前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ランサーズ <4484> 　340円　(+80円、+30.8％) ストップ高

　ランサーズ <4484> [東証Ｇ]がストップ高。4日午前11時ごろ、 メタバースで学べる仕事連動型の最先端デジタルスキル教育サービス「Lancers Digital Academy」の事前面談申し込み受け付けを開始したと発表しており、これを材料視する向きがあった。このサービスは、どこからでもアクセスできるバーチャル空間（メタバース）で動画教材を活用しながら受講することができ、受講後に専任コンシェルジュから案件情報を受け取ることもできるという。現在、3つの受講コースを公開しており、更に年内にも新たに2コースを開講する予定にある。

■助川電気 <7711> 　1,049円　(+149円、+16.6％) 一時ストップ高

　助川電気工業 <7711> [東証Ｓ]が急騰。一時150円高はストップ高となる1050円まで買われた。1日付の日本経済新聞電子版で「ＩＮＰＥＸは原子核同士を合体させてエネルギーを生み出す核融合発電に参入する」と報じられており、これを受けて核融合関連に位置づけられる銘柄に思惑的な買いが向かったようだ。助川電気は、日米欧や中国、インドなどが参画するプロジェクト「国際熱核融合実験炉（ITER）」向けに核融合関連製品を提供している。このほか、核融合発電システムに使われるセラミックス製品を手掛ける神島化学工業 <4026> [東証Ｓ]が高かった。

■サイバーリン <3683> 　1,202円　(+132円、+12.3％)

　東証プライムの上昇率2位。サイバーリンクス <3683> が続急騰、1200円台まで一気に株価水準を切り上げた。前週末に続く年初来高値更新だが、中長期トレンドでは底入れの初動にある。 ブロックチェーン技術をベースにデジタル情報の所有権などが明確化され、分散型のネット経済圏が確立された「Web3」が株式市場のテーマとして浮上している。岸田政権ではこのWeb3を成長戦略に盛り込む方向にあり、関連銘柄に物色の矛先が向いている。そのなか、食品流通業界や官公庁を対象に基幹システムのクラウドサービスを展開する同社は電子認証分野でも先駆しており、にわかに存在感を高めている。昨年12月下旬には、ブロックチェーン技術及びWeb3領域に特化したサービスを提供するスタートアップ企業から、ブロックチェーン技術を利用した証明書発行サービスを取得し、新たな商機を捉えている。業績も22年12月期営業利益は前期比10％増の10億4300万円と2ケタ利益成長を見込む。

■Ｊテック・Ｃ <3446> 　2,031円　(+219円、+12.1％)

　東証プライムの上昇率3位。ジェイテックコーポレーション <3446> が3日ぶりに急反騰。同社は研究施設向けの実験装置メーカーで、放射光用ナノ集光ミラーや細胞培養装置を主力とする。ＩＮＰＥＸ <1605> が核融合発電に参入すると伝わったことを受け、4日の東京市場では核融合関連に位置づけられる銘柄群に物色の矛先が向かったが、このなか同社株も関連銘柄として買われたようだ。同社は今年1月、レーザー核融合炉の商用化を目指す大阪大学発スタートアップのＥＸ-Ｆｕｓｉｏｎ（大阪市中央区）との技術提携を明らかにしている。

■ｉ－ｐｌｕｇ <4177> 　3,065円　(+292円、+10.5％) 一時ストップ高

　ｉ－ｐｌｕｇ <4177> [東証Ｇ]が急反騰し、一時ストップ高の3275円に買われた。前週末1日の取引終了後、中途採用サービスの企画・開発・運営を行うことを目的とした子会社ｐａｃｅｂｏｘを設立したと発表しており、これが好材料視された。同社は新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox（オファーボックス）」を提供しているが、新会社では「OfferBox」で培ったマッチングプラットフォームの技術及びノウハウを活用し、若手向け転職プラットフォーム「PaceBox」を5月中旬から提供するという。「PaceBox」は、「キャリアを相談できる存在」として、転職先企業の紹介を行わないキャリアアドバイザーを配置するほか、希望にあった条件の企業・仕事のオファーだけを受け取ることなどが特徴としている。

■ブイキューブ <3681> 　1,067円　(+97円、+10.0％)

　東証プライムの上昇率7位。ブイキューブ <3681> が続急騰。コロナ禍でのリモートワーク導入加速などを受けて20年12月期以降、業績は回復色が鮮明となり、21年12月期も営業利益段階で前の期比3割増の13億5100万円と急拡大した。しかし、Web会議やテレワーク特需が一巡した22年12月期は業績の伸びが止まるのではないかとの観測が利食い急ぎの動きを誘発し、昨年春先以降の株価は想定以上の深押しを強いられた。ところが、22年12月期はバーチャル株主総会などの需要が増勢となるなか、引き続き収益環境に吹く追い風が強いことが判明、営業利益は前期比約1.5倍となる20億円予想と成長が加速する見通しにあり、つれて株価の見直しも急速に進み始めた。メタバース関連事業にも積極参入、その第1弾としてあらゆる業界のイベントをメタバース化する「メタバースイベントサービス」をスタートさせて、マーケットの視線を集めた。

■ＫｅｅＰｅｒ <6036> 　2,703円　(+225円、+9.1％)

　東証プライムの上昇率9位。ＫｅｅＰｅｒ技研 <6036> が急反発し年初来高値を更新した。前週末1日の取引終了後に発表したキーパーラボ運営事業の3月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比37.7％増となり、2月の同16.4％増を上回る伸びとなったことが好感された。月前半に西日本では黄砂、関東では花粉と春独特の汚れが発生し、「とにかくキレイにしたい」という需要が高まったことで全体的に来店台数が増加した。また、生産の遅れでようやく納車された新車への高付加価値コーティングの施工も多かったという。なお、キーパー製品など関連事業の売上高は同23.2％増となった。

■東洋合成 <4970> 　11,560円　(+760円、+7.0％)

　東洋合成工業 <4970> [東証Ｓ]が急反発。3日の日本経済新聞朝刊で「 半導体製造でシリコンウエハーの洗浄液などに使う溶剤の生産能力を淡路工場（兵庫県淡路市）で2022年度に21年度比2倍に増やす」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、約10億円を投じて半導体向けの溶剤を生産する蒸留塔を1棟増設し、22年夏までに稼働を開始するという。先端半導体では回路の微細化が進み、より純度の高い溶剤の需要が増えていることから、足もとではフル稼働が続いており、旺盛な需要を取り込むのが狙いとしている。

■象印 <7965> 　1,528円　(+86円、+6.0％)

　象印マホービン <7965> が4日ぶりに急反発。前週末1日の取引終了後、22年11月期第1四半期（21年11月21日-22年2月20日）の決算を発表し、営業利益は39億7900万円（前年同期36億4600万円）で着地。通期計画（44億円）に対する進捗率が90.4％と高水準なことから、これを好感した買いが入ったようだ。売上高は265億円（同246億9800万円）だった。製品別では調理家電や生活家電、リビング製品のすべてで前年実績を上回った。地域別では国内売り上げが軟調だったものの、北米や台湾、中国をはじめとする海外売り上げが好調だった。今期から会計基準を変更しているため前年同期との比較はない。

■日本Ｍ＆Ａ <2127> 　1,855円　(+94円、+5.3％)

　日本Ｍ＆Ａセンターホールディングス <2127> が続急伸。4日午前9時ごろ、子会社である日本Ｍ＆Ａセンターにおける「TOKYO PRO Market」への上場支援業務を手掛ける「J-Adviser」の累計契約件数が100件を突破したと発表しており、これが好感された。「TOKYO PRO Market」上場にはJ-Adviserを1社選定して契約を締結する必要があり、J-Adviserは担当企業が同市場へ上場するための上場指導・審査・モニタリングを行うことになる。日本Ｍ＆Ａセンターは19年7月にJ-Adviser資格を取得している。

■三栄建築 <3228> 　1,683円　(+82円、+5.1％)

　三栄建築設計 <3228> が続急伸。4日午前10時ごろ、集計中の第2四半期累計（21年9月-22年2月）の連結業績について、売上高が572億8200万円から620億円（前年同期比11.6％増）へ、営業利益が40億2400万円から53億円（同30.9％増）へ、純利益が23億8300万円から39億円（同46.3％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。不動産分譲事業において、販売状況が引き続き好調であることに加えて、第3四半期に見込んでいた大型不動産の引き渡しが前倒しで計上されたことなどが要因としている。

■アウトソシン <2427> 　1,316円　(+59円、+4.7％)

　アウトソーシング <2427> が3日ぶりに大幅反発。前週末1日の取引終了後、倉庫内作業向けに人材派遣や業務請負事業を展開するサンキョウ・ロジ・アソシエート（ＳＬＡ、東京都渋谷区）グループの全株式を4日付で取得し子会社化すると発表しており、これが好材料視された。なお、同件による22年12月期業績への影響は軽微としている。両グループの連携による人材流動化を確立することで、フレキシブルな対応を可能とすることが狙い。また、コロナ禍の影響を受けにくい物流系をはじめとするディフェンシブな事業拡大でシナジーを見込めることに加え、ＳＬＡグループが強みとする業務効率化の提案力を生かして、生産性向上と高齢者や外国人人材の活用も推し進めるとしている。

■電気興 <6706> 　2,412円　(+99円、+4.3％)

　電気興業 <6706> が大幅続伸。4日午後0時30分ごろ、投資有価証券の売却に伴い、22年3月期業績に投資有価証券売却益5億8900万円を特別利益として計上すると発表しており、これが好材料視された。

■プレミアＧ <7199> 　4,215円　(+170円、+4.2％)

　プレミアグループ <7199> が大幅高。同社は1日、モビリティ事業者（全国の自動車販売店、自動車整備工場）向け会員組織の開拓・推進を担う中核子会社として、「カープレミア」を新たに設立したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。新会社の設立により、モビリティ事業者の会員組織「カープレミアクラブ」の会員に特化した営業組織や企画運営を行う体制を構築し、グループの各サービスの利用向上や各事業間シナジーの創造を目指すとしている。

■エムスリー <2413> 　4,652円　(+183円、+4.1％)

　エムスリー <2413> が大幅高。75日移動平均線との下方カイ離をほぼ解消する水準まで浮上し底値圏離脱の動きをみせた。医薬品情報サービスや医薬従事者向け会員制サイトなどを運営、収益の主柱を担う製薬マーケティング支援業務が絶好調で収益拡大を牽引している。ただ、PERが40倍台と割高水準にあることから、昨年秋口以降はグロース株からバリュー株シフトの動きのなかで、機関投資家とみられる実需売りで株価水準を切り下げてきた。しかし、足もとではバリュー株からグロース株へと資金が還流する動きがみられ、同社株にも底値拾いの動きが観測されている。そうしたなか、前週末1日に同社はM＆A仲介業務を手掛けるストライク <6196> と、医療機関向けM＆A仲介サービスを本格的に行うことが明らかとなり、これが株価押し上げ材料となった。両社は20年1月に業務提携している。4日はストライクの株価も堅調な値動きをみせた。

■ＳＢＧ <9984> 　5,785円　(+207円、+3.7％)

　ソフトバンクグループ <9984> が大幅続伸。買い優勢の展開で、一時216円高の5794円まで買われ、年初来高値を更新した。信用買い残の整理が進捗しており、直近データで1400万株まで減少、これは昨年5月下旬以来約10ヵ月半ぶりの低水準で需給面が軽くなっている。米国株市場ではナスダック総合株価指数が底入れとなり、米ハイテク株に積極投資する同社にとってポジティブに働いているほか、同社が出資する中国電子商取引最大手のアリババ集団 も大きくリバウンドに転じていることで、安心材料となったようだ。ソフトバンクＧの株価は3月23日にマド開け陽線で中長期波動の分水嶺である75日移動平均線をブレークしたが、その後も順調な戻り足をみせた。

■藤森工業 <7917> 　3,820円　(+130円、+3.5％)

　藤森工業 <7917> が4日ぶりに大幅反発。前週末1日の取引終了後、リチウムイオン電池及び次世代大型電池用の自立型電極「ZEF」を開発したと発表しており、これが好材料視された。ZEFは同社が独自に開発した「集電体を含まず活物質層のみで構成されたフィルム状電極」。密着機能を有しており、顧客で集電体と貼合して使用することが可能なほか、電極製造における塗工から乾燥、カレンダリング工程で集電体が介在しないため、これまで薄膜広幅の集電体を使用する際に課題になっていた乾燥シワやカレンダリング時の破断を回避することができることが特徴。また。薄膜広幅の集電体が使用可能になることで、エネルギー密度の向上や従来不可能だった大型単一電極が実現可能になるとしている。
■イー・ギャラ <8771> 　2,099円　(+63円、+3.1％)

　イー・ギャランティ <8771> が大幅反発。前週末1日の取引終了後、知多信用金庫（愛知県半田市）とビジネスマッチング契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。今回の契約締結により、知多信金が顧客企業に対して、イー・ギャラの売掛債権保証サービス「eG保証サービス」及び決済サービス「eG Collect／eG Pay」の紹介業務を行うという。なお、同件が今後の業績に与える影響は軽微としている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,459円　(+40円、+2.8％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> が4日ぶりに反発。2日付の日本経済新聞は、「ＩＮＰＥＸは原子核同士を合体させてエネルギーを生み出す核融合発電に参入する」と報じた。核融合発電は太陽と同じ核融合反応を地上で再現して発電する技術で、発電時に二酸化炭素（CO2）を出さず、原子力発電と比べ事故のリスクは低いとされる。世界で商業炉はまだ存在していないが、40年代の実用化を目指すと伝えられている。

■ＷＯＷＯＷ <4839> 　1,646円　(+43円、+2.7％)

　ＷＯＷＯＷ <4839> が8日ぶりに反発。4日午後1時30分ごろに発表した3月度の加入件数で、純増が3161件となり、6ヵ月ぶりに増加したことが好感された。3月は新規加入件数は5万7191件、解約は5万4030件。月末の累計賞味加入件数は268万411件となった。


※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース