ホリイフードサービス

ニュース

527.0 円-12.0(-2.22%)

01/19 15:30

＼あなたにピッタリの銘柄がみつかる／

みんかぶプレミアムを無料体験！

プランをみる

ログイン

会員登録

会員情報

ログアウト

PCサイトを表示

運営会社
利用規約
プライバシーポリシー
特定商取引表示
ご利用上の注意（関連法規）
広告掲載・取扱商品
ヘルプ/お問い合わせ
サイトマップ
ご注意

【ご注意】『みんかぶ』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。また、東京証券取引所、名古屋証券取引所、China Investment Information Services、NASDAQ OMX、CME Group Inc.、東京商品取引所、堂島取引所、 S&P Global、S&P Dow Jones Indices、Hang Seng Indexes、bitFlyer 、ＮＴＴデータエービック、ICE Data Services等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんかぶ』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者、情報提供者及び企業IR広告主は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。個別の投稿が金融商品取引法等に違反しているとご判断される場合には「証券取引等監視委員会への情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。また、『みんかぶ』において公開されている情報につきましては、営業に利用することはもちろん、第三者へ提供する目的で情報を転用、複製、販売、加工、再利用及び再配信することを固く禁じます。

2026/01/14 - ホリイフード（3077）の関連ニュース。*19:32JST ホリイフード---訪日外国人4000万時代に新たな施策、82店舗を多言語コンシェルジュ「SPOT JAPAN」に一斉掲載ホリイフードサービス<3077>は13日、同社が運営する全82店舗の飲食店を、インバウンドホールディングスが提供する多言語コンシェルジュサービス「SPOT JAPAN」に一斉掲載したと発表した。今回の掲載は、「SPOT JAPAN」にとって初となるエンタープライズ連携であり、訪日観光客に向けて店舗情報を分かりやすく発信することで、「選ばれる飲食店」としての認知向上と来店機会の創出を図るものである。

3077東証スタンダード

ホリイフードサービス

株価(01/19 15:30)

527.0 円

-12.0(-2.22%)

ホリイフードサービスのニュース一覧

ホリイフード---訪日外国人4000万時代に新たな施策、82店舗を多言語コンシェルジュ「SPOT JAPAN」に一斉掲載

個別株

配信元：フィスコ

投稿:2026/01/14 19:32

*19:32JST ホリイフード---訪日外国人4000万時代に新たな施策、82店舗を多言語コンシェルジュ「SPOT JAPAN」に一斉掲載ホリイフードサービス<3077>は13日、同社が運営する全82店舗の飲食店を、インバウンドホールディングスが提供する多言語コンシェルジュサービス「SPOT JAPAN」に一斉掲載したと発表した。

今回の掲載は、「SPOT JAPAN」にとって初となるエンタープライズ連携であり、訪日観光客に向けて店舗情報を分かりやすく発信することで、「選ばれる飲食店」としての認知向上と来店機会の創出を図るものである。

同社は、富裕層向けステーキレストランから大衆向け居酒屋まで、関東を中心に多様な業態の飲食店を展開している。今回「SPOT JAPAN」への全店舗一斉掲載に至った背景には、訪日観光客が宿泊施設の客室内に設置されたQRコードを読み取るだけで、周辺の飲食店情報に多言語でアクセスできる仕組みと、同サービスが月間約3,600のユニークユーザー、約42,470ビュー（2025年12月実績）を有する点を評価したことがある。

また、「SPOT JAPAN」が現在は東京・大阪を中心に展開しているものの、今後全国展開を予定していることも連携の決め手となった。これにより、国籍を問わず幅広い訪日観光客に対して効率的に情報を届けることが可能となる。さらに、個店ごとにSNS運用や広告を行わずとも情報発信が可能となり、集客や情報発信に関わる従業員の負担軽減にもつながるとしている。

＜NH＞

配信元：