注目銘柄ダイジェスト（前場）:シリウスV、船井総研、アディッシュなど

*11:41JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:シリウスV、船井総研、アディッシュなど しまむら<8227>:15790円（+370円）
大幅続伸で年初来高値。前日に月次売上速報を発表。8月の既存店売上高は前年同月比12％増と、6月（4.8％増）及び7月（2.1％増）から伸び率が大幅に加速した。客単価が6.2％増とプラス基調が続いた一方、客足は5.1％増と3カ月ぶりにプラス転換した。梅雨明け後の外出・帰省需要の正常化や夏休み需要を背景に夏物アウター衣料や冷感素材の肌着・寝具などが売上を伸ばした。気候による追い風があったとはいえ、新価格帯への移行が順調に進んでいる点を評価する声も聞かれる。株価は6日続伸し年初来高値更新トレンドを形成している。


シリウスV<6276>:432円（+40円）
急伸。23日大引け後、未定としていた23年12月期業績予想を発表した。営業損益は0.20億円の黒字を見込んでおり、前期5.19億円の赤字から大幅に改善するようだ。売上高は前期比33.0％増の23億円を見込んでいる。新型コロナ感染症が5類に分類されたことで、経済活動の外的要因の影響は次第に薄れて先行きの不透明感が払拭されつつあることから、現時点で入手可能な情報や業績動向等に基づいて算定した。上期の営業損益は0.16億円の黒字で、画像検査関連事業における主軸であるラベル検査機が堅調に推移していた。


I・PEX<6640>:1723円（+81円）
大幅続伸。21日に23年12月期第2四半期の決算説明会を開催している。上半期は生産減による稼働損や原料高などが重しになったが、円安効果で計画は上振れて着地した。下期は全体市況感として回復基調を見込み、稼働率回復による利益率改善を目指す方針。市場ではパソコン向けコネクタや自動車用センサの底打ちを確認できた点や、2024年にはWindows10サポート終了を控えたPC買い替え需要の増加が期待できる点などを評価する声が聞かれる。株価は来期以降の業績回復を見据えた動きになっているようだ。


アドバンテス<6857>:19805円（+455円）
大幅続伸。半導体メーカーの米エヌビディアが23日の取引終了後に決算を発表。5-7月期の売上高は135億ドルと前年同期比2倍に拡大し、市場予想の約111億ドルを超過、調整後一株当たり利益も2.70ドルと市場予想の2.08ドルを上回った。独占的に供給しているAI（人工知能）向け半導体の需要急増が追い風になった。8-10月期の売上高見通しも約160億ドルと市場予想の125億ドルを大幅に上回り、株価は時間外取引で一時9％超上昇。東京市場でも同社をはじめ半導体や生成AIサービス関連の銘柄に幅広く買いが入っている。


船井総研<9757>:2559円（+166円）
大幅続伸。発行済株式総数に対する割合2.4％に相当する120万株、金額にして30億円を上限とした自己株式の取得を発表。取得期間は8月24日-24年5月31日。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行による資本効率の向上及び株主還元の充実が目的。同社は5月に発行済株式総数に対する割合1.7％相当の自社株買いを発表し、8月10日に買い付けを終えたばかりであった。矢継ぎ早の自社株買いを評価する動きが先行している。


アディッシュ<7093>:1280円（+230円）
大幅に続伸。企業のTikTok公式アカウントのリスク対策を強化するため、アディッシュの監視システム「Police」にTikTok's Accounts APIを連携させたと発表している。動画プラットフォームの「TikTok」に投稿された動画に対するコメントをPoliceを通して24時間365日体制で監視する。既にX（元Twitter）、Instagram、Facebook、YouTube、Google Business ProfileなどのSNSを対象に企業アカウントのコメントを監視している。


FRONTEO<2158>:678円（+14円）
大幅に5日続伸。会員制リーガルプラットフォーム「FRONTEO Legal Link Portal」の登録会員数が1万2000人に達したと発表している。有事対応や平時のコンプライアンス対策に関わる企業の法務・知財担当者や管理部門責任者などと弁護士や専門家をつなぐプラットフォームで、法務・知財セミナーの動画では国際訴訟や不正調査、コンプライアンス対策を中心に国内外の最新動向を紹介し、実務に役立つ情報を発信しているという。


JMC<5704>:930円（+109円）
年初来高値。長野県飯田市のコンセプトセンター（鋳造工場）第8期棟が9月1日から操業を開始すると発表している。従来極めて少量の生産にしか対応できないと思われていた自硬性砂型鋳造で、月間最大2万台の生産と大幅な製造コストの削減が可能になる見込み。自硬性砂型鋳造によるアルミニウム・マグネシウム製品の量産対応のほか、既設の熱処理棟と合わせて、鋳造工程と熱処理工程の本格的な量産が可能になるとしている。 ＜ST＞