エネルギー全体の売上高は前年同期比1.5%増の208.54億円となった。二次電池は角形リチウムイオン電池の生産終了により販売減となったものの、車載用や医療機器用、インフラ用途などの販売が好調な一次電池が増収となった。営業利益は、一部材料費高騰の影響はあったものの、一次電池の増益により、同3.5%増の16.09億円となった。
機能性部材料全体の売上高は同1.8%増の157.15億円となった。塗布型セパレータなどの産業用部材が増収となった。営業利益は、産業用部材の増益により、同39.8%増の4.50億円となった。
光学・システム全体の売上高は同12.0%増の196.93億円となった。車載光学部品や半導体関連製品が減収となったものの、第3四半期以降に計画をしていたライセンス収入の前倒しにより、増収となった。営業利益は、ライセンス収入の前倒しにより、同67.9%増の27.02億円となった。
価値共創事業全体の売上高は同12.3%減の83.97億円となった。電設工具は増収となったものの、米国の関税措置の影響を受けた健康・理美容製品が減収となった。営業利益は、健康・理美容製品の減益により、同57.5%減の2.94億円となった。
2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.2%増の1,365.00億円、営業利益が同7.3%増の100.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同71.1%増の70.00億円とする期初計画を据え置いている。
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