前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■エヌリンクス <6578> 　331円　(+50円、+17.8％)

　エヌリンクス <6578> [東証２]が5日続急騰、一時はストップ高まであと1円に迫った。同社は30日、グループ会社のドワーフワークスが同日から配信を開始した新作スマートフォン向けゲームアプリ「メモリア～夢の旅人と双子の案内人～」がApp Storeの無料ゲームランキングで1位を獲得と発表。これが株価を刺激したようだ。このゲームは、自分だけの戦略を構築しクエストに挑む思考型フルオートRPG。属性や種族、ロールに特性とユニットのさまざまな個性を見極め、3ラインのフィールドと敵の配置に対して「いつどこにだれを出すか」を思考して進めていくゲームとなっている。

■ＥＲＩＨＤ <6083> 　1,546円　(+231円、+17.6％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率2位。ＥＲＩホールディングス <6083> が急反騰し中段もみ合いを一気に上放れてきた。建築確認検査を全国展開し、民間では業界首位の実績を有する。業績は住宅着工件数の回復を背景に収益機会が高まっており、足もとで飛躍的に利益が伸びている。30日取引終了後に発表した22年5月期第3四半期（21年6月-22年2月）の営業利益は15億1100万円（前年同期実績は2200万円）と高水準だった。同社は通期の営業利益を前期比4倍となる16億円と急拡大を見込んでいるが、第3四半期時点の進捗率が94％に達しており、一段の上振れも視野に入る状況となった。これを材料視する投資資金の流入を誘った。
■ＧＥＩ <9212> 　1,060円　(+150円、+16.5％) ストップ高

　Ｇｒｅｅｎ　Ｅａｒｔｈ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ <9212> [東証Ｍ]がストップ高。同社はバイオリファイナリー技術を活用した化学製品の開発を行うベンチャーだが、30日取引終了後、三井化学 <4183> と「バイオポリプロピレン」の商用生産に向けた研究開発を開始することを発表、これが株価を強く刺激する格好となった。会社側では業績に与える影響は軽微としているが、大手総合化学メーカーとの連携で今後の業容拡大に対する期待が買いを呼び込んだ。

■川本産業 <3604> 　1,090円　(+150円、+16.0％) ストップ高

　川本産業 <3604> [東証２]がストップ高。新型コロナウイルス感染拡大への警戒感が再び高まっている。前日30日には厚生労働省の専門家組織「アドバイザリーボード」が全国の感染者数が1ヵ月半ぶりに増加に転じたとの分析結果を公表し、リバウンドの兆候が見え始めている可能性があるとの考えを示した。感染者数が増加傾向にあることについて、松野博一官房長官が31日の記者会見で「最大限の警戒を保つ」と発言したことも伝わっており、こうしたことを受けて株式市場では川本産業や中京医薬品 <4558> [ＪＱ]といったマスク関連株に改めて思惑買いが向かう展開となった。

■バイク王 <3377> 　1,144円　(+150円、+15.1％) ストップ高

　バイク王＆カンパニー <3377> [東証２]がストップ高。30日の取引終了後、22年11月期の単独業績予想について、売上高を275億円から286億円（前期比7.6％増）へ、営業利益を17億5000万円から17億7000万円（同13.6％増）へ、純利益を13億円から16億1000万円（同31.3％増）へ上方修正したことが好感された。バイクの仕入れにおいて効果的な広告展開、人員や体制の強化に努め、高市場価値車両のなかでもより需要が高い車両を積極的に確保していることに加えて、バイクの販売におけるリテールでもマーチャンダイジング施策として商品ラインアップの適正化や既存店の販売力や通信販売の強化などに注力したことが寄与する。また、ホールセールにおいて販売価格水準を維持するよう販売方法の工夫に努めたことも貢献するという。

■ＬＡホールデ <2986> 　2,461円　(+301円、+13.9％)

　ＬＡホールディングス <2986> [ＪＱＧ]が続急騰。30日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を25万株（発行済み株数の4.64％）、または5億円としており、取得期間は4月11日から6月30日まで。株式還元及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的という。

■Ｊディスプレ <6740> 　48円　(+4円、+9.1％)

　東証1部の上昇率7位。ジャパンディスプレイ <6740> が続急伸。30日の取引終了後、茂原工場（千葉県茂原市）の第6世代（G6）量産ラインで、従来の酸化物半導体 薄膜トランジスタ（OS-TFT）技術に革新的な特性向上を実現するバックプレーン技術の開発に世界で初めて成功したと発表したことが好感された。今回開発された新技術は、電界効果移動度が従来のOS-TFT技術と比較して2倍以上となる高移動度酸化物半導体技術及び4倍以上となる超高移動度酸化物半導体技術。新技術により有機EL製品を始めとするディスプレーデバイスの技術革新を飛躍的に加速させ、ディスプレーの低消費電力化や、高精細・高リフレッシュレート化によるメタバース・ディスプレーの映像リアリティーや臨場感の向上、透明ディスプレーの透明感・表示品位の向上に寄与するとしている。同社では24年に量産を開始する予定で、開発中の次世代有機ELとの組み合わせでウェアラブルデバイスを中心とした新製品をG6ラインで量産し、26年3月期に約250億円、27年3月期に約500億円の売り上げを目指すとしている。

■ＡＬＢＥＲＴ <3906> 　5,870円　(+430円、+7.9％)

　ＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]が続急伸。30日の取引終了後、トレジャー・ファクトリー <3093> と、人工知能（AI）による自動採寸システム「クロスキャナ」を共同開発したと発表しており、これが好材料視された。「クロスキャナ」（clothes＋scanner）は、EC出品のために撮影した衣類画像から必要な情報をAIが自動入力するシステムで、ハンガーで壁掛けした状態でも高精度な自動採寸が可能であり、設備の簡便さと高精度を両立したのが特徴。これにより、EC出品業務にかかる作業負荷を軽減し、EC出品商品数の10％増加を目指すという。なお、3月30日からトレファク店舗での本格導入を開始している。

■ドーン <2303> 　1,988円　(+144円、+7.8％)

　ドーン <2303> [ＪＱ]が3日続急伸。同社は31日、滋賀県大津市の企業局に映像通話システム「Live-X」が採用され、21年10月1日から「Live-X」を用いた実証実験を実施中であると発表した。作業現場と事務所間での映像による情報共有やリモート検査業務への対応検討など、デジタル時代の現場コミュニケーション力強化のツールとして実証実験が行われているもの。「Live-X」の各種機能を活用することで、映像による視覚的な情報を用いて現場の状況を遠隔で確認できるようになったほか、適切な指示命令をリアルタイムに行えるようになった。これにより、情報の即時性を実現し、大幅な作業の効率化が可能になったとしている。

■西松屋チェ <7545> 　1,578円　(+94円、+6.3％)

　西松屋チェーン <7545> が5日続急伸。30日の取引終了後に発表した23年2月期の単独業績予想で、売上高1700億円（前期比4.3％増）、営業利益136億円（同10.9％増）、純利益90億9400万円（同7.0％増）を見込んでおり、これを好感した買いが流入した。不採算店舗のスクラップやリプレースにより、収益性の改善を図りながら標準化された店舗を積極的に出店するほか、インターネット販売も強化する。また、ITなどの利用によりローコストオペレーションを推進し、3期連続で過去最高の営業利益更新を目指す。なお、22年2月期決算は、売上高1630億1600万円（前の期比2.3％増）、営業利益122億5900万円（同1.4％増）、純利益84億9800万円（同2.7％増）だった。自社で運営するECサイト「西松屋公式オンラインストア」を21年11月にオープンしたほか、PB商品を強化し仕入計画とシーズンごとの在庫管理を徹底したことが奏功し増収増益を確保した。同時に、上限を44万2000株（発行済み株数の0.73％）、5億円とする自社株取得を実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は4月1日から同月21日で、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実行及び株主への利益還元を目的としている。

■郵船 <9101> 　10,760円　(+600円、+5.9％)

　日本郵船 <9101> が急反発。全上場銘柄のなかで売買代金首位となり、株価を大きく切り返したほか、商船三井 <9104> や川崎汽船 <9107> なども売買代金上位10傑に食い込み、株価を大幅上昇させた。前日30日は配当権利落ちに伴い急速な調整を余儀なくされたが、31日は押し目買いの動きが優勢となったようだ。配当権利取りの動きは終了しても、PERが大手3社ともに揃って2倍未満となっており、株価指標面から超割安であることが投資資金を誘導した。市場では「23年3月期も利益の伸び率が大幅に鈍化するとしても、増益基調が確保できるとの見方が優勢」（中堅証券ストラテジスト）で、その場合は、記録的な低PERが続き、現在の配当水準も維持されるとの読みも働いた。

■イーレックス <9517> 　1,732円　(+65円、+3.9％)

　イーレックス <9517> が大幅高。31日付の日本経済新聞朝刊で「ベトナムで2035年までにバイオマス発電所を20基以上新設する」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、現地のコメのもみ殻や稲わらなどを燃料に使い、安価で安定した調達網を整えるのが狙いで、総建設費は3000億円以上に上る見通しという。35年までに出力5万～13万キロワットの発電所を23基程度稼働するとしており、ベトナム政府と建設地の選定を進め、23年度から順次着工するとしている。

■チャームケア <6062> 　1,112円　(+35円、+3.3％)

　チャーム・ケア・コーポレーション <6062> が大幅続伸。30日の取引終了後、連結子会社であるライクが保有する介護付き有料老人ホーム「花咲新町」を譲渡するのに伴い、第3四半期業績に固定資産売却益約8億円を特別利益として計上する見込みと発表。資産の効率化及び財務体質の向上を図るためという。なお、22年6月期業績予想への影響は現在精査中としている。

■デジタルＨＤ <2389> 　1,397円　(+42円、+3.1％)

　デジタルホールディングス <2389> が大幅高で3日続伸。31日午後1時ごろ、傘下のオプトがGoogle Cloud Buildパートナー認定を取得したと発表。Google Cloud Buildパートナーは、Google Cloud Partner Advantageプログラムで、Google Cloudと統合または実行するソリューションを作成し、Googleのプロダクトを補完、強化するパートナーを対象とした制度。認定パートナーとしてGoogle Cloudから受けられる技術やマーケティング支援を生かすことができ、受注獲得への貢献が期待されたようだ。

■シンフォニア <6507> 　1,332円　(+35円、+2.7％)

　シンフォニア　テクノロジー <6507> が3日ぶりに反発。岩井コスモ証券は30日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は1900円とした。同社は半導体搬送から航空宇宙まで注目産業に機器を供給する装置メーカー。モーション機器やパワーエレクトロニクス機器を牽引役に第3四半期累計（21年4-12月）の受注高は前年同期比3割増の793億4100万円と拡大。この力強い受注を背景に、同社は2月に22年3月通期の連結営業利益を従来予想の59億円から69億円（前期比41.1％増）とする増額修正を発表している。同証券では、今後も航空、宇宙、電気自動車（EV）向けなどに活躍の場が拡大することを予想し、株価は連結PERで7倍台の水準にあることから割安感を指摘している。

■淺沼組 <1852> 　4,990円　(+60円、+1.2％)

　淺沼組 <1852> が3日ぶりに反発。31日午後0時30分ごろ、7月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表。投資単位当たりの金額を引き下げることで、株式の流動性を向上させ、より投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図ることが目的という。効力発生日は8月1日。

■オプトラン <6235> 　2,105円　(+24円、+1.2％)

　オプトラン <6235> が続伸。30日の取引終了後、成膜技術の微細化や高機能化する市場ニーズに対応するために、新規に国内で研究開発施設を取得すると発表しており、これが好感された。今回取得する新たな研究開発施設は、埼玉県鶴ヶ島市の物件で、グローバル研究開発本部機能の強化を目指す。取得資金は自己資金でまかない、9月に取得し運用開始は23年を予定している。なお、22年12月期業績に与える影響は軽微としている。

※31日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース