4日の米国市場は反落。ダウ平均は97.55ドル安(-0.25%)の38989.83ドル、ナスダックは67.43ポイント安(-0.41%)の16207.51、S&P500は6.13ポイント安(-0.12%)の5130.95で取引を終了した。米連邦準備制度理事会(FRB)の利下げを急がない姿勢を受けた長期金利の上昇を嫌気し、寄り付き後、下落。ダウは終日軟調に推移した。ハイテクは引き続き人工知能(AI)関連の強い需要を期待した買いが支え、一時プラス圏を回復し全体相場を支援。しかし、アトランタ連銀のボスティック総裁が年2回の利下げ予想を示し慎重姿勢を再表明すると、終盤にかけ利益確定売りが強まり、再び下落し終了した。
米国株の下落を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始。日経平均は40000円を割り込んでスタートしたが、売り一巡後は40000円を挟んだもみ合いとなった。半導体株の上げは一服も、トヨタ自<7203>のほか、銀行株、建設株などバリュー株が買われていることからTOPIXは切り返す動き。前場のプライム市場の売買代金は2.5兆円と引き続き商い活況となった。
日経平均採用銘柄では、アドバンテスト<6857>、スクリーンHD<7735>、レーザーテック<6920>など半導体銘柄の一角が上げ一服となったほか、ディー・エヌ・エー<
2432>、東京建物<8804>、エーザイ<4523>、TOTO<5332>が売られた。
一方、配当方針変更に伴う増配を発表したことから大林組<1802>が大幅高。大林組の上昇が刺激材料となり、鹿島<1812>、大成建設<1801>、清水建設<1803>も買われた。このほか、フジクラ<5803>、コマツ<6301>、荏原製作所<6361>が買い優勢となった。
なお、日経平均の構成銘柄の定期見直しで除外される宝ホールディングス<2531>
は下落した一方、同じく除外される大平洋金属<5541>、住友大阪セメント<5232>は上昇。一方、新規で組み入れられるZOZO<3092>、ディスコ<6146>は買われたが、ソシオネクスト<6526>は売られた。
セクターでは、サービス業、倉庫・運輸関連業、海運業、医薬品、不動産業などが下落した一方、建設業、鉱業、証券・商品先物取引業、銀行業、非鉄金属などが上昇した。
値がさ半導体株の下落によって日経平均は前日比マイナス圏で推移しているが、規模別株価指数では、大型、中型、小型総じて上昇しており、TOPIXは切り返すなど東京市場全体の地合いは良好だ。日経平均は短期的な過熱感が意識されていたことから今日の下落はいい調整とも言えよう。今晩は米国を中心に重要な経済指標の発表やパウエルFRB議長の議会証言を控えていることから、為替は動きにくい。後場の日経平均は、40000円水準での静かな推移となろう。
<AK>
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