日経平均は続伸、半導体関連が指数を押し上げ
16日の米国株式市場は反落。ダウ平均は125.55ドル安の45757.90ドル、ナスダックは14.79ポイント安の22333.96で取引を終了した。連邦公開市場委員会(FOMC)開始で利下げ期待に寄り付き後、上昇したが、結果発表を見極めたいとの思惑から利益確定売りが優勢となり相場は下落に転じた。終日調整色が強く、終盤にかけても戻りは鈍くなっている。
米株式市場の動向を横目に、17日の日経平均は150.43円安の44751.84円と反落して取引を開始した。寄付き後は円高進行や前日までの上昇幅を踏まえた利益確定売りが広がった。ただ、米国市場の利下げ期待や半導体関連などのテーマに買いが入る場面もあり、下げ幅を縮小すると、11時前には日経平均は前日終値を上回る水準に戻した。節目の45000円を上回る場面もあった。
個別では、東エレク<8035>、TDK<6762>、アドバンテス<6857>、ソニーG<6758>、ディスコ<6146>、ニトリHD<9843>、テルモ<4543>、エムスリー<2413>、トレンド<4704>、資生堂<4911>、日東電<6988>、ネクソン<3659>、アルプスアル<6770>、バンナムHD<7832>、村田製<6981>などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、ファナック<6954>、大塚
HD<4578>、フジクラ<5803>、東京海上<8766>、任天堂<7974>、アステラス薬<4503>、ホンダ<7267>、コナミG<9766>、中外薬<4519>、MS&AD<8725>、第一三共<4568>、ソシオネクスト<6526>、ダイキン<6367>などの銘柄が下落。
業種別では、33業種中で上昇に転じているのは電気機器、空運業、小売業の3業種にとどまり、多くの業種が値下がりしている。値下がり率の大きい業種には電気・ガス業、保険業、非鉄金属、証券・商品先物取引、その他製品などが含まれている。
後場の日経平均株価は、方向感に欠ける値動きを想定しておきたい。米国でFOMCの結果発表やFRB議長の記者会見、国内で日銀金融政策決定会合を控えていることから、市場参加者が結果を見極める姿勢を強めており買い控え圧力が予想される。また、日経平均株価は東エレクを筆頭に半導体関連株の上昇寄与が大きく、東証株価指数(TOPIX)はマイナス圏で推移。前場時点の値下がり銘柄数は75.6%と幅広い銘柄が軟調に推移しており、米国の金融政策に対する不透明感が投資家心理の重しとなっている状況がうかがえよう。
<AK>
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