予想株価
2,300円
現在株価との差
-1,030.0
円
登録時株価
2,345.0円
獲得ポイント
+113.25pt.
収益率
+39.87%
期間
中期投資 (数週間~数ヶ月単位で売り買い)
理由
業績(会社計画の修正発表を含む)
2022年05月13日16時00分
三井松島HD、今期経常は72%増で2期連続最高益、80円増配へ
三井松島ホールディングス [東証P] が5月13日大引け後(16:00)に決算を発表。
22年3月期の連結経常利益は前の期比2.8倍の85.9億円に伸び、23年3月期も前期比72.2%増の148億円に拡大を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。
3期連続増益になる。
同時に、今期の年間配当は前期比80円増の160円に大幅増配する方針とした。
時価総額
用語
25,410百万円
(05/13)
発行済株式数
用語
13,064,400株
(05/13)
配当利回り
(会社予想)
用語
4.11%
(05/13)
1株配当
(会社予想)
用語
80.00
(2022/03)
配当利回り=160÷2000=8%
三井松島ホ【1518】 月曜日 買い指
2050円×100株
2060円×100株
2070円×100株
2080円×100株
2090×100株
2090
直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比5.6倍の33.7億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の3.7%→27.5%に急改善した。
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2022年04月20日12時20分
三井松島HDについて、野村証は保有割合が5%を超えたと報告 [大量保有報告書]
三井松島ホールディングス について、野村証券は4月20日受付で財務省に大量保有報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、野村証と共同保有者の三井松島HD株式保有比率は5.14%となり、新たに5%を超えたことが判明した。報告義務発生日は4月15日。
■財務省 : 4月20日受付
■発行会社: 三井松島ホールディングス
■提出者 : 野村証券
◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時
2022/04/15 4.05% → 5.14% 672,073 2022/04/20 12:17
株探ニュース
三井松島HD、今期経常は72%増で2期連続最高益、80円増配へ
三井松島ホールディングス [東証P] が5月13日大引け後(16:00)に決算を発表。
22年3月期の連結経常利益は前の期比2.8倍の85.9億円に伸び、23年3月期も前期比72.2%増の148億円に拡大を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。
3期連続増益になる。
同時に、今期の年間配当は前期比80円増の160円に大幅増配する方針とした。
時価総額
用語
25,410百万円
(05/13)
発行済株式数
用語
13,064,400株
(05/13)
配当利回り
(会社予想)
用語
4.11%
(05/13)
1株配当
(会社予想)
用語
80.00
(2022/03)
配当利回り=160÷2000=8%
三井松島ホ【1518】 月曜日 買い指
2050円×100株
2060円×100株
2070円×100株
2080円×100株
2090×100株
2090
直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比5.6倍の33.7億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の3.7%→27.5%に急改善した。
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2022年04月20日12時20分
三井松島HDについて、野村証は保有割合が5%を超えたと報告 [大量保有報告書]
三井松島ホールディングス について、野村証券は4月20日受付で財務省に大量保有報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、野村証と共同保有者の三井松島HD株式保有比率は5.14%となり、新たに5%を超えたことが判明した。報告義務発生日は4月15日。
■財務省 : 4月20日受付
■発行会社: 三井松島ホールディングス
■提出者 : 野村証券
◆義務発生日 保有割合(前回→今回) 保有株数 提出日時
2022/04/15 4.05% → 5.14% 672,073 2022/04/20 12:17
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三井松島HD---22年3月期は過去最高益。23年3月期も過去最高益を大きく更新見込み
三井松島ホールディングスは13日、2022年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比18.8%減の465.92億円、営業利益が同332.3%増の84.17億円、経常利益が同184.6%増の85.95億円、親会社株主に帰属する当期純利益が53.96億円(前期は30.35億円の損失)となり、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益いずれも過去最高益となった。
生活関連事業の売上高は前期比16.9%増の269.72億円、セグメント利益は同88.2%増の29.59億円となった。電子部品分野の受注増加、システックキョーワ(住宅関連部材分野)の子会社化などが寄与し、順調な増益推移を見せている。
エネルギー事業の売上高は前期比44.6%減の182.82億円、セグメント利益は同292.8%増の63.33億円となった。石炭販売分野における「収益認識会計基準」等の適用の影響などにより減収となったが、石炭生産分野における石炭価格の上昇及び決算為替レート(A$/円)の円安などにより大幅増益となった。
その他の事業の売上高は前期比6.0%増の14.21億円、セグメント利益は同18.2%増の1.71億円となった。
2023年3月期通期については、売上高は前期比22.3%増の570.00億円、営業利益は同69.9%増の143.00億円、経常利益は同72.2%増の148.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同76.0%増の95.00億円を見込み、過去最高益だった2022年3月期を更に大きく上回る見込みである。
これに伴い、同日、2023年3月期の配当予想に関して、1株当たり80円の普通配当に、80円の創業110周年・最高益記念配当を加え、1株当たり160円(前期比80円増配)とすることを発表した。
《SI》