日経平均は反発、買い戻し広がり65000円台を回復
前日15日の米国株式市場は反発。ダウ平均は556.21ドル高の52177.69ドル、ナスダック総合指数は20.16pt高の26713.03ptで取引を終了した。人工知能(AI)関連企業の巨額投資や資金調達への懸念から、寄り付き後はハイテク株を中心に売られた。9月の米生産者物価指数(PPI)が上昇し、インフレ長期化も警戒されたものの、安全資産として米国債が買われ、長期金利が低下したことが株価の支えとなった。終盤にはAIクラウド企業コアウィーブが持ち直し、ナスダックもプラス圏を回復した。
米株式市場の動向を横目に、16日の日経平均は499.34円高の64925.29円と反発して取引を開始した。米長期金利の低下とナスダックのプラス圏回復を受け、前日に急落した半導体関連を中心に買い戻しが先行した。買いは電子部品や機械、サービスなど幅広い業種に広がり、指数は上げ幅を拡大。前引けにかけては65500円台で横ばい推移となった。東証33業種はほぼ全面高となり、自律反発の色合いが濃い展開となった。
個別では、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、イビデン<4062>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、ベイカレント<6532>、コナミG<9766>、アドバンテ<6857>、キオクシアHD<285A>、レーザーテク<6920>、バンナムHD<7832>、TDK<6762>、ソニーG<6758>、豊田通商<8015>、ファナック<6954>などの銘柄が上昇。
一方、日産化<4021>、オリンパス<7733>、京セラ<6971>、高島屋<8233>、ルネサス<6723>、東宝<9602>、パナHD<6752>、東ガス<9531>、日清粉G<2002>、大阪ガス<9532>、東急<9005>、王子HD<3861>などの銘柄が下落。
業種別では、下落は電気・ガス業の1業種のみで、残る32業種が上昇した。その他製品、サービス業、医薬品などの上昇が目立った。
後場の日経平均株価は、堅調もみ合いが見込まれる。前場は寄り付き時点の499.34円高から上げ幅を1100円台まで広げており、下値の堅さが意識されよう。日経平均は前日に割り込んだ節目の65000円を回復しており、自律反発の動きが続くかが焦点となる。米国では9月のPPIが上昇しインフレ長期化が警戒された一方、安全資産としての米国債買いで長期金利が低下し、株価を支えた。人工知能(AI)関連企業の巨額投資や資金調達への懸念は残っており、上値では戻り待ちの売りも出やすい。
<AK>
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