大引けの日経平均は前日比142.11円高の26478.77円となった。東証プライム市場の売買高は8億9356万株、売買代金は2兆0665億円だった。セクターでは電気・ガス、空運、パルプ・紙が上昇率上位となった一方、鉱業、水産・農林、保険が下落率上位となった。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の66%、対して値下がり銘柄は29%
となった。
個別では、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、キーエンス<6861>、リクルートHD<6098>、信越化学<4063>など前日に大きく下落した主力株が反発。IHI<7013>、三菱重工<7011>の防衛関連は大きく上昇。日本国内で新型コロナ感染が再拡大しているものの行動制限の再実施には至っていないこともあり、JAL<9201>やエアトリ<6191>など旅行関連株の一角が堅調。ホンダ<7267>は証券会社の目標株価引き上げで大幅高。
第1四半期好決算及び業績予想の上方修正を発表した竹内製作所<6432>、パルグル−プHD<2726>はそれぞれ急伸。第1四半期が好決算だった東宝<9602>や、今期見通しが好感された三協立山<5932>、三光合成<7888>も大幅に上昇。米航空機メーカーのボーイングが6月の納入機数が2019年3月来の高水準になったと発表したことで、ジャムコ<7408>が急伸。
一方、レーザーテック<6920>、ソニーG<6758>がハイテクの中では逆行安。東京海上HD<8766>は米長期金利の低下を背景に大きく下落。KDDI<9433>や武田薬<4502>などディフェンシブも総じて冴えない。原油先物価格の下落を背景にINPEX<1605>などは売り優勢。日揮HD<1963>、住友鉱山<5713>などその他資源関連も軟調で、大阪チタニウム<5726>は大幅安。米CPIを前にベイカレント<6532>、MonotaRO<3064>、SREHD<2980>
などグロース(成長)株の一角が下落。上半期業績予想を引き上げたAGC<5201>は買い先行も失速してマイナスに転じた。
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