＜動意株・４日＞（大引け）＝室町ケミカル、帝人、東祥など

　室町ケミカル<4885.T>＝上げ足強め１０００円大台回復。医薬品の原薬を製造販売するほか、半導体向けイオン交換樹脂でも実績が高い。イオン交換樹脂は、微細化が要求される半導体製造の回路を形成する際に、製品の歩留まりを確保するうえで必要不可欠な材料となっており、データセンター特需などがはやされる今のマーケットにおいて主要サプライヤーの一角を担う同社の存在は大きい。２６年５月期業績（単独）は営業利益段階で前期比２７％増の５億５０００万円を見込んでいる。株価は昨年１２月中旬に業績上方修正を材料にマドを開けて上放れたが、その後ももみ合いを経て大幅高を演じるなど、根強い実需買いによる吸い上げ効果で品薄感が漂う。目先は大陽線形成で大勢３段上げの第一歩を踏み出した格好となっているが、１１倍台のＰＥＲは割安で信用買い残も枯れているだけに、上値追いの条件は揃っている。

　帝人<3401.T>＝後場急落後、急速に切り返す。同社は４日、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比１２．７％減の６５９８億７８００万円、営業損益は５３７億７３００万円の赤字（前年同期は４３７億２７００万円の赤字）、最終損益は５８９億７０００万円の赤字（同５０９億８０００万円の黒字）となった。アラミド事業や炭素繊維事業の構造改革費用や減損損失の計上により、大幅な最終赤字で着地した。一方、１０～１２月期においてマテリアル部門とヘルスケア部門の事業利益は前年同期比で増益となったほか、業績・配当予想は据え置きとなった。一時的要因で赤字となったものの、構造改革効果により来期の業績回復を期待する向きもあり、下値では押し目買いを集める形となった。

　東祥<8920.T>＝ストップ高。３日の取引終了後に２６年３月期の連結業績予想について、売上高を２６７億９０００万円から２７２億円（前期比２３．６％減）へ、営業利益を５８億８０００万円から７０億円（同１８．９％増）へ、純利益を２３億３０００万円から３０億円（同２．４倍）へ上方修正。子会社ＡＢホテル<6565.T>が運営するホテル事業が堅調に推移していることに加えて、主力のスポーツクラブ事業が会費単価の改定の影響などにより予想を上回る業績となっていることから売上高・利益を見直した。なお、同時に発表した第３四半期累計（４～１２月）決算は、売上高２０９億５１００万円（前年同期比２９．２％減）、営業利益５９億５４００万円（同２２．７％増）、純利益２７億１８００万円（同１８．５％増）だった。あわせて上限を２００万株（自己株式を除く発行済み株数の７．３１％）、または１６億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも材料視されている。

　日本精工<6471.T>＝大幅続伸。１月１６日につけた昨年来高値１１３１円を払拭し新値街道に躍り出た。自動車や工作機械用などを主要販売先とするベアリングメーカーで国内トップシェアを誇る。業績は好調で円安効果も加わり、足もと会社側想定を上回る水準で推移している。３日取引終了後、２６年３月期業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の８８５０億円から９０００億円（前期比１３％増）、営業利益は３００億円から３７０億円（同３０％増）に大幅増額した。これを材料視する買いを呼び込んでいる。

　Ｈｍｃｏｍｍ<265A.T>＝物色の矛先向かいストップ高。人工知能（ＡＩ）の研究開発とその社会実装をビジネス領域とし、音声認識処理、異音検知・自然言語解析処理などを活用したソリューションを幅広く手掛ける。３日取引終了後、空調機や情報通信関連製品の製造及びサービスなどを提供するゼネラル（川崎市高津区）と地方自治体向け防災・業務支援ソリューション「ＧＲＡＮＴＯＷＮ」の共同開発に関する連携強化を目的に業務提携したことを発表、これを材料視する買いを呼び込んだ。株価は１月１６日と１９日にダブルトップをつける形で直近戻り高値を形成、その後は急な調整を余儀なくされたが、時価は値ごろ感が生じており改めて仕切り直しの買いを呼び込んでいる。

　平河ヒューテック<5821.T>＝続急伸で一気に昨年来高値更新。３日の取引終了後に発表した第３四半期累計（４～１２月）連結決算が、売上高２８５億４５００万円（前年同期比２１．６％増）、営業利益３４億９７００万円（同２．１倍）、純利益２９億３５００万円（同８４．８％増）と大幅増益で着地したことが好感されている。　電線・加工品事業で車載用ケーブルが新規量産品の貢献により堅調に推移したほか、北米市場の旺盛な需要によりエネルギー産業関連ケーブルも好調に推移したことが牽引した。また、ＦＡ分野の需要回復傾向と吉野川電線の連結により産業機器用ケーブルが増加したことも寄与した。なお、２６年３月期通期業績予想は、売上高３６５億円（前期比１８．５％増）、営業利益４０億円（同７６．４％増）、純利益３３億円（同６２．９％増）の従来見通しを据え置いている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS