■ウェルライ <9565> 2,163円 (+400円、+22.7%) ストップ高
ウェルプレイド・ライゼスト <9565> [東証G]がストップ高。共同通信が12月29日、「国際オリンピック委員会(IOC)が新設を検討している『オリンピック・eスポーツ・ゲームズ』について、日本に2026年大会の開催を打診していることが29日、複数の関係者への取材で分かった」と報じたことを受けて、 eスポーツイベントの企画・運営を行う同社に引き続き買いが流入したようだ。また、同社株の上昇が刺激となり、親会社のカヤック <3904> [東証G]も7連騰となった。
■大谷工業 <5939> 7,140円 (+1,000円、+16.3%) ストップ高
大谷工業 <5939> [東証S]がストップ高。北陸電力 <9505> [東証P]向けの配電線用架線金物や通信事業者向けの通信線用架線金物、また送電鉄塔や変電所の屋外鉄構を手掛けていることから、令和6年能登半島地震の被災地で発生している停電や通信障害に伴う特需の思惑が働いたようだ。
■フライングG <3317> 3,095円 (+294円、+10.5%)
フライングガーデン <3317> [東証S]が3日続急騰。4日の取引終了後に発表した23年12月度の月次業績で、既存店売上高が前年同月比6.9%増となり、25ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。なお、全店売上高は同6.7%増だった。
■ダイハツデ <6023> 1,119円 (+90円、+8.8%)
ダイハツディーゼル <6023> [東証S]が続急伸。米運用会社のカナメキャピタルがダイハツデの株式を買い増していたことが4日の取引終了後に明らかとなり、思惑買いを誘ったようだ。同日に財務省に提出された変更報告書によると、カナメキャピタルの保有比率は7.0%から8.2%に上昇した。保有目的には「純投資及び状況に応じて重要提案行為等を行うこと」と記載している。報告義務発生日は2023年12月22日。
■オービス <7827> 1,470円 (+116円、+8.6%)
オービス <7827> [東証S]が続急伸。岸田首相が5日、能登半島地震の非常災害対策本部会議で仮設住宅の建設準備を進めるよう指示したことが複数のメディアで伝えられている。主力の梱包材事業以外にプレハブハウスの製造販売を手掛けるオービスは、既に前日4日時点で地震に伴う需要増の思惑から大幅高となっていたが、5日も報道を手掛かりに買われ上昇した。ユニットハウス大手のナガワ <9663> [東証P]、仮設ユニットハウスを手掛ける三協フロンテア <9639> [東証S]、仮設建物リース専業大手の東海リース <9761> [東証S]にも思惑買いの動きが継続した。
■元気寿司 <9828> 3,390円 (+225円、+7.1%)
元気寿司 <9828> [東証S]が続急伸。同社は4日、23年12月度の月次売上高(速報値)を公表。既存店売上高は前年同月比11.3%増となり、前月の伸び率(9.1%増)から拡大していることが好感されたようだ。既存店の客数が同0.9%増(前月は0.7%減)とプラスに転じたほか、客単価が同10.3%増(同9.9%増)と堅調だったことが寄与した。なお、全店ベースの売上高は同11.3%増(同8.8%増)となった。
■カルラ <2789> 534円 (+30円、+6.0%)
カルラ <2789> [東証S]が6日続急伸。4日の取引終了後、2023年12月の売上推移速報を開示した。既存店売上高は前年同月比13.6%増と2ケタの伸びを示した。増収率は8月以来の高さとなっており、好調な業況を評価した買いを集めたようだ。和風レストラン「まるまつ」の既存店売上高は同15.2%増となった。全社合計の売上高は同13.5%増で、増収率は同じく8月以来の高水準となった。
■イノテック <9880> 1,792円 (+98円、+5.8%)
東証プライムの上昇率3位。イノテック <9880> [東証P]が8日続急伸。 半導体設計ツールとメモリーテスターを主力とする半導体商社でメーカー機能も有していることが特徴。24年度第1四半期にも半導体需要の好転が見込まれるなか収益環境への追い風が意識され、今期以降は再び増益基調に転じる公算が大きいとみられている。生成AI分野にも同社独自の自然対話エンジンを活用して積極的に取り組む構えをみせている。グロース株に位置するが、株主還元に前向きで4%近い配当利回りに着目する動きもある。
■楽天銀 <5838> 2,257円 (+119円、+5.6%)
東証プライムの上昇率6位。楽天銀行 <5838> [東証P]が3日続急伸。ネット銀行大手で親会社の楽天グループ <4755> [東証P]の顧客基盤をベースに楽天ポイントなどと組み合わせたサービス提供で商機を広げている。そうしたなか、4日取引終了後、昨年12月末に預金残高が10兆円を突破したことを発表、これが株価を刺激する材料となった。昨年12月6日に2789円の昨年来高値形成後は急速な調整局面に移行したが、同月21日にザラ場2000円台割れも下ヒゲで踏みとどまり、その後は2100円台で頑強な値動きを示していた。足もとマドを開けての一段高で底値もみ合い圏離脱の動きに転じた。
■コナミG <9766> 7,874円 (+322円、+4.3%)
コナミグループ <9766> [東証P]が大幅高で3日続伸。PlayStationのユーチューブ上での公式チャンネルで5日、「プレイステーション5」向けの2024年の新作タイトルの動画がアップされた。このなかでコナミGの「METAL GEAR SOLID Δ: SNAKE EATER(メタルギア ソリッド デルタ:スネークイーター)」などが紹介された。コナミGに対しては、新作タイトルによる来期の収益貢献を期待した買いが入ったようだ。
■野村 <8604> 669.2円 (+26.7円、+4.2%)
野村ホールディングス <8604> [東証P]が大幅続伸。その他、大和証券グループ本社 <8601> [東証P]がそろって昨年来高値を更新した。新NISAが1月にスタートした。大発会となる4日の東京株式市場で日経平均株価は前年末比で一時700円を超す下落となった後に急速に下げ渋り、175円安で終了。翌5日の日経平均は一時250円超の上昇となり、前年末の終値を上回って推移した。高配当利回り銘柄が頑強な動きをみせるなか、個人投資家による新規資金の流入が株式相場を押し上げているとの見方が広がっており、証券株には収益面でのポジティブな影響を見込んだ買いが入ったようだ。SBIホールディングス <8473> [東証P]や東海東京フィナンシャル・ホールディングス <8616> [東証P]、アイザワ証券グループ <8708> [東証P]、水戸証券 <8622> [東証P]も高く、東証の業種別指数で「証券、商品先物取引業」は上昇率トップとなった。
■三越伊勢丹 <3099> 1,599.5円 (+52円、+3.4%)
三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証P]が大幅高で4日続伸。三越伊勢丹が4日に発表した2023年12月月次売上高は、前年同月比10.3%増(三越伊勢丹と国内グループ百貨店の合計)だった。同日発表した他の百貨店各社の月次も好調で、これを好感した買いが広がった。エイチ・ツー・オー リテイリング <8242> [東証P]が同12.3%増(全店計)、松屋 <8237> [東証P]が同19.2%増(銀座本店)だったほか、高島屋 <8233> [東証P]は同9.1%増(国内百貨店既存店計)、J.フロント リテイリング <3086> [東証P]は同7.2%増(百貨店事業合計)だった。外出機会の増加を背景に化粧品や衣料などが伸びたほか、免税売り上げも引き続き好調だった。
■大和ハウス <1925> 4,461円 (+119円、+2.7%)
大和ハウス工業 <1925> [東証P]が3日続伸。4日の取引終了後、子会社である大和ハウスリフォームがナサホーム(大阪市北区)の株式を取得し、子会社化すると発表しており、好材料視された。ナサホームは、中京・関西圏に基盤を持ち、大阪府内でトップクラスの実績を有するリフォーム会社。今回の買収により同社は本格的に一般住宅リフォーム市場への展開拡大を図るとともに、木造住宅リフォームにも注力することになるとしている。
■三菱UFJ <8306> 1,258円 (+33円、+2.7%)
三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> [東証P]が3日続伸。その他、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証P]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証P]が堅調に推移した。新NISAの開始による資金流入期待が広がっているメガバンクに加え、ふくおかフィナンシャルグループ <8354> [東証P]やしずおかフィナンシャルグループ <5831> [東証P]など地銀株も総じて高かった。4日の米国市場では、米雇用指標が労働市場の底堅さを示し、早期の利下げ観測が幾分後退した。来週には国債入札が相次ぐことも相まって、需給緩和の懸念から米国の債券価格は下落(金利は上昇)。米長期金利は4.00%に上昇した。5日の東京市場でも債券先物は売られ、金利に上昇圧力を掛けている。銀行株に対しては貸し出しや運用環境の改善につながるとの受け止めが広がり、投資家の選好姿勢が強まったようだ。
■トヨタ <7203> 2,701.5円 (+66.5円、+2.5%)
トヨタ自動車 <7203> [東証P]が3日続伸。その他、ホンダ <7267> [東証P]など自動車株への買い戻し圧力が続いた。外国為替市場でドル円相場はドル高・円安が進み、足もとで1ドル=144円90銭近辺と145円の節目に接近している。能登半島地震を受けて日銀による1月のマイナス金利解除観測が後退。米長期金利も4%に戻しており、日米金利差縮小を見込んだドル売り・円買いポジションの巻き戻しの流れとなっている。今晩発表の12月の米雇用統計を巡っては、公表後の米長期金利の上昇への警戒感がくすぶっており、自動車株に関しては売り持ち高を解消する目的の買いが断続的に入ったようだ。SUBARU <7270> [東証P]や日産自動車 <7201> [東証P]も高かった。
■ミラースHD <8897> 481円 (+9円、+1.9%)
MIRARTHホールディングス <8897> [東証P]が5日続伸。5日午前11時、グループのタカラレーベンがフィリピンのサンパブロ市での戸建分譲事業に参画したと発表。海外事業の拡大に向けた動きを好感した買いが入ったようだ。同社にとってはベトナムとタイのコンドミニアム事業に続く3ヵ国目の海外住宅開発プロジェクトとなる。マニラ首都圏や近郊の工業団地に勤務する人々のベッドタウンにおいて、今年1月より着工。入居時期は7月以降とする。総開発面積は約6.5ヘクタールで、総戸数は657戸。若者層をターゲットに手の届きやすい価格で質の高い住宅を提供していくという。
■JR東海 <9022> 3,679円 (+39円、+1.1%)
東海旅客鉄道 <9022> [東証P]が3日続伸。日本経済新聞電子版は4日、「米南部テキサス州の主要都市を高速鉄道で結ぶ構想を巡り連邦政府が補助金の支給を決めた」と報じた。日本の東海道新幹線の技術を使う計画とあって、鉄道インフラ輸出の実現と同社の業績へのプラス効果に対する期待を高める方向に作用し、株価の支援材料となったようだ。記事によると、テキサス新幹線に協力するアムトラック(全米鉄道旅客公社)が昨年12月8日に、連邦政府から50万ドルの支給を受けると発表。コストの算定などに使う調査費で金額は小さいものの、開発が進めば大型の公的支援につながる可能性があるとしている。
■いすゞ <7202> 1,917円 (+19.5円、+1.0%)
いすゞ自動車 <7202> [東証P]が3日続伸。5日、普通自動車免許でも運転できるEV(電気自動車)の小型トラック「エルフミオEV」の販売開始を発表。物流業界におけるドライバー不足の課題解決につながるEVトラックの拡販を期待した買いが入ったようだ。同社として初となる量産バッテリーEVの小型トラック「エルフEV」において、車両総重量3.5トン未満の新たなモデルを追加する形となる。航続距離は115キロメートル。リース販売のため車両価格は非公表とする。エルフシリーズ全体で国内において年間4万台の販売を目指す。
※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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