大東建託、全国の営業社員約3,000名にオフィスカジュアルを導入

大東建託株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員 CEO：竹内啓）は、6月24日から、全国の営業社員約3,000名を対象に、TPOに合わせた柔軟な服装を選択できるオフィスカジュアルを導入します。

大東建託は2018年に、社員にテーラードジャケットとスラックスパンツを組み合わせたスタイルを認め、2020年には、本社社員を対象に、トップスではワイシャツに加えてブラウス、カットソー、ポロシャツ、ニット、Tシャツを、ボトムスではパンツ、スカートを着用したオフィスカジュアルを導入していました。しかしながら営業社員については、これまで夏期限定で、ポロシャツスタイルを認めていたものの、顧客訪問時はスーツ、ワイシャツの着用を義務付けるなど、オフィスカジュアル導入を見送っていました。
今回、オフィスカジュアル導入の社会的傾向を踏まえ、社員の自主性を尊重し、働きやすさを向上させる目的で、オフィスカジュアルの適用範囲を営業社員まで拡大することを決定しました。

大東建託は、今後も社員が働きやすい職場環境の構築、柔軟な発想や自主性を尊重する風土の醸成を推進していきます。
以上




■大東建託のオフィスカジュアル導入の変遷
2018年 6月 全社員に、ジャケット・スラックススタイル導入
2020年10月 本社社員に、オフィスカジュアル導入
2022年 7月 現場社員に、夏期のみポロシャツを導入
2025年 6月 現場営業社員に、オフィスカジュアル導入