前週末24日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■総医研ＨＤ <2385> 　169円　(+45円、+36.3％)

　総医研ホールディングス <2385> [東証Ｇ]が急騰。23日取引終了後、リモート健康相談サービスを提供するＭｅｄｉｆｅｌｌｏｗ（メディフェロー、東京都港区）と業務提携すると発表した。同サービスについて、総医研HDグループの顧客である日本国内の健保組合や海外駐在員を持つ企業などの福利厚生サービスとして導入を図るほか、海外からの旅行者向けにも提供していく。

■エネチェンジ <4169> 　503円　(+61円、+13.8％) 一時ストップ高

　ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ <4169> [東証Ｇ]が3日続急騰、一時ストップ高となった。24日正午ごろ、EV充電サービス「EV充電エネチェンジ」に関する事業を、中部電力 <9502> [東証Ｐ]子会社の中部電力ミライズとの合弁会社で行うと発表しており、これを好感した買いが流入した。エネチェンジが新たに設立した100％子会社に対してEV充電事業を吸収分割により承継させ、新会社の51.0％を中部電力ミライズに譲渡することで合弁会社化する。合弁会社化することで、EV充電事業の成長加速やエネチェンジの財務状況の改善が期待されている。

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　2,771円　(+309円、+12.6％)

　ＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]が続急騰。同社は23日取引終了後、24年12月度の売上進捗レポート（速報値）を公表。売上高が前年同月比2.1倍の126億3800万円になったことが好感されたようだ。セグメント別では、エンタメ・プラットフォーム事業でアミューズメントが同59.1％増の84億600万円となったほか、エンタメ・コンテンツ事業ではキャラクター・マーチャンダイジング（MD）が同2.1倍の7億5200万円と伸長。全体の2-12月累計では前年同期比2.0倍の1001億9300万円となった。

■テラドローン <278A> 　4,200円　(+465円、+12.5％)

　Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]が5日ぶり急反騰。同社は23日取引終了後、インドネシアのジャカルタ郊外で運航管理システム（UTM）を活用した複数ドローン飛行の実証実験を22日と23日に実施したと発表。これが株価を刺激したようだ。これは経済産業省により採択された「グローバルサウス未来志向型共創等事業費補助金」の一環として行われたもので、インドネシア初となるUTMを使った複数の ドローン運用の実証。同社は今後も実証を通じて成功事例を共有することで、インドネシア及び他国におけるUTMの商業化を推進するとしている。

■グロービング <277A> 　10,370円　(+1,070円、+11.5％)

　グロービング <277A> [東証Ｇ]が急反騰。23日の取引終了後、2月28日を基準日として1株を5株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家がより投資しやすい環境を整え、株式の流動性の向上と投資家層の更なる拡大を図ることが目的としている。

■ジーネクスト <4179> 　360円　(+36円、+11.1％)

　ジーネクスト <4179> [東証Ｇ]が3日続急騰。23日取引終了後、顧客対応業務を可視化・効率化するDX支援サービス「Discoveriez」について、洋菓子メーカーのプレジィール（東京都千代田区）が昨年7月から段階的に導入を開始したことを発表した。これが材料視されたようだ。

■マネフォ <3994> 　4,290円　(+306円、+7.7％)

　東証プライムの上昇率6位。マネーフォワード <3994> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。同社は24日、内閣府の令和6年度「ビッグデータを活用した経済動向分析（事業者を対象とした財務データ等活用）」に係る一部業務を受託したことを明らかにしており、これが材料視されたようだ。この事業は、公的統計では捕捉が難しい小規模事業者や個人事業主の財務データをもとに、財務動向などを把握・分析するもの。同社は「マネーフォワード クラウド会計」「マネーフォワード クラウド確定申告」のデータの抽出や集計・分析を行い、それらの結果を提供するという。

■ＴＫＰ <3479> 　1,616円　(+109円、+7.2％)

　ティーケーピー <3479> [東証Ｇ]が急反発。同社は23日取引終了後、株主優待制度を拡充すると発表。会社側の株主に対する姿勢が評価されたようだ。株式への投資魅力を更に高めることなどが主な目的。新たに「ISHINOYA 別府（仮称）」、「（仮称）TKPコテージホテル」、「ウエディングヒル東京ベイ幕張」など7施設（宿泊施設3施設、レストラン2施設、ブライダル2施設）を加え、対象を計17施設にするとしている。

■セレス <3696> 　2,844円　(+179円、+6.7％)

　東証プライムの上昇率9位。セレス <3696> [東証Ｐ]が急反発。24日、子会社サルースが運営するオンラインピル診療の福利厚生サービス「エニピルforキャリア」が、インフルエンサーを活用したショートムービーマーケティング事業を行うＴＯＲＩＨＡＤＡ（東京都渋谷区）に採用されたと発表しており、好材料視された。「エニピルforキャリア」は、医師による診察、処方、薬の受け取りまでを全てオンラインで完結させることができるオンラインピル診療の福利厚生サービス。ＴＯＲＩＨＡＤＡでは、女性活躍を目指し、キャリアと日常生活の両面のサポートを目的として、女性向けの福利厚生制度「HADA＋」をスタートしており、その一環として「エニピルforキャリア」が導入されるとしている。

■ＨＰＣシス <6597> 　1,151円　(+71円、+6.6％)

　ＨＰＣシステムズ <6597> [東証Ｇ]が急反発。23日取引終了後、台湾のファイソン・エレクトロニクスが開発した独自技術「aiDAPTIV＋」を搭載したGPUサーバー・ワークステーションの提供を開始すると発表した。大規模言語モデル（LLM）をフルファインチューニングできる環境をPoC（概念実証）段階から低コストで導入することができるという。これが材料視された。

■ニッコンＨＤ <9072> 　2,182円　(+133円、+6.5％)

　東証プライムの上昇率10位。ニッコンホールディングス <9072> [東証Ｐ]が4日続急伸。24日午前11時33分に関東財務局に提出された大量保有報告書で、米運用会社のファラロン・キャピタル・マネジメントによる株式保有割合が5.05％と新たに5％を超えたことが判明しており、需給思惑から買われたようだ。保有目的は純投資及び建設的な対話（エンゲージメント）を通じた中長期的な企業価値向上（状況に応じて重要提案行為などを行うことを含む）としており、報告義務発生日は1月20日としている。

■ＪＳＢ <3480> 　3,010円　(+153円、+5.4％)

　ジェイ・エス・ビー <3480> [東証Ｐ]が3日続急伸。23日の取引終了後に発表した25年10月期連結業績予想で、売上高755億2000万円（前期比8.6％増）、営業利益85億800万円（同5.0％増）と増収・営業増益を見込み、年間配当予想を前期比6円増の78円としたことが好感された。今期は収益基盤である物件管理戸数で前期比約4500戸増（24年4月末時点9万4978戸）を想定しており、管理戸数増加に伴う家賃及び償却費の増加を吸収し、増収・営業増益となる見通し。なお、純利益は前期に関係会社株式売却益を計上した反動で54億7600万円（前期比26.5％減）を見込む。なお、24年10月期決算は、売上高695億2900万円（前の期比9.0％増）、営業利益81億600万円（同12.8％増）、純利益74億5200万円（同56.1％増）だった。

■サッポロＨＤ <2501> 　7,030円　(+280円、+4.2％)

　サッポロホールディングス <2501> [東証Ｐ]が大幅反発。23日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、シンガポールに拠点を置く投資ファンドの３Ｄインベストメント・パートナーズの株式保有割合が18.16％から19.44％に上昇したことが判明しており、思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為を行うこととしており、報告義務発生日は1月16日となっている。

■ディーエヌエ <2432> 　2,760.5円　(+95.5円、+3.6％)

　ディー・エヌ・エー <2432> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。同社とクリーチャーズ（東京都千代田区）が開発し、ポケモン（東京都港区）が運営する「Pokemon Trading Card Game Pocket」（ポケポケ）の公式サイトが23日、「時空の激闘 ディアルガ」「時空の激闘 パルキア」2つの新拡張パックをラインアップに追加すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。「ポケポケ」は、「ポケモンカード」を手軽にコレクションできるアプリ。新拡張パック「時空の激闘」では、「ポケットモンスター ダイヤモンド・パール」に登場する伝説のポケモンであるディアルガやパルキアをはじめとしたポケモンを多数収録しているという。

■ＯＬＣ <4661> 　3,407円　(+92円、+2.8％)

　オリエンタルランド <4661> [東証Ｐ]が反発。グループのオリエンタルランド・イノベーションズは23日、グローバル採用支援事業を展開するフォースバレー・コンシェルジュ（東京都千代田区）に出資したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。フォースバレー・コンシェルジュは、国境を越えた採用支援や日本就労のための教育プログラムの実施を通し、世界中の人と企業をつなぐグローバル人材の活躍を推進している企業。オリエンタルランド・イノベーションズは、ホスピタリティ分野における質の高い外国人人材の活用に関する知見の獲得、そして社会課題に貢献する新規事業創出の可能性に期待しているという。

■アイザワ証Ｇ <8708> 　1,698円　(+45円、+2.7％)

　アイザワ証券グループ <8708> [東証Ｐ]が反発。23日の取引終了後に発表した25年3月期第3四半期連結決算速報で、最終利益が27億6000万円（前年同期比2.4倍）になったことが好感された。投資信託の募集手数料や信託報酬、ラップ商品の投資顧問報酬などの受け入れ手数料が増加したことが寄与したという。

■カナデビア <7004> 　1,030円　(+23円、+2.3％)

　カナデビア <7004> [東証Ｐ]が3日続伸。日刊工業新聞が24日、「アマダがカナデビア（旧日立造船）子会社のエイチアンドエフ（福井県あわら市）を買収する方向で最終調整に入ったことが分かった」と報じた。買収額は明らかになっていないが、自動車向け大型プレス機を強みとするエイチアンドエフの23年度の売上高は195億円、営業利益は8億円だとし、アマダ <6113> [東証Ｐ]にとって過去最大級の大型M＆A（合併・買収）となると伝えている。カナデビアに対しては、事業の選択と集中に向けた取り組みが進むとの期待から買いが入ったようだ。アマダも堅調に推移している。報道を受け、アマダはコメントを開示。本日の取締役会に買収議案を付議する予定だとした。カナデビアも、アマダと協議を行っているとしたうえで、公表すべき事実があれば速やかに開示するとのコメントを発表した。

■日本トリム <6788> 　3,665円　(+70円、+2.0％)

　日本トリム <6788> [東証Ｐ]が反発。光通信 <9435> [東証Ｐ]のグループ会社が23日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、共同保有分を含む日本トリム株の保有割合が5.29％と新たに5％を超えたことが判明した。保有目的は「純投資」。報告義務発生日は1月16日。

■インソース <6200> 　1,102円　(+21円、+1.9％)

　インソース <6200> [東証Ｐ]が3日続伸。23日取引終了後、北海道、千葉県、神奈川県における職員研修業務事業委託の実施業者として選定されたと発表した。同業務は各道、県職員への研修やeラーニングなど教育サービスの提供だけでなく、研修の運用（会場設営、受講者連絡など）も含めた業務を包括で受託する大型プロジェクト。予定受注金額は合計で約10億1000万円。これが買い手掛かりとなった。

■メドレー <4480> 　3,880円　(+50円、+1.3％)

　メドレー <4480> [東証Ｐ]が5日続伸。同社は23日の取引終了後、クラウド型電子薬歴システム「Medixs」の開発・販売などを手掛けるアクシスルートホールディングス（東京都千代田区）を完全子会社するとともに、アルフレッサ　ホールディングス <2784> [東証Ｐ]傘下のアルフレッサと資本・業務提携をすると発表。これを好感した買いが株価を押し上げたようだ。メドレーはアクシスルートホールディングスの既存株主から株式を取得した後、少数株主のスクイーズアウトを実施し、同社の株主をメドレーとアルフレッサのみとする。そのうえで簡易株式交換により、アクシスルートホールディングスを完全子会社する。アルフレッサにメドレーの自己株式が交付されることで、資本提携契約の効力が発生する。株式交換を考慮した事業取得の現金支出総額は74億700万円で、現預金や借り入れにより充当する予定。アルフレッサによるメドレーの持ち株比率は0.5％となる見通し。メドレーは「Medixs」の拡販に向けてアルフレッサと連携するとともに、新規DXプロダクトの開発や販売でも提携する。

■アカツキ <3932> 　2,873円　(+36円、+1.3％)

　アカツキ <3932> [東証Ｐ]が続伸。23日取引終了後、持ち分法非適用関連会社のＴＥＮＴＩＡＬ <325A> [東証Ｇ]が同日付で東京証券取引所からグロース市場への新規上場が承認されたことに伴い、保有する株式の一部を売り出すと発表した。売り出し後、テンシャルはアカツキの持ち分法非適用会社から外れる見通し。株式売却益の計上を期待した買いが入った。

■安川電 <6506> 　4,636円　(+57円、+1.2％)

　安川電機 <6506> [東証Ｐ]が反発。トランプ米大統領が中国の習近平国家主席と「良好で友好的な」会話をしたとし、更に同大統領が、中国への関税を課すことはできれば避けたいと発言したと、日本時間24日午前に伝わった。中国経済を巡る悲観的な見方が和らぐとの受け止めから、安川電への物色意欲が高まったようだ。オムロン <6645> [東証Ｐ]や日本ペイントホールディングス <4612> [東証Ｐ]なども堅調に推移した。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース