「半導体」関連がランキング１４位、中国景気減速への警戒感再燃で逆風＜注目テーマ＞

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　みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「半導体」が１４位となっている。

　ここ半導体関連株の下げが顕著となっている。米中貿易摩擦問題の長期化で中国景気減速に対する懸念が再燃、半導体市況の回復を遅れさせるとの見方が、日米ともに関連銘柄の株価を押し下げる背景となっている。

　前日の米国株市場ではインテル、ザイリンクス、アプライドマテリアルズなどが軟調で半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も続落、既に中長期波動の分水嶺である７５日移動平均線とのマイナスカイ離は５％超に広がっている。足もとでは中国通信機最大手のファーウェイが、米国による制裁関税の動きを受け今後２年間の売上高が計画比３００億ドル減少するとの見通しを公表したことも、半導体需要の減退につながるものとして警戒された形だ。

　ただ、東京市場では下値を逆張りスタンスで拾う動きも徐々に顕在化してきた。製造装置トップメーカーの東京エレクトロン<8035.T>はきょうで５日続落となっているが、１万４０００円を割り込んだ水準では買い板が厚くなる。シリコンウエハー最大手の信越化学工業<4063.T>も９２００円台で売り物を枯らし、きょうは前日終値近辺でもみ合う展開となっている。

　世界的なビッグデータの普及やＩｏＴ社会の進展、５Ｇインフラの推進、電気自動車（ＥＶ）の開発・実用化など、半導体は今後あらゆるシーンで一段と需要が高まっていく。中国経済の影響から当面は市況軟化が続いたとしても、それは長い目でみれば一時的な“波”に過ぎず、構造的な半導体需要が減少に向かうことはない。

　したがって、ポイントは半導体セクターの底入れ反転するタイミングがいつになるかだ。仮に需要持ち直しが来期にずれ込んだとしても、今年中には株価は前倒し的に回復シナリオを織り込みに行く展開が想定される。半導体関連株の動きには幅広くアンテナを張りめぐらしておきたい。

　前述の東エレクをはじめアドバンテスト<6857.T>、ＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735.T>、ディスコ<6146.T>などの製造装置メーカーや、シリコンウエハーを手掛ける信越化やＳＵＭＣＯ<3436.T>。更に車載マイコン大手のルネサスエレクトロニクス<6723.T>、多結晶シリコンを手掛けるトクヤマ<4043.T>、半導体フォトレジストの東京応化工業<4186.T>、特殊ガスを生産する関東電化工業<4047.T>などの動きは注目しておきたい。

出所：minkabuPRESS