予想株価
3,556円
現在株価との差
-9,664.0
円
登録時株価
3,180.0円
獲得ポイント
+897.70pt.
収益率
+315.72%
期間
中期投資 （数週間～数ヶ月単位で売り買い）
理由
業績(会社計画の修正発表を含む)
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ソニーが急反発。野村証券は２４日引け後に発表されたソニーの２０１７年業績見通しに対して、「熊本地震の影響が想定よりも大きく、２０１７年３月期の業績予想を下方修正するが、１８年３月期以降の見通しに大きな変更は無い」とアナリストリポートで紹介している。熊本地震の影響でイメージセンサー関連の生産にダメージを受け、機会損失は１１５０億円。アナリストは５００億円の想定を大きく上回る規模で影響が発生することになると指摘。ただ、レーティングは「バイ」を継続、目標株価は４１００円としている。
ソニーが続伸。同社は人工知能（ＡＩ）分野への研究開発にも注力、同テーマ物色の流れの中で急速に存在感を高めている。１８日付けの日本経済新聞では「（同社）はコンピューターが環境の変化に応じ、自ら考えて機器やサービスの新しい使い方を示すＡＩを米有力ベンチャー（ＶＢ）と共同開発する。利用者が想定しないような最適解を見つけ出すことを目指し、ソニーは『好奇心を持つＡＩ』と説明する」と報じており、これが株価を改めて刺激している。
ソニーが急落。クレディ・スイス証券は、同社が２２日引け後に、熊本地震の影響により１７年３月期業績予想の見通しを延期すると発表したことを受け、リポートをリリース。同社では、デバイス事業の熊本拠点は被災により生産活動が停止しており、業績への影響額の精査が必要なためとしており、同証券は被災影響については一時的要因といえるものの、短期的に市場で業績への懸念が強まる可能性があると指摘。業績影響としては、デバイス事業での販売ロス、修理費用、ＩＰ＆Ｓ事業の販売ロス、生産稼働率低下の影響などが考えられるほか、今後地政学リスクの台頭により、同社のシェアに変動が出る可能性については注意をしたいと解説。現時点で投資判断「アウトパフォーム」、目標株価３３００円を継続している。
２１日に１６年３月期の営業利益見通しを下方修正したソニーが反落。ソニーが１６年３月期の営業利益を従来予想の３２００億円から２９００億円へ３００億円引き下げたことがネガティブ材料視されている。銀行系大手証券のアナリストリポートでは「ネガティブだが一過性要因」と解説、別の国内証券では「サプライズは無く、強気スタンスを継続」とリポートを発行している。市場関係者の間で話題となったのは、有名な米国籍投資ファンドのキャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニーが、ソニー株式を６５１３万１０００株も取得していることがわかった。４月２２日提出された５％ルール大量保有報告書では、キャピタル・リサーチ社が一気に発行済み株数の５．１６％を取得したことが判明した。
ソニーが急反発。野村証券では、ゲームや音楽の成長、構造改革によるモバイル事業の黒字化、ブランド製品における為替メリットなど、個別要因による業績拡大が可能と指摘。バーチャルリアリティの立ち上がりなど中長期的な成長テーマも抱えているため、現状の株価にはアップサイドが大きいと予想。熊本で発生した地震による影響は現時点では不透明として、デバイス事業を中心に一時的な業績下振れリスクがある点には留意が必要と解説。レーティング「バイ」を継続、目標株価は４０００円から３９００円に調整している。
ソニーが続急落。円高デメリットに乏しい輸出主力株として注目されるほか、ＶＲ関連株本命としての位置付けで、３月以降は機関投資家とみられる継続的な買いが観測されるなか株価水準を切り上げてきた。しかし、足もとはマドを開けて売られている。熊本県を震源とする連続的な大規模地震の影響で、熊本、長崎、大分の工場の生産ラインを一部停止するなど生産活動に支障が出ており、このうち熊本工場については再開できていない状況が伝わっている。これを受けて利益確定を急ぐ動きが顕在化した格好だ。