前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＰＳＳ <7707> 　284円　(+80円、+39.2％) ストップ高

　プレシジョン・システム・サイエンス <7707> [東証Ｇ]がストップ高。そのほか、川本産業 <3604> [東証Ｓ]など感染症関連に位置づけられる銘柄が動意づいた。アフリカで流行しているウイルス感染症「エムポックス（サル痘）」について、世界保健機関（WHO）は14日に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言した。これを受け、遺伝子検査装置や試薬を手掛け、エムポックスウイルスのPCR検査キットを販売した実績があるバイオ関連企業のPSSに思惑的な買いが流入。同ウイルスは接触感染に加え飛沫感染することもあるため、マスクを手掛ける川本産業にも物色が向かったようだ。

■日精蝋 <5010> 　286円　(+80円、+38.8％) ストップ高

　日本精蝋 <5010> [東証Ｓ]がストップ高。14日取引終了後に24年12月期連結業績予想の修正を発表。純利益を4億8000万円から13億円（前期12億2100万円の赤字）へ大幅に上方修正しており、これを好感した買いが膨らんだ。売上高予想は223億円から215億円（同217億400万円）へ見直した。足もと売上高が順調に推移した一方、利益面では構造改革の成果が表れてきたことや経費削減を徹底したことが寄与した。

■ネットプロ <7383> 　237円　(+50円、+26.7％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ネットプロテクションズホールディングス <7383> [東証Ｐ]がストップ高。14日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、営業利益を5億2000万円から10億8000万円（前期6億2700万円の赤字）へ、最終利益を2億6800万円から6億5800万円（同8億2800万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。売上高は230億円（前期比10.3％増）の従来見通しを据え置いたものの、各サービスでの与信改善施策の進捗により、計画よりも早期に未払い率の良化を実現したことに加えて、前期までの体制強化への投資を経て、販管費率が低下したことが利益増に貢献する。なお、同時に発表した第1四半期（4-6月）決算は、売上高52億5400万円（前年同期比1.6％増）、営業利益2億7300万円（前年同期3億5400万円の赤字）、最終利益1億3500万円（同2億7600万円の赤字）だった。

■ＡＩクロス <4476> 　1,490円　(+300円、+25.2％) ストップ高

　ＡＩ　ＣＲＯＳＳ <4476> [東証Ｇ]がストップ高。ショートメッセージサービス（SMS）の配信サービスを主力展開し、人工知能（AI）を使った解析サービスでも実績を重ねている。業績は好調に推移しており、14日取引終了後に発表した24年12月期上期（24年1-6月）決算では営業利益が前年同期比43％増の2億1500万円と急拡大を示した。対通期進捗率も72％に達している。また、株主還元に取り組む姿勢を明示し、同日に株主優待制度の導入を発表した。毎年12月末と6月末時点で300株以上を保有する株主を対象に、1万5000円分のQUOカードをそれぞれ贈呈するというもので、これがポジティブサプライズとなり、投資資金が強く誘導する格好となった。

■ユニバー園芸 <6061> 　3,805円　(+700円、+22.5％) ストップ高

　ユニバーサル園芸社 <6061> [東証Ｓ]がストップ高。同社は8月14日大引け後(15:30)に決算を発表、24年6月期の連結経常利益は前の期比15.0％増の25.1億円になり、25年6月期も前期比9.4％増の27.4億円に伸びを見込み、7期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。これで16期連続の増収、7期連続増益になる。同時に、前期の年間配当を24円→25円(前の期は24円)に増額し、今期も25円を継続する方針とした。また、株主優待制度の拡充を発表しており、好材料視されたようだ。12月末基準日に贈呈するQUOカードの金額を1000円→2000円に増やす。

■ＪＴＯＷＥＲ <4485> 　1,730円　(+300円、+21.0％) ストップ高

　ＪＴＯＷＥＲ <4485> [東証Ｇ]がストップ高。14日取引終了後、米国のデジタルインフラ投資会社ディジタルブリッジ・グループ が管理・運営するディービーピラミッドホールディングスから、非公開化を目的としたTOBを受けたことを明らかにした。TOB価格は1株3600円で、これにサヤ寄せする格好となった。買い付け予定数は2105万5142株（下限1247万7600株、上限設定なし）、買い付け期間は8月15日から10月10日まで。TOB成立後にJTOWER株は上場廃止となる予定で、これを受け東京証券取引所は14日付で同社株を監理銘柄（確認中）に指定した。資本・業務提携先の日本電信電話 <9432> [東証Ｐ]、ＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]とはTOB成立後も業務提携関係を維持するという。

■ベース <4481> 　3,045円　(+501円、+19.7％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ベース <4481> [東証Ｐ]がストップ高。14日の取引終了後に発表した24年12月期第2四半期累計（1-6月）は、売上高が前年同期比5.4％増の96億6300万円、最終利益が同8.9％増の16億5600万円となった。増収増益で着地したことに加えて、取得総数50万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.66％）、取得総額10億円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、業況と株主還元姿勢を好感した買いを集めたようだ。同社はシステム受託開発を展開する。自社株の取得期間は15日から12月31日まで。

■ペッパー <3053> 　159円　(+26円、+19.6％)

　ペッパーフードサービス <3053> [東証Ｓ]が4日続急騰。14日の取引終了後、24年12月期の単独業績予想について、売上高を138億5400万円から139億8300万円（前期比4.1％減）へ、営業利益を1900万円から8900万円（前期4億9000万円の赤字）へ、最終損益を7400万円の赤字から3100万円の黒字（同7億1000万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。不採算店舗の撤退が進んだことや既存店の売り上げ対策が奏功したこと、また、販売価格の適正化による原価率改善が行われたことなどでいきなり！ステーキ事業並びにレストラン事業のセグメント利益が大幅に改善しており、上期の実績を踏まえて第3四半期以降の業績予想を見直したことが要因としている。なお、第2四半期累計（1-6月）決算は、売上高69億8200万円（前年同期比4.1％減）、営業利益100万円（前年同期3億7500万円の赤字）、最終損益1900万円の赤字（同5億500万円の赤字）だった。また、上期決算短信において、「継続企業の前提に関する注記」の記載を解消したとあわせて発表した。同社では、コロナ禍により売上高が著しく減少したことに伴い継続して営業損失を計上したことや、借入金の返済などの資金繰りに懸念が生じていたことなどから「継続企業の前提に関する注記」を記載していたが、不採算店舗の閉店による利益改善を図ったほか、事業再編による資金調達や第三者割当による新株予約権の発行などで資金調達を行い、24年4月30日に借入金の全額返済を行ったことから、上期末において継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況は解消したと判断したという。

■マリオン <3494> 　492円　(+80円、+19.4％) ストップ高

　マリオン <3494> [東証Ｓ]がストップ高。13日の取引終了後、24年9月期第3四半期累計（23年10月-24年6月）の単体決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、最終利益の見通しを8000万円増額して3億4000万円（前期比2.4倍）とした。過去最高益予想を上積みする形で利益予想を引き上げており、好感されたようだ。一部の販売用不動産の営業活動で進捗の遅れが発生したことに伴い、通期の売上高予想は1億3000万円減額して28億7000万円（同2.2％増）に引き下げた。半面、一般管理費などが計画を下回る見込みとなり、影響を業績予想に反映させた。第3四半期累計の売上高は前年同期比39.9％減の14億6200万円、最終利益は同15.9％減の1億2200万円となった。同時にマリオンは、ブロックチェーン技術を用いた有価証券などの権利を交換する基盤の開発・提供を手掛けるBOOSTRY（東京都千代田区）との間で、業務提携基本契約を締結すると発表。不動産特定共同事業法に準拠した新商品のスキーム組成や、新商品の発行のためのITインフラの構築などで提携していくという。

■バイセル <7685> 　4,450円　(+700円、+18.7％) ストップ高

　ＢｕｙＳｅｌｌ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ <7685> [東証Ｇ]がストップ高。14日の取引終了後、24年12月期の業績・配当予想の上方修正を発表し、好感されたようだ。今期の売上高予想は27億8000万円増額し618億5000万円（前期比45.3％増）に、最終利益予想は2億3000万円増額して22億4000万円（同54.1％増）に修正した。年間配当予想は5円増額して30円（同5円増配）とした。1-6月期において買取が好調に推移し、仕入れ高が大幅に増加した。販売も順調に進み、売上高を押し上げた。金相場の上昇や来店客数の増加も収益拡大に寄与した。あわせて開示した1-6月期の売上高は前年同期比46.8％増の287億2000万円、最終利益は同90.4％増の12億1000万円だった。同社はリユース事業を展開するレクストホールディングス（大阪市中央区）の完全子会社化についても発表している。

■出版貿 <8072> 　3,210円　(+500円、+18.5％) ストップ高

　日本出版貿易 <8072> [東証Ｓ]がストップ高。14日の取引終了後、出版流通業のトーハン（東京都新宿区）が出版貿に対し、非公開化を目的に株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表した。買付価格は1株4000円。出版貿の株価はTOB価格にサヤ寄せする動きとなった。買付予定数の下限は19万4700株で、上限は設定しない。TOB成立後、所定の手続きを経て、出版貿は上場廃止となる見通し。買付期間は15日から9月27日まで。トーハンはキャラクター雑貨などの販売を通じ、海外事業を強化する狙い。東京証券取引所は14日、出版貿を監理銘柄（確認中）に指定した。

■フロンテオ <2158> 　660円　(+100円、+17.9％) ストップ高

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｇ]がストップ高。独自開発の自然言語解析AIなどを活用した法律関連事業のほか、近年はAIソリューションを横軸展開し医療などライフサイエンス分野に注力している。同社は14日取引終了後に25年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の1億500万円から4億円（前期は1億8500万円の赤字）に大幅増額しており、これが株価を強く刺激する形となった。

■かんなん丸 <7585> 　530円　(+80円、+17.8％) ストップ高

　かんなん丸 <7585> [東証Ｓ]がストップ高。14日の取引終了後、24年6月期の単体決算発表にあわせ、株主優待制度の再開について発表し、材料視されたようだ。6月末と12月末基準日において株主名簿記載の株主を対象に、同社の飲食券（保有株式数に応じ2000～1万5000円）か、ジェフグルメカード（同500～4000円相当）のどちらかを選択してもらい、贈呈する。24年12月末基準日より再開する。25年6月期の単体業績予想については、売上高が前期比18.5％増の19億5000万円、最終損益が100万円の黒字（前期は2億600万円の赤字）となる計画。店舗に関連する固定資産の減損損失の計上などを背景に、前期の最終損益の赤字幅は計画を上回って着地した。

■アイスタイル <3660> 　460円　(+68円、+17.4％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。アイスタイル <3660> [東証Ｐ]が3日続急騰、一時ストップ高となった。14日の取引終了後、24年6月期の連結決算発表にあわせ、25年6月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比14.1％増の640億円、最終利益は同31.8％増の16億円を見込む。過去最高益を更新する計画を示し、評価されたようだ。マーケティング支援領域では広告・ソリューションの支援範囲をSNSにまで拡大し、成長を継続させる方針。リテール領域では3店舗の新規出店と5店舗の既存店改修を予定する。24年6月期の売上高は前の期比30.8％増の560億8500万円、最終利益は同4.4倍の12億1400万円だった。

■ビーグリー <3981> 　1,381円　(+196円、+16.5％)

　ビーグリー <3981> [東証Ｓ]が5日続急騰。同社は14日取引終了後、70万株（自己株式を除く発行済み株式総数の11.6％）、7億円を上限とする自社株買いを実施すると発表。取得期間はきょうから来年8月14日までで、これによる需給改善などが期待されたようだ。また、24年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算もあわせて公表し、営業利益は前年同期比19.0％増の8億7200万円で着地。なお、通期業績予想については従来見通しを据え置いている。

■ファーストＡ <5588> 　1,060円　(+150円、+16.5％) ストップ高

　ファーストアカウンティング <5588> [東証Ｇ]がストップ高。14日の取引終了後、24年12月期第2四半期累計（1-6月）の単体決算を発表。売上高は前年同期比40.5％増の7億8500万円、経常利益は同87.0％増の1億100万円となった。経常利益の通期計画に対する進捗率は60％に上り、業績の上振れを期待した買いが入ったようだ。APIソリューションサービスの「Robota」シリーズのほか、会計帳票の入力業務などを効率化するクラウド型AIプラットフォーム「Remota」が引き続き好調に推移した。

■ペルセウス <4882> 　738円　(+100円、+15.7％) ストップ高

　ペルセウスプロテオミクス <4882> [東証Ｇ]がストップ高。東京証券取引所が14日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする信用取引の臨時措置を15日売買分から解除すると発表。取引負担の減少で短期資金の流入が再び活発化するとの思惑が広がったほか、ペルセウスが同日に発表した25年3月期第1四半期（4-6月）の単体決算で最終損益の赤字額が2億1900万円（前年同期は4億2200万円）に縮小したことも相まって、買いを誘う格好となったようだ。日本証券金融も15日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表している。

■ピジョン <7956> 　1,552.5円　(+179円、+13.0％)

　東証プライムの上昇率4位。ピジョン <7956> [東証Ｐ]が4日続急騰。14日の取引終了後に24年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算を発表した。売上高は前年同期比6.9％増の513億1300万円、最終利益は同21.7％減の35億7400万円となった。最終利益は減益となったが、同社は8日に中国のグループ子会社において、元従業員が費用や資産に関する不適切な取引を行った疑いが発覚したと発表し、株価に下押し圧力が掛かった経緯がある。今回、業績への影響額を開示し、固定資産除却損3億9200万円、税金影響額1億6400万円を第2四半期決算に計上した。通期の業績・配当予想は据え置いたとあって、業績の下振れを見込んだ売り方の買い戻しを誘ったようだ。中国事業における哺乳器やベビースキンケア領域での売上高・シェア拡大に向けた積極的な販管費の投入などが利益を圧迫する要因となった。

■テラプローブ <6627> 　4,140円　(+405円、+10.8％)

　テラプローブ <6627> [東証Ｓ]が4日続急騰。14日の取引終了後、24年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算発表にあわせ、未定としていた通期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比7.6％増の380億8000万円、経常利益は同8.2％増の80億2000万円を計画する。これまでは第3四半期累計（1-9月）の予想として増収・経常減益の見通しを示していたが、これを上方修正して経常増益の予想としたうえで、通期ベースでも経常利益は増益でかつ、前期に続き過去最高を更新する見通しとした。開示内容が買い安心感をもたらしたようだ。第4四半期（10-12月）においてはサーバー用CPU・GPUの受託が堅調さを維持する見通し。コンシューマー向けロジック製品の受託量の増加も見込まれるという。1～6月期の売上高は前年同期比12.0％増の188億7900万円、経常利益は同11.5％増の38億9800万円だった。

■フェローテク <6890> 　2,397円　(+226円、+10.4％)

　フェローテックホールディングス <6890> [東証Ｓ]が4日続急騰。14日の取引終了後、第2四半期累計（4-9月）連結業績予想について、売上高を1100億円から1200億円（前期比13.8％増）へ、営業利益を125億円から130億円（同0.3％減）へ、純利益を75億円から85億円（同1.3％増）へ上方修正したことが好感された。真空シール及び金属受託加工や石英坩堝などの出荷が想定よりも伸びたことに加えて、補助金収入や第1四半期に発生した為替差益を反映したという。なお、25年3月期通期業績予想は、半導体関連や自動車・EV関連の市況などの不透明感を考慮し、売上高2350億円（前期比5.7％増）、営業利益260億円（同4.5％増）、純利益160億円（同5.6％増）の従来見通しを据え置いている。同時に発表した第1四半期（4～6月）決算は、売上高611億1000万円（前年同期比16.9％増）、営業利益70億1500万円（同1.4％減）、純利益48億4900万円（同11.6％増）だった。半導体及び半導体製造装置の需要が回復基調のなか、真空シールや各種製造装置向け金属加工製品など半導体等装置関連事業が大きく回復した。

■エニマインド <5027> 　1,240円　(+109円、+9.6％)

　ＡｎｙＭｉｎｄ　Ｇｒｏｕｐ <5027> [東証Ｇ]が7日続急伸。14日の取引終了後、24年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正し、売上収益予想を36億1900万円増額して491億900万円（前期比46.8％増）、最終利益予想を6億1200万円増額して13億5000万円（同2.4倍）に引き上げた。堅調な業況を評価した買いが集まったようだ。日本だけでなくグローバルで新規クリエーターの獲得を強化したことが奏功。クリエーター向け成長支援事業が大きく伸長した。繰越欠損金の活用などにより法人税等の見込み額が想定よりも少なくなり、最終利益が計画に対し上振れする見込みとなった。1～6月期の売上収益は前年同期比57.6％増の225億3100万円、最終利益は同8.2倍の7億1500万円だった。

■Ａｐｐｉｅｒ <4180> 　1,414円　(+110円、+8.4％)

　東証プライムの上昇率8位。Ａｐｐｉｅｒ　Ｇｒｏｕｐ <4180> [東証Ｐ]が5日続急伸。14日の取引終了後に発表した24年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算は、売上収益が前年同期比32.4％増の155億2400万円、最終利益が同5.2倍の4億2600万円となった。あわせて取得総数100万株（自己株式を除く発行済み株式総数の0.98％）、取得総額10億円を上限とする自社株買いの実施についても開示しており、大幅な増益での着地と株主還元姿勢をポジティブ視した買いが入ったようだ。同社は企業の販促分野でのAI搭載プラットフォームを提供する。米国やEMEA（欧州・中東・アフリカ）向けが引き続き堅調に推移したほか、北東アジア向けの顧客業種が拡大し収益を押し上げた。

■すかいらーく <3197> 　2,128.5円　(+135.5円、+6.8％)

　すかいらーくホールディングス <3197> [東証Ｐ]が続急伸。14日の取引終了後、24年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正した。今期の売上収益予想を200億円増額して3950億円（前期比11.3％増）、最終利益予想を55億円増額して130億円（同2.7倍）に見直した。年間配当予想は7円50銭増額して17円50銭（前期比10円50銭増配）に修正した。これらを好感した買いが株価を押し上げたようだ。主要ブランドでの4月の価格改定の効果が想定以上となったほか、店舗従業員を土日祝日に多く配置することができた結果、回転率が向上。1店舗あたりの売上高が増加しており、影響を業績予想に反映した。1-6月期の売上収益は前年同期比12.7％増の1914億3600万円、最終利益は同11倍の62億9400万円となった。

■朝日インテク <7747> 　2,254.5円　(+108.5円、+5.1％)

　朝日インテック <7747> [東証Ｐ]が4日続急伸。14日の取引終了後、24年6月期の連結決算発表にあわせ、25年6月期の業績・配当予想を開示した。売上高は前期比8.5％増の1167億3700万円、最終利益は同18.9％増の188億300万円を見込む。前期に続き過去最高益を更新する計画を示したほか、前期の配当を従来の予想から3円94銭増額したうえで、今期の年間配当予想を3円86銭増配の24円23銭に設定した。業況と増配方針を好感した買いが入ったようだ。メディカル事業での海外売上高の成長を想定。循環器系領域、非循環器系領域ともに海外の全地域で伸長すると予想する。24年6月期の売上高は前の期比19.4％増の1075億4700万円、最終利益は同20.6％増の158億800万円だった。

■サンドラッグ <9989> 　4,076円　(+195円、+5.0％)

　サンドラッグ <9989> [東証Ｐ]が続急伸。同社は8月14日大引け後(15:00)に決算を発表、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比5.3％増の106億円に伸びたことが好感されたようだ。4-9月期(上期)計画の222億円に対する進捗率は47.9％となり、5年平均の50.6％とほぼ同水準だった。

■三菱重 <7011> 　1,920.5円　(+89円、+4.9％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が大幅反発。8月2日と5日に開けたマドを完全に埋め切り、時価は25日移動平均線を上回るとともに、5日・25日線のゴールデンクロス示現で買いに弾みがついた状態。岸田政権から次期政権に移行しても防衛費拡大の流れは変わらず、防衛省との取引額で群を抜く同社株には、リスク許容度の高まった海外投資家などの買い戻しが活発となっているもようだ。実際に業績も拡大歩調を強めており、今月6日に発表された24年4～6月期決算では最終利益が前年同期比17％増と2ケタ増益を達成し、過去最高更新となった。更に受注高も増勢一途にあり、足もとの成長期待を裏付けている。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　1,503円　(+45.5円、+3.1％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]がそろって大幅高となった。内閣府が15日朝に発表した4～6月期の実質国内総生産（GDP）の速報値は年率換算で前期比プラス3.1％となり、2四半期ぶりのプラス成長となった。個人消費が前期比1.0％増と堅調ぶりを示している。株式市場が落ち着きを取り戻しつつあるなか、賃金と物価の好循環の達成確度が高まり、日銀が利上げに一段と踏み切りやすくなったとの見方が出るなか、8月に入ってからの全体相場の急落で割安感が強まった銀行株に買い向かう姿勢がみられている。

■郵船 <9101> 　4,929円　(+115円、+2.4％)

　日本郵船 <9101> [東証Ｐ]が4日続伸。そのほか、商船三井 <9104> [東証Ｐ]、川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]など大手をはじめ 海運株への投資資金流入が目立った。業種別騰落でも海運セクターは値上がり率上位に食い込んだ。全体相場が戻りに転じるなか、配当など株主還元に積極的な企業を拾う動きが活発化している。そのなか、郵船と商船三井は配当利回りが5％を上回る水準でインカムゲイン狙いの買いが入りやすいほか、PBRやPERなど主要株価指標でも割安感が強く株価も出直り色を強めている。外部環境もばら積み船の運賃市況は低水準が続いているが、コンテナ船の運賃市況は中東情勢の緊迫化を背景に再び高騰しており、収益上乗せ要因としてポジティブ視されている。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース