東証プライムの騰落銘柄は値下がり銘柄が1400を超え、全体の8割近くを占めた。セクターでは、電気ガス、水産農林、食料品、空運、保険を除く28業種が下落し、機械、電気機器、輸送用機器、サービス、非鉄金属の下げが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、大塚HD<4578>、JT<2914>、明治HD<2269>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、信越化<4063>が軟調だった。
5月の米消費者物価指数(CPI)は前年同月比8.6%の上昇となり、市場予想(8.3%)を上回った。これにより米連邦準備理事会(FRB)による大幅利上げ継続との見方が強まり、10日の米国市場では主要株価指数が大幅安となった。今週の米連邦公開市場委員会(FOMC)で0.75%の利上げ、9月以降も0.5%の利上げが続く可能性があるとの声もあり、投資家のリスク回避行動が東京市場にも波及した。後場は日銀のETF買い入れへの思惑もあったことから27000円を挟んだこう着となったが、週明けの米国市場の下落が警戒されるなか、押し目買いの動きには繋がらなかった。
米CPIが大幅な伸びとなったことで、市場の関心は15日のFOMCの結果とパウエルFRB議長の会見内容が一段と注目されることになった。また、同時に発表される最新のドットチャートで、年末のフェデラルファンド金利水準の動向も警戒される。9月以降も0.25%の追加利上げを意味する2.675%を上回るのかどうかがポイントだ。また、14日には米国で卸売物価指数(PPI)も発表されるため、インフレ高進が強まるのかも引き続き要警戒だ。一方、過剰に反応する場合は「投資の好機」と見ている向きもある。
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