(PMI)が、製造業と非製造業の双方で揃って前月から改善したことも支援要因になった。しかし、午後は再び売り優勢となり、下落に転じると、その後はじり安基調が続いた。
なお、本日は、MSCI(モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル)
による定期銘柄見直しに伴うリバランスが行われたもよう。
大引けの日経平均は前日比89.63円安の27279.80円となった。東証プライムの売買高は22億8880万株、売買代金は5兆5088億円だった。セクターでは鉱業、保険、石油・石炭が上昇率上位となった一方、海運、不動産、空運が下落率上位となった。東証プライムの値下がり銘柄は全体の64%、対して値上がり銘柄は32%となった。
個別では、原油高を追い風にINPEX<1605>や石油資源開発<1662>が急伸、三井物産<8031>や日本製鉄<5401>も高い。米長期金利の上昇を受けて東京海上HD<8766>やMS&AD<8725>も買われた。円安進行や4月世界生産台数の相対的な堅調さを手掛かりにSUBARU<7270>が4%高。フジクラ<5803>はカバレッジ開始、ミネベア<6479>はレーティング格上げで大幅高。パイオラックス<5988>は配当計画の大幅引き上げが引き続き好感され、連日で急伸。国民皆歯科検診の導入検討の報道を受けて松風<7979>が東証プライム値上がり率トップとなった。ほか、ニトリHD<9843>や良品計画<7453>、ライオン<4912>、東洋水産<2875>などが高い。
一方、川崎汽船<9107>や商船三井<9104>など海運株が前日に続き大幅下落。ベイカレント<6532>やSHIFT<3697>などのグロース(成長)株は前日の急伸の反動もあって大きく下落。レーティング格下げを受けてTHK<6481>、DMG森精機<6141>、住友電工<5802>が大きく下落。JR東海<9022>やJAL<9201>、OLC<4661>などのレジャー関連のほか、三井不動産<8801>、三菱重工業<7011>、三菱商事<8058>などの足元堅調だった銘柄の下落が目立った。
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