前週末10日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■フェスタリア <2736> 　1,770円　(+300円、+20.4％) ストップ高

　フェスタリアホールディングス <2736> [東証Ｓ]がストップ高。10日午後3時ごろ、2月28日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表しており、これを好感した買いが流入した。投資単位あたりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めるとともに投資家層の拡大を図ることが目的という。また、株式分割に伴い25年8月期の期末一括配当予想を20円から7円（前期20円）に修正した。株式分割を考慮すると実質増額修正となり、前期実績に対して増配となる。同時に、第1四半期（24年9-11月）連結決算を発表しており、売上高20億7700万円（前年同期比9.1％増）、営業損益8500万円の赤字（前年同期1億7700万円の赤字）となった。なお、25年8月期通期業績予想は、売上高94億円（前期比1.0％増）、営業利益3億2000万円（同18.3％増）の従来見通しを据え置いている。

■久光薬 <4530> 　4,656円　(+612円、+15.1％)

　東証プライムの上昇率トップ。久光製薬 <4530> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。9日の取引終了後、25年2月期の連結業績予想について、売上高を1520億円から1540億円（前期比8.7％増）へ、営業利益を145億円から180億円（同36.7％増）へ、純利益を158億円から205億円（同46.7％増）へ上方修正したことが好感された。国内市場で「ジクトルテープ」、海外市場で「サロンパス」や女性ホルモン製剤「コンビパッチ」「ビベルドット」などが堅調に推移する見通しであることに加えて、円安の影響を考慮した。また、継続的な原価低減活動や返品削減の取り組みの効果、売り上げ構成の変化などによる売上原価率の改善なども寄与する。同時に発表した第3四半期累計（24年3-11月）決算は、売上高1112億5300万円（前年同期比8.2％増）、営業利益132億2000万円（同8.0％増）、純利益136億6000万円（同13.0％増）だった。

■タウンズ <197A> 　720円　(+84円、+13.2％)

　タウンズ <197A> [東証Ｓ]が3日続急騰。国内でインフルエンザの流行が拡大している。厚生労働省によると昨年12月23～29日の1週間の患者数は1医療機関当たり64.39人となり、1999年の現行の統計開始以降で過去最多になった。体外診断用医薬品を手掛けるタウンズは、足もと中国で感染が広がっているヒトメタニューモウイルス（hMPV）に絡み思惑的な物色が向かっていたが、インフルエンザ関連の側面からも買いを集めたようだ。タウンズと同じく体外診断用医薬品を手掛けるミズホメディー <4595> [東証Ｓ]、マスクメーカーの川本産業 <3604> [東証Ｓ]など、感染症対策関連に位置づけられる銘柄群の一角も高かった。

■トーセ <4728> 　699円　(+73円、+11.7％) 一時ストップ高

　トーセ <4728> [東証Ｓ]が続急騰、一時ストップ高となった。9日の取引終了後に発表した第1四半期（24年9-11月）連結決算で、売上高17億1900万円（前年同期比83.5％増）、営業利益2億9600万円（前年同期2億1200万円の赤字）、最終利益2億1300万円（同1億3900万円の赤字）と、通期計画の営業利益を上回って着地したことが好感された。ゲーム事業の複数のプロジェクトで開発活動が活発に進行していることに加えて、その他事業で教育関連のプロジェクトなどが順調に進行していることなどが牽引した。また、各プロジェクトが円滑に進行していることで利益率も安定して推移し黒字化を達成した。なお、25年8月期通期業績予想は、現在進行している開発プロジェクトのなかに不確実性があるものも含まれていることや、一部の稼働が高まっていないこと、下期の成長投資などを考慮し売上高56億円（前期比21.3％増）、営業利益2億8000万円（前期5億2200万円の赤字）、最終利益1億6000万円（同2億6000万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■三光合成 <7888> 　670円　(+64円、+10.6％)

　東証プライムの上昇率3位。三光合成 <7888> [東証Ｐ]が急反騰。9日取引終了後に6-11月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比0.3％減の457億7700万円、営業利益は同44.7％増の29億5300万円だった。大幅な営業増益となったことが好感された。日本や北米の売上高が増加したものの、アジアや欧州が減収となり全体の足を引っ張った。利益面では付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めたことが奏功した。なお、通期の増収増益見通しは据え置いた。

■ベースフード <2936> 　393円　(+37円、+10.4％)

　ベースフード <2936> [東証Ｇ]が急反騰。9日取引終了後、全粒粉ベースの完全栄養の即席麺「BASE YAKISOBA（ベースヤキソバ）」シリーズを新たにラインアップに加え、「BASE YAKISOBA ソース焼きそば」と「BASE YAKISOBA 旨辛まぜそば」を16日から発売すると発表した。昨年発売した「BASE PASTA 即席麺シリーズ」の後継商品にあたる。今後の業績寄与を期待した買いが入った。

■乃村工芸社 <9716> 　929円　(+78円、+9.2％)

　東証プライムの上昇率4位。乃村工芸社 <9716> [東証Ｐ]が続急伸。10日午後3時ごろ、25年2月期連結業績予想について売上高を1370億円から1490億円（前期比11.1％増）へ、営業利益を57億円から80億円（同53.5％増）へ上方修正すると発表。あわせて配当予想を27円から32円に増額しており、これを好感した買いを集めた。今年4月に開催を控える大阪・関西万博関連のプロジェクトを手掛けている博覧会・イベント市場をはじめ、専門店市場や複合商業施設市場において多くの大型プロジェクトが進行中であることが寄与する見通し。

■日本スキー <6040> 　1,301円　(+102円、+8.5％)

　日本スキー場開発 <6040> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。同社は前日取引終了後に24年12月のスキー場来場者数を発表したが、前年同月比22.4％増の24万人と好調だった。訪日外国人観光客が増勢一途となるなか、コト消費であるスキー場への来客数増加にも追い風が強まっている。これをポジティブ視する買いを引き寄せた。

■ファーストＡ <5588> 　1,892円　(+110円、+6.2％)

　ファーストアカウンティング <5588> [東証Ｇ]が急反発。同社を巡っては昨年12月、ヴォイチェフ・ヤクブ・ポドバス氏による5％超の保有が明らかとなり、その後保有比率は6.41％に上昇した。1月10日正午、ファーストＡは大株主となったポドバス氏が同社本社を訪問したと発表した。訪問後に持ち株比率は6.41％となったとしている。ポドバス氏とともに森啓太郎社長が並んで立っている写真付きのプレスリリースでは、「オフィス訪問や経営陣との交流を通じて、私の期待を大きく上回る体験ができただけでなく、投資をさらに拡大する決意を固めることができた」などとするポドバス氏のコメントが紹介されている。投資家によるポジティブな評価が示されたことを手掛かりに、買いが入ったようだ。

■明光ネット <4668> 　760円　(+38円、+5.3％)

　東証プライムの上昇率10位。明光ネットワークジャパン <4668> [東証Ｐ]が急反発。9日の取引終了後、25年8月期第1四半期（9-11月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比10.5％増の56億9800万円、営業利益は同7.8倍の4億900万円、最終損益は3億1800万円の黒字（前年同期は1000万円の赤字）となった。営業利益の通期計画に対する進捗率は37％に上るなど好発進とあって、ポジティブ視されたようだ。学習塾の「明光義塾」直営事業では、教室運営のDX化による業務の効率化などに努め、増収増益につなげた。日本語学校事業やその他事業も収益を伸ばした。あわせて同社は、上田煌桜学園（長野県上田市）が運営する広域通信制の「さくら国際高等学校」に関する業務提携に向け基本合意書を締結することを決めたと発表。明光ネットが同校のキャンパス及び学習センターを展開する予定という。

■セブン＆アイ <3382> 　2,490円　(+115.5円、+4.9％)

　セブン＆アイ・ホールディングス <3382> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。米ブルームバーグ通信が10日、同社のMBO（経営陣が参加する買収）計画を巡り、プライベートエクイティー（PE）投資会社のアポロ・グローバル・マネジメントが出資を検討していることが分かったと報じた。MBO実現の思惑が広がり、買いが入ったようだ。アポロは優先株で最大1兆5000億円の出資になる可能性があるという。また、セブンの創業家が5000億円、伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]が1兆円超のエクイティー出資を行い、その他ファンドなどが優先株で参加する方向で調整を進めており、メガバンクなどからの融資を加えて9兆円規模の資金を集める計画となると伝えている。

■わらべ日洋 <2918> 　2,099円　(+97円、+4.9％)

　わらべや日洋ホールディングス <2918> [東証Ｐ]が4日ぶり大幅反発。9日取引終了後に3-11月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比10.5％増の1692億8300万円、営業利益は同2.1％減の53億5100万円だった。営業減益となったものの、通期計画（36億円）を大幅に超過しており、これが買い材料視された。主力の食品関連事業で国内外の新工場が寄与し、全体を牽引した。一方、3月に稼働を開始した入間工場の初期赤字や工場再編に伴う一時費用の増加などが利益面で響いた。なお、通期見通しは据え置いている。

■ヘリオス <4593> 　202円　(+9円、+4.7％)

　ヘリオス <4593> [東証Ｇ]が大幅高で8日続伸。10日午後2時15分ごろ子会社プロセルキュアの事業内容にCDMO（医薬品開発製造受託機関）機能を追加すると発表しており、好材料視された。プロセルキュアは23年7月、急性呼吸窮迫症候群（ARDS）に対する治療薬の国内第3相臨床試験を主体的に推進するために設立。今回、CDMO機能を追加することにより、さまざまな細胞医薬品の開発段階における製造プロセスの最適化を図るほか、将来の商業化に向けた製造体制の確立や、グループ全体の製造能力強化を進めるとしている。なお、同件による25年12月期業績への影響は現時点ではないとしている。

■Ｃ＆Ｒ <4763> 　1,630円　(+62円、+4.0％)

　クリーク・アンド・リバー社 <4763> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。9日の取引終了後、上限を40万株（発行済み株数の1.84％）、または5億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は1月10日から5月31日までで、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するためとしている。同時に25年2月期の連結業績予想について、売上高を550億円から505億円（前期比1.4％増）へ、営業利益を48億円から38億5000万円（同6.2％減）へ、純利益を31億円から25億円（同5.9％減）へ下方修正し、あわせて期末一括配当予想を43円から41円（前期41円）へ引き下げたが、織り込み済みとの見方が強い。一部の大手ゲームパブリッシャーの案件縮小や人材紹介サービスの成約の長期化、医療分野において前期に実施した構造改革の遅れなどの影響が生じていることが要因。また、グループとして過去最多の新卒採用や、成長著しいAI／DX領域への先行投資、更にオリジナルコンテンツに関する開発投資など将来の成長につながる投資を積極的に行ったことも響いた。なお、第3四半期累計（24年3-11月）決算は、売上高381億200万円（前年同期比0.7％増）、営業利益29億8600万円（同14.2％減）、純利益20億3100万円（同10.8％減）だった。

■コシダカＨＤ <2157> 　1,088円　(+27円、+2.5％)

　コシダカホールディングス <2157> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。10日午後1時ごろ、9-11月期連結決算を発表。売上高が前年同期比14.5％増の150億9500万円、営業利益が同27.1％増の7億2800万円となり、これが好感された。主力のカラオケ事業で積極的な出店を継続した。為替差益などの営業外収益があった前年同期の反動で、純利益は大幅減益で着地した。なお、通期の増収・営業増益見通しは据え置いた。

■寿スピリッツ <2222> 　2,114.5円　(+51.5円、+2.5％)

　寿スピリッツ <2222> [東証Ｐ]が3日続伸。9日の取引終了後、25年3月期第3四半期（10-12月）の売上状況の開示を行った。第3四半期の売上高は概算で前年同期比15.2％増の209億500万円と、増収基調を継続しており、好感されたようだ。セグメント別では「シュクレイ」や「ケイシイシイ」、「寿製菓・但馬寿」が2ケタの増収となった。インバウンド売上高（国際線ターミナル売上高）は同40.6％増の27億6500万円となった。

■明星工 <1976> 　1,400円　(+27円、+2.0％)

　明星工業 <1976> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。9日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、イギリスに本拠を置く投資運用会社ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドとその共同保有者による株式保有割合が5.32％から6.37％に上昇したことが判明しており、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は、投資及び経営陣に対する経営の助言並びに重要提案行為などを行うこととしており、報告義務発生日は12月30日となっている。

■大同特鋼 <5471> 　1,165円　(+14.5円、+1.3％)

　大同特殊鋼 <5471> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。SBI証券が9日、大同特鋼の投資判断を「中立」から最上位の「買い」に引き上げた。目標株価は1550円から1720円に増額修正している。経済指標などを踏まえ、半導体製造装置向けのステンレスの出荷の緩やかな回復を予想するとともに、特殊鋼鋼材については自動車や産業機械向けの出荷が増加する期待値が高まっていると指摘。11月の鉱工業指数速報値において出荷と在庫のバランスが3ヵ月移動平均ベースで好転したことを踏まえ、在庫循環が同社株のバリュエーションの上昇余地をもたらすと想定する。

■寺崎電気 <6637> 　2,431円　(+27円、+1.1％)

　寺崎電気産業 <6637> [東証Ｓ]が反発。同社は9日、自社のオンボードデータプラットフォーム「TMIP（TERASAKI Marine Information Platform）」と、古野電気 <6814> [東証Ｐ]のデータ活用基盤「FOP（FURUNO Open Platform）」との連携が完了したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。新たに連携したシステムは、保守メンテナンスのデジタルトランスフォーメーション（DX）化を目指す三菱鉱石輸送（東京都千代田区）に採用され、自動車専用船「WILD ROSE LEADER」に搭載。同社は今後も同業他社と協力関係を築き、ステークホルダーを巻き込むとともに、各社の知見を融合させることで船舶運航・管理業務のDX化に向けたサービス開発を推進するとしている。

※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース