「住」の世界にも遂にAI降臨、「スマートハウス関連」瞠目の6銘柄 ＜株探トップ特集＞

―IoT家電や住宅設備のネットワーク化が本格普及期に突入、カギを握る有望株を追う―

　生成AIの急速な進化やIoT の普及はIT業界にとどまった話ではない。我々の日常も大きく変わりつつあるが、そうしたなか住宅設計や生活環境そのものも進化のトレンドに入った。今、住宅は従来の「完成した箱」ではなく「進化していく箱」になろうとしている。今後本格的な変革が予想される 「スマートハウス」の領域に株式市場でも投資資金の視線が向かう可能性が高い。マーケットに先回りして関連銘柄をチェックしておきたい。

●生成AIによって住宅の設計コスト低減

　AIが爆発的な進化を遂げ、私たちの生活に本格的に浸透し始めたのは2025年であった。AIの性能向上による影響はIT業界にとどまらず、製造業はもちろん、医療、金融、教育など、幅広い領域に波及してきている。そうした流れの中でＬｉｂ　Ｗｏｒｋ <1431> [東証Ｇ]がカナダのＭａｋｅｔ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社と、 生成AIを活用した住宅設計の自動化プロジェクトを開始したことも、象徴的な動きのひとつと言えるだろう。

　AIの活用が住宅領域にまで本格的に及んできているのだ。同プロジェクトにおいて開発しているシステムは、最適な間取りをAIが自動生成し、更にリアルな3Dパースを即時提示できる。これまで設計士が時間をかけて行っていた作業を大幅に短縮できるため、設計コストの低減につながるだけでなく、顧客側にとっても意思決定のスピードが大きく向上する可能性がある。設計コストの削減は、住宅価格そのものにも影響を与えることが期待され、住宅取得のハードルを下げる要因にもなるかもしれない。

●住宅と家電・通信を一体化したビジネスモデル

　さて、3Dプリンターハウスや生成AI住宅が現実のものとして、我々の眼前に迫るなか、改めて注目しておきたいのが「スマートハウス」である。IoT家電や住宅設備のネットワーク化は以前から存在していたが、日本ではこれまで、期待されていたようなスピード感で普及が進んできたとは言い難い。理由は、導入コストの高さに加え、メーカーごとに規格やアプリが分断されていたこと、更に住宅そのものの寿命が長く、設備更新のタイミングが限られていたことなどが挙げられる。また、賃貸においては、言うまでもなくスマート化する際の障壁も小さくない。

　しかし、状況は確実に変わりつつある。生成AIの登場により、異なるメーカー間のデータ連携やアプリ統合が容易になっていくことが予想される。また、エネルギー効率や防犯、見守りなど、生活インフラとしての価値が再評価され始めたことも普及を後押しする。実際、大手ハウスメーカーはもちろんのこと、新興勢としてヤマダホールディングス <9831> [東証Ｐ]（傘下のヤマダホームズ）、エディオン <2730> [東証Ｐ]などの家電業界の参入も進み、住宅と家電、通信サービスを一体化したビジネスモデルが広がりつつある。

●フィリピン不動産大手がサムスンと提携しAI住宅販売へ

　また、海外でも新たな動きが足もとでみられている。フィリピンの不動産大手であるＭｅｇａｗｏｒｌｄ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎは、韓国サムスン電子と提携し、年内にもAI搭載住宅の販売をフィリピン国内で開始すると発表した。テレビ、洗濯機、エアコンなどの家電はもちろん、空調、照明、セキュリティーなどをAIが統合管理し、居住者の生活パターンに合わせて自動最適化する仕組みを構築する見込みだ。当初のスマートハウスのイメージであった「便利な住宅」を超え、居住者に合わせて「進化する住宅」という概念へと、フェーズが進んでいくことになりそうだ。

　こうした技術進化や産業連携の流れを踏まえると、スマートハウス普及の流れが今後更に加速していく確度は高い。そこで今回は「スマートハウス」関連の銘柄に焦点を合わせてみた。スマートホームソリューションやサービス、専用住宅、連動する家電などを手掛けている企業に注目してみたい。

●スマートハウスで商機捉える銘柄群

◆グリーンエナジー＆カンパニー <1436> [東証Ｇ]～再生可能エネルギー事業を主軸に、ネットゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）といったスマートハウス関連サービスを提供。IoT、AIの急速な発達で変容する生活様式を想定し、更にローコストでスタイリッシュさを備えた住宅（ネットゼロ・エネルギー・ハウス アップグレードモデル）を開発。住宅メーカーとして培った規格化やDXノウハウを生かし、高品質・低価格のトレーラーハウス「ASOBOX（アソボックス）」なども展開。

◆ダイキン工業 <6367> [東証Ｐ]～省エネエアコン、高機能換気ユニット、床暖房、エコキュートをHEMS（家庭用エネルギー管理システム）で連携させ、IoT技術を用いて空調・給湯を制御するスマートハウスを提案。スマホートフォンアプリ「ダイキンスマートアプリ」で複数機器を一元管理し、外出先からの操作や空気の可視化、効率的な省エネ運転を実現している。

◆ＳＲＥホールディングス <2980> [東証Ｐ]～ソニーグループ <6758> [東証Ｐ]のAIおよびIoT技術を活用したスマートホーム（スマートハウス）事業を、主に自社開発マンション「AIFLAT（アイフラット）」シリーズを通じて展開。ソニーＧのスマートホームサービスMANOMA（マノマ）を導入し、カメラ・センサー・リモコン・ロックなどのIoT機器と連携。

◆ファイバーゲート <9450> [東証Ｓ]～独立系のWi-Fiソリューション企業で、グループのＦＧスマートアセットで不動産事業を展開しており、スマートマンションの開発・仲介、Wi-Fi技術をベースとしたIoTソリューションを提供。「FG Home IoT」ではスマートロックの解錠や施錠、各種センサー（温度、湿度、照度、騒音、eCO2、人感）など多くの機能を備える。

◆ニトリホールディングス <9843> [東証Ｐ]～家具から家電まで暮らしにかかわる商品を手掛けており、ホームセンターをチェーン展開。PB商品が9割を占めていることが特長だ。昨年9月から一部ニトリ店舗およびニトリネットにて販売を開始したIoT関連製品と、スマートホームアプリを提供。これは赤外線リモコン付き家電（エアコン、テレビ、照明、扇風機など）を、スマートフォンのアプリ「HomeLink」でまとめてコントロールできる。

◆シャープ <6753> [東証Ｐ]～スマートフォンAQUOSシリーズに「Smart home HUB」を搭載。同社製のスマート家電の電源や温度調整などの操作を、スマホで家の中や外出先から行える。また、同社が提供するスマートホームアプリ「COCORO HOME」とスマートホームゲートウェイを活用したデベロッパー向けの「スマートホームソリューション」は、インターホンや電気錠、家電製品など複数メーカーの「ECHONET Lite」対応IoT機器を連携可能。

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