＜動意株・１２日＞（大引け）＝ＪＵＫＩ、アルバック、ツカダＧＨＤなど

　ＪＵＫＩ<6440.T>＝後場急騰しストップ高。きょう午後１時ごろ、２５年１２月期の連結決算の発表にあわせて、今期業績予想を発表した。売上高予想は９００億円（前期比１．４％増）、営業利益予想は４５億円（同６９．０％増）としており、大幅な営業増益の計画を好感した買いが集まっている。期末一括配当予想は５円増配の１５円とする。工業用・家庭用ミシンを展開する縫製事業は前期に始めた施策により利益率が改善する。産機事業はマウンターや検査機などを手掛ける産業装置部門でグローバルニッチ戦略を加速させる。２５年１２月期は縫製事業でハイエンド市場への重点シフトや機種削減などを進め大幅増益を達成。同事業が業績を牽引し、全体の売上高が８８７億６１００万円（前の期比６．７％減）、営業損益が２６億６２００万円の黒字（前の期は９億６２００万円の赤字）で着地した。

　アルバック<6728.T>＝物色の矛先向かいストップ高。同社は真空技術を強みとし、半導体製造工程で用いられるスパッタリング装置などを展開する。前営業日の１０日取引終了後に発表した２６年６月期第２四半期累計（２５年７～１２月）の連結決算は減収減益となったものの、受注高は１３７１億円と前年同期比で１８％増となり、計画の１２００億円を上回って着地。半導体・ディスプレー関連での受注の増加が寄与したという。更に同社は決算説明資料のなかで、レアアース磁石関連での事業拡大の機会が到来したと言及。真空誘導溶解炉や真空焼結炉、真空熱処理炉などシェアトップの装置について、ネオジム磁石の製造工程での適用拡大が進むとの投資家の期待が広がり、物色人気化につながったとみられている。なお、同社は希望退職者の募集も発表。東北工場や九州工場などに所属する従業員約１７０人を対象とする。

　ツカダ・グローバルホールディング<2418.T>＝３連騰で上値追い強める。１０日の取引終了後に発表した２６年１２月期連結業績予想で、売上高７７７億９７００万円（前期比６．４％増）、営業利益１００億９５００万円（同５．８％増）、純利益６０億１４００万円（同２６．１％増）と増収増益を見込み、年間配当予想を前期比２円増の１４円とした。婚礼受託事業の拡大やフォトウエディングの出店強化を通じて受注強化を図るほか、価値創造型の運営を推進することで施行単価及び収益性の向上を目指すとしている。同時に発表した２５年１２月期決算は、売上高７３０億９５００万円（前の期比１５．０％増）、営業利益９５億４０００万円（同２８．８％増）、純利益４７億６８００万円（同７．４％減）だった。また、上限を３５万株（自己株式を除く発行済み株数の０．７４％）、または２億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視されている。

　オキサイド<6521.T>＝上昇急加速。昨年６月１７日につけた昨年来高値２７８６円を一気に突き抜け３０００円大台近辺まで駆け上がる場面があった。光学分野における酸化物単結晶やレーザー光源、光デバイス開発のニッチトップで、傾注する半導体検査装置向け紫外レーザーが成長エンジンとして期待されている。また、同社が製造する酸化物単結晶などの製造技術は、超高速・低遅延通信が必須となるＡＩデータセンター向けで重要な役割を担う。「高市政権下での国策関連銘柄の一角としての位置付け」（中堅証券ストラテジスト）で投資資金の攻勢が強まっているもようだ。

　トリプルアイズ<5026.T>＝大底圏から急速上放れ。自社開発の画像認識プラットフォームを武器にＡＩソリューションサービスを展開し、金融・流通業界などをはじめ実績は豊富。店舗向けマーケティングサービスや勤怠管理向けなどに高水準の需要獲得が進んでいる。また、Ｍ＆Ａ戦略を駆使してＡＩなどに対応した大量データの並行処理を可能とするＧＰＵサーバーも取り扱い、今後ＡＩデータセンター建設が加速する中で商機が膨らんでいる。株価は一昨年７月と９月に２１００円台でダブルトップを形成後、長期調整トレンドに入っていたが、目先は大底圏で売り物を枯らし、４ケタ大台復帰を視野に入れたリバウンド局面に移行している。

　セイコーグループ<8050.T>＝異彩人気にストップ高。大幅高で新値圏をまい進する展開となっている。同社は１０日取引終了後、２６年３月期の業績予想の修正を発表した。最終利益は従来予想の１６０億円から２００億円（前期比５０％増）に大幅増額、１５年３月期に記録した過去最高の２１７億７８００万円以来１１期ぶりの２００億円台乗せを見込む。これは事前コンセンサスも大幅に上回る水準でポジティブサプライズとなった。主力の高級時計「グランドセイコー」などが好調で収益に反映されている。更に、今期年間配当は従来計画の１３０円に２０円上乗せし１５０円（前期実績は１００円）とするほか、４月１日付で１対２の株式分割を実施することも併せて発表、これらも好感され大口の投資資金が集中した。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS