ジール、日本マイクロソフトの教育機関向け「Open Education Analytics(OEA) 導入支援パートナー」の一員に
OEAは、マイクロソフトがコーディネートしているオープンソースの教育データ分析アーキテクチャーです。Azure Synapse Analytics と Power BI の上に構築される教育機関向けのリファレンス実装で、GitHub にてデモデータやサンプルスクリプト、ノートブックなどの資産を公開しています。
「OEA Advanced Partner」は、教育現場で効果的にデータ利活用を進めるために、技術的リソースやベストプラクティス事例を世界中で共有し促進していくためのプロジェクトです。教育機関に対してOEAアーキテクチャーを活用し、専門性と質の高いソリューション提供や教育データと AIを組み合わせたユースケースを実現できる技術力のある企業が認定されます。
■OEA Advanced Partnerについての詳細は、以下URLよりご参照ください。
https://openeducationanalytics.org/partners/
昨今、教育現場においては、ICT技術の浸透を背景に先端技術の効果的な活用が求められ、文部科学省が推進する「GIGAスクール構想」を発端としたクラウド活用が進んでいます。ジールにおいても日本マイクロソフトと共に、渋谷区教育委員会における教育ダッシュボードの全体構想から構築、内製化等を支援しています。
渋谷区における教育ダッシュボード活用事例
https://www.zdh.co.jp/customer/public-sector/shibuya-ku/
ジールは今後もGIGAスクール構想の実現と教育現場のさらなるDX推進を一気通貫でサポートしていきます。
■日本マイクロソフト社様 エンドースコメント
この度、ジール様がOEA 導入支援パートナーになられたこと、大変嬉しく思っています。
GIGAスクール構想により、ICT活用に向けた一人1台の端末整備が進む中で教育データとAIの利活用による教育現場のDX推進の議論が活性化していると認識しております。
当社では、今回のジール様のOEAパートナー認定を通じて教育データの利活用が教育現場でより浸透することを期待させていただくとともに、日本中の様々な自治体・学校でのICT を活用した効果的な学びと教育変革の実現を引き続き支援してまいります。
日本マイクロソフト株式会社
業務執行役員 パブリックセクター事業本部
文教営業統括本部長 中井 陽子
【株式会社ジールに関して】
株式会社ジールは、社内外のデータを整理・統合するデータプラットフォームやデータを分析・予測・可視化するAI・BIソリューション等を、コンサルティング・システム開発を通じて提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社開発のクラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援するeラーニングサービス「ZEAL DX-Learning Room」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。
社 名: 株式会社ジール
設 立: 2012 年 7 月
代表者: 代表取締役社長 岡部 貴弘
URL: https://www.zdh.co.jp/
主要業務: ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など
本社所在地: 東京都品川区上大崎 2 丁目 13 番 17 号 目黒東急ビル 6 階
大阪支社: 大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F
【アバントグループに関して】
株式会社アバントグループ(本社:東京都港区、代表取締役社長:森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード:3836)を持株会社として展開するアバントグループは、「企業価値向上に役立つソフトウエア会社になる」とのマテリアリティの実現に向けて、2022年10月1日に新たなガバナンス体制とグループ体制でスタートしました。
アバントグループでは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献してまいります。主要なグループ事業子会社(いずれも100%所有)は以下の通りです。
<アバントグループ>
○株式会社アバント
○株式会社インターネットディスクロージャー
○株式会社ジール
○株式会社ディーバ
※ Microsoft、Microsoft 365、Azure、Power BI は、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※ Microsoft 365 は、米国 Microsoft Corporation が提供するサービスの名称です。
※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
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