の記者会見などが意識されて、上値は重くなったが、25日移動平均線(37449円)及び200日移動平均線(37621円)を上回って取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比568.58円高(+1.53%)の37723.91円となった。東証プライム市場の売買高は23億5357万株。売買代金は5兆9244億円。業種別では、石油・石炭製品、非鉄金属、電気機器、鉱業、銀行業などが上昇した一方、電気・ガス業、陸運業、海運業、倉庫・運輸関連業の4セクターのみ下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は65.5%、対して値下がり銘柄は30.6%となっている。
日経平均採用銘柄では、東京エレクトロンのほか、ソシオネクスト<6526>、レーザーテック<6920>、ルネサスエレクトロニクス<6723>など半導体株の多くが買われた。また、黒鉛電極の販売価格引き上げ発表を受けて、レゾナック・ホールディングス<4004>が買われたほか、東海カーボン<5301>にも思惑的な買いが向かった。このほか、川崎重工<7012>、村田製作<6981>、古河電工<5801>、フジクラ<5803>、SUMCO<3436>、電通グループ<4324>などが上昇した。
一方、京成電鉄<9009>、小田急電鉄<9007>、東武鉄道<9001>など私鉄株が総じて軟調だったほか、イオン<8267>、丸井グループ<8252>、ZOZO<3092>など小売関連も安い。このほか、清清水建設<1803>、大成建設<1801>、住友ファーマ<4506>、協和キリン<4151>などが下落した。
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