円谷フィHD、板硝子、INPEXなど

<2767> 円谷フィHD　2600　-700ストップ安。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は20.3億円で前年同期比10.9倍の水準となっている。パチンコ機、パチスロ機の販売が急拡大し、PSセグメント事業が大幅な増収増益となっている。ただ、ここ1年間で株価はおよそ6倍の水準となるなど業績急拡大期待は反映されており、通期計画120億円との比較ではサプライズも限定的であるため、目先の出尽くし感が先行しているようだ。

<5202> 板硝子　739　+100ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は146億円で前年同期比76.4％
増となり、上半期計画は従来予想の140億円から190億円に、通期では300億円から350億円に上方修正した。想定を上回る第1四半期業績とロシアJVの売却に伴う戻入益計上を上振れの主因としている。第1四半期はアジアや米州における建築用ガラス事業の売上拡大、自動車用ガラス事業の収益改善などが牽引役に。

<3431> 宮地エンジ　5160　+705ストップ高比例配分。前日に第1四半期決算を発表、手持ち工事の順調な進捗によって、営業益は12.3億円で前年同期比47.3％増と、上半期計画の同21.5％減に対して大幅増益でのスタートに。また、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応方針を発表、一環として1：2の株式分割実施、並びに実質増配を発表。前期の年間配当金180円に対して、今期は分割考慮前ベースで320円にまで引き上げる。

<2502> アサヒ　5690　+274大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は961億円で前年同期比18.0％増となり、通期予想は従来の2270億円から2345億円、前期比8.0％増に上方修正している。
主に日本における酒類事業の好調な進捗を反映させているもよう。注目されていた海外事業に関しても、欧州、豪州ともに、数量は下振れたようだが、値上げ効果やコストコントロールが奏効して堅調推移のもよう。

<6273> SMC　71050　+1560大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は561億円で前年同期比17.5％
減となり、ほぼ市場予想線上での着地とみられる。円安効果はあったものの、販売数量減や操業度低下・原材料高の影響が響いたようだ。中国向けを中心にして、販売数量は下振れ推移でもあるようだ。据え置きの通期計画2330億円、前期比9.8％減には下振れ懸念もあるが、他のFA関連企業との比較では相対的に底堅いとの評価が先行。

<4901> 富士フイルム　8488　+542大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は522億円で前年同期比5.4％増となり、市場予想並みの着地になった。ただ、バイオCDMO/ライフサイエンスで約50億円の評価減計上など一過性費用が発生、実質的には上振れとみられる。CDMO関連企業の業績悪化も意識されていたため、買い安心感へとつながったようだ。通期予想は2900億円で前期比6.2％増を据え置き、イメージング事業などは上方修正に。

<6758> ソニーG　12565　-420大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2530億円で前年同期比30.6％減となり、コンセンサス水準をやや上回る着地になった。通期予想は1兆1700億円を据え置き、スマホ回復の遅れでI&SS事業が下方修正された一方、音楽などが上方修正されている。大きなサプライズはなかったとみられるが、I&SSの回復の遅れ、PS5販売台数の下振れなどをマイナス視する動きが先行へ。

<7267> ホンダ　4670　+259大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は3944億円で前年同期比77.5％増となり、3300億円程度の市場予想を大幅に上回っている。二輪事業は値上げやコスト削減などで利益率が高まり大幅増益、四輪も生産正常化に伴って収益が急回復している。会社側では第1四半期を3000億円程度と想定していたようだが、経費の発生が後ろ倒しになっているとして通期予想は据え置いている。

<7733> オリンパス　1980　-270.5急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は225億円で前年同期比49.5％減となり、300億円強の市場コンセンサスを大幅に下振れ。内視鏡や治療機器などの売上が伸び悩んだほか、先行投資などの費用も先行しているようだ。通期予想の1630億円、前期比12.7％減は据え置いているが、計画達成への不透明感は高まる形に。株式市場では円安メリットなどへの期待もあったとみられる。

<1605> INPEX　2116　+301.5急騰。前日に上半期決算を発表、純利益は2542億円で前年同期比38.1％増となり、従来計画の2180億円を上振れた。通期予想は従来の3000億円から3200億円に上方修正した。為替前提を円安方向に見直したことなどが主因。また、年間配当金は64円計画から74円に引き上げ、さらに発行済み株式数の6.12％に当たる8000万株、1000億円を上限とする自己株式の取得も発表した。 ＜ST＞