■メドレックス <4586> 126円 (+24円、+23.5%)
メドレックス <4586> [東証M]が急騰。9日の取引終了後、出願中の「マイクロニードル貼付剤」について、米国特許商標庁から特許査定の通知があったと発表しており、これを好感した買いが流入した。同特許は、マイクロニードルの皮膚への固定性を高める技術に関するもので、同社のマイクロニードル技術の特徴である簡便で確実な投与を実現するための基本技術の一つ。米国のほか日本においても出願・審査中という。なお、同件が22年12月期業績へ与える影響はないとしている。
■ジャパンエン <6016> 937円 (+150円、+19.1%) ストップ高
ジャパンエンジンコーポレーション <6016> [東証2]がストップ高。同社は9日、中国の広州柴油機廠にUE機関の製造・販売権を新たに供与することで合意し、このほどライセンス契約を締結したと発表。ライセンス供与の対象は、ジャパンエンが自社開発しているUE低速(2サイクル)機関のシリンダボア33~50センチの全型式(1,655~1万4240キロワット)。広州柴油機廠は既に初号機として、中国造船所が建造するフィーダーコンテナ船向け6UEC35LSE-C1型機関を受注済みで、2022年7月に完成予定だとしている。
■セレスポ <9625> 1,140円 (+150円、+15.2%) ストップ高
セレスポ <9625> [JQ]がストップ高となるなど、スポーツイベントの運営を行う各社が堅調に推移した。TBSテレビが「政府は、まん延防止等重点措置が適用されている地域での大規模イベントの人数制限について、一定の感染対策をしていれば上限を撤廃する方向で調整している」と伝えるなど、各メディアが政府の制限緩和の方針を報じており、材料視されたもよう。TBSでは、11日に開く新型コロナ対策分科会での専門家の議論を踏まえ、来週にも決定する方針と伝えた。セレスポのほか、子会社に「新日本プロレス」を有するブシロード <7803> [東証M]や、サニーサイドアップグループ <2180> 、ぴあ <4337> などが買われた。
■オルトP <3672> 313円 (+33円、+11.8%)
東証1部の上昇率5位。オルトプラス <3672> が続急騰。同社は10日、DMM.com(東京都港区)と21年6月に設立した合弁会社「DMMオンクレ」の公式HPを開設したと発表。DMMオンクレは、パソコンやスマートフォン などを使って実物のクレーンゲーム機を遠隔操作し、24時間どこからでも楽しめるサービス。4月中旬からiOS及びAndroid向けのアプリ提供を開始し、ブラウザ版は今夏ごろの提供を予定している。
■昭電工 <4004> 1,995円 (+188円、+10.4%)
東証1部の上昇率9位。昭和電工 <4004> が5日ぶりに急反騰。10日付の日本経済新聞朝刊で「昭和電工は2024年までに、取引関係などのある企業の株式である政策保有株(持ち合い株)を原則全て売却する方針を明らかにした」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、24年までに保有する39銘柄を全て売却し、450億円の資金を捻出するという。このほか、不動産などの売却資金も活用して25年12月期までに1300億円を捻出し、成長投資や日立化成の買収などで膨らんだ負債の返済原資に充てるとしている。なお、同社は9日にグループ会社である昭和電工マテリアルズとの統合新会社の商号を「レゾナック」とすることを明らかにしている。
■ラウンドワン <4680> 1,236円 (+111円、+9.9%)
ラウンドワン <4680> 5日ぶりに急反発。同社は9日取引終了後に2月の売上状況(速報)を発表し、既存店売上高はコロナ禍前の19年2月との比較で21.5%減となったが、織り込み済みとの見方が優勢となったようだ。カラオケが同52.9%減、スポッチャが同36.3%減、ボウリングが同32.7%減など、全セグメントで下回った。なお、まん延防止等重点措置の拡大などに伴う各地方自治体からの要請を受け、カラオケにおいて時短営業や飲食及び酒類の提供制限を行ってきたが、3月6日に各地方自治体の要請が緩和されたことから、順次通常営業を再開しているとした。
■アイドマHD <7373> 2,724円 (+232円、+9.3%)
アイドマ・ホールディングス <7373> [東証M]が急反発。同社は9日取引終了後、AI定性与信審査技術の開発や、同技術を用いたFintechサービスを展開するH.I.F.(東京都新宿区)と資本・業務提携を行うと発表した。H.I.F.の既存株主から発行済み株式の一部を譲り受けるほか、優先株や新株予約権の第三者割当を3月31日に引き受けるもので、取得価格は約5億円。アイドマHDの強みである(1)テクノロジー、(2)クラウドワーカーの活用、(3)膨大な蓄積データ(独自ノウハウ)の提供を通じて、H.I.F.のAI定性与信審査モデルの学習効率と審査能力向上及び企業価値向上に貢献するとした。
■Jストリーム <4308> 663円 (+53円、+8.7%)
Jストリーム <4308> [東証M]が7日ぶりに急反発。岩井コスモ証券は9日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は1100円に設定した。同社はネットを介した動画ライブ中継やオンデマンド放送を配信するプラットフォームを展開。第3四半期(21年4-12月)までの進捗率は低く22年3月期業績の会社計画達成は困難とみているが、新型コロナウイルスの感染拡大から、動画やライブ配信の利用が拡大していることもあり、来期以降は業績の拡大が見込めるとみている。具体的には22年3月期の連結営業利益は会社予想24億円に対して22億5000万円の見通しだが、23年3月期の同利益は24億2000万円を予想している。株価は大きな調整を強いられているが、来期からの成長を考慮すると割安な水準とみている。
■セレス <3696> 1,349円 (+91円、+7.2%)
セレス <3696> が7日ぶりに急反発。10日正午ごろ、運営するポイントサイト「モッピー」スマートフォン版アプリが200万ダウンロードを突破したと発表。「モッピー」は、累計900万人以上が利用している国内最大級のポイントサイトで、広告利用・ゲーム・アンケート・動画視聴など豊富なコンテンツによりポイントが貯まる仕組み。20年7月に「モッピー」スマートフォン版アプリの配信を開始し、ポイ活(=ポイントをためて使う)のトレンドから認知度が高まり、ダウンロード数は順調に推移している。今後は、同アプリにフィンテック機能を搭載し、決済アプリとして進化を計画しているという。
■マネフォ <3994> 5,510円 (+340円、+6.6%)
マネーフォワード <3994> が急反発。同社は10日午前10時に、子会社のマネーフォワードケッサイが凸版印刷 <7911> と業務提携を行うと発表した。マネーフォワードケッサイが凸版に対して請求・決済代行のサービス基盤を提供し、凸版ではこれを活用して、企業向け請求代行サービス「t-billing powered by Money Forward Kessai」を4月1日に開始する。凸版との取引がある法人顧客向けのサービスで、掛売りする際の与信審査、請求書発行・送付、入金管理までの一連の請求・決済業務を代行するとした。
■ニッパツ <5991> 836円 (+51円、+6.5%)
ニッパツ <5991> が続急伸。同社は9日取引終了後、川崎市幸区に所在する土地を国内の事業法人に譲渡し、22年3月期第4四半期に特別利益として売却益260億円を計上する予定であると発表した。この土地は現在、ゴルフ練習場として使用している。中期経営計画に基づいて譲渡するとし、決済は3月29日、物件引き渡しは7月31日を予定。
■レーサム <8890> 856円 (+51円、+6.3%)
レーサム <8890> [JQ]が続急伸。9日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を620億円から660億円(前期比2.0倍)へ、営業利益を80億円から104億円(同6.3倍)へ、純利益を48億円から63億円(同9.5倍)へ上方修正し、あわせて27円を予定していた期末一括配当予想を35円(前期4円)へ引き上げたことが好感された。主力の資産価値創造事業で大型物件の売却が実現したことに加えて、想定よりも高い利益率での物件売却が実現したことが要因としている。
■フロンテオ <2158> 1,802円 (+106円、+6.3%)
FRONTEO <2158> [東証M]が急反発。9日の取引終了後、自社開発AIエンジン「Concept Encoder」の機能である「Concept Encoder Optimizer」について、日本における特許を取得したと発表。これが好材料視されたようだ。今回特許を取得したConcept Encoder Optimizerは、Concept Encoderが見出した危険因子に対して、その発生確率を下げるための改善・予防策を明示する機能。建設・製造現場の事故予測に対する予防策を提示し、安全性の向上に貢献するという。
■レーザーテク <6920> 18,370円 (+970円、+5.6%)
レーザーテック <6920> が5日ぶりに急反発。そのほか、東京エレクトロン <8035> など半導体製造装置の主力株は急速に切り返す展開となった。前日9日の欧米株が一気に戻り足に転じており、米国株市場ではNYダウなど主要株価指数が揃って大幅高に買われたほか、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は続伸し4%近い上昇をみせた。個別では画像処理半導体大手のエヌビディア
※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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