グローバルS Research Memo（4）：店舗数の増加に伴い、売上・利益ともに順調に拡大

*15:34JST グローバルS Research Memo（4）：店舗数の増加に伴い、売上・利益ともに順調に拡大 ■業績動向

1. 過去の業績推移
グローバルスタイル<7126>の業績は、2021年7月期以降、安定的な成長軌道を描いている。売上高は2021年7月期が8,326百万円に対し、2025年7月期には11,460百万円と順調に拡大している。出店戦略の着実な進展により、店舗数は2021年7月期末の27店舗に対し、2025年7月期末には40店舗と増加している。既存店売上も堅調に推移しており、オーダースーツ需要の回復を取り込みながら、トップラインの安定成長を実現してきた。

営業利益を見ると、2021年7月期は309百万円、2022年7月期は548百万円、2023年7月期は659百万円と拡大した。原材料価格や輸入コストが上昇するなか、国内物流の効率化、輸入業務の一部内製化、段階的な価格改定などの施策により、収益構造の改善を進めている。2024年7月期は営業利益が前期比4.5%減の629百万円となったが、売上総利益率は前期と同水準を維持した。6店舗の新規出店に伴う人件費、地代家賃、広告宣伝費の増加などが主因であり、中長期成長を見据えた投資フェーズであったと見られる。2025年7月期は、増収効果及び商品物流の効率化や商品価格改定による売上総利益率の改善により同27.3%増の801百万円と大幅拡大した。同社は出店拡大による成長と、オペレーション改善による利益体質の強化を両立できるビジネスモデルを確立しつつある。短期的な利益変動を伴いながらも、投資と回収のサイクルを適切に回しており、安定的かつ持続的な成長性と収益性を有していると評価できる。


第1四半期の売上は堅調なスタート、営業損失の要因は新規出店など先行投資によるもの
2. 2026年7月期第1四半期の業績概要
2026年7月期第1四半期の業績は、売上高が前年同期比7.4%増の2,244百万円、営業損失が207百万円（前年同期は184百万円の損失）、経常損失が194百万円（同175百万円の損失）、四半期純損失が147百万円（同150百万円の損失）となった。

売上高は、既存店における来店客数及び客単価の底堅い推移に加え、2025年10月に新規出店した「GINZA Global Style COMFORT 吉祥寺店」が想定通りに立ち上がり、増収寄与した。店舗展開を進めるなかで、オーダースーツ需要の回復とビジネス・フォーマル双方の着用シーンを捉えた商品提案が奏功している。

売上総利益は、物価高騰や円安を背景として商品原価の高止まりが続いているものの、商品物流の効率化や価格改定の効果などにより、売上総利益率は前期比0.2ポイント改善した。コスト上昇を一定程度吸収しつつ収益性の向上を実現している点は、収益構造が着実に改善しているものと評価できる。

一方で、販管費は前年同期比8.4%増加した。主には新規出店に伴う人件費や地代家賃の増加に加え、広告宣伝費の積極投下である。同社は「その場にふさわしい一着」を「ガチスーツ」と定義し、仕事のプレゼン、プロポーズ、結婚式など「勝負時」に着用するスーツとして訴求する新たなマーケティング施策を展開している。ショートドラマ形式のコンテンツをYouTubeやTikTokなどのSNSで配信し、若年層顧客の獲得とブランド認知の拡大を図った結果、累計視聴回数は1,000万回再生を超えるなど、高い反響を得ている。

この結果、営業損失は207百万円と前年同期の184百万円から拡大したが、これは中長期的な成長を見据えた先行投資によるものであり、必ずしもネガティブに捉える必要はない。新規出店やブランド強化に向けたマーケティング投資は将来の顧客基盤拡大と収益成長に資する施策であり、足元の増収基調や売上総利益率の改善とあわせて見れば、同社の成長戦略は着実に進展していると考えられる。

3. 財務状況と財務指標
2026年7月期第1四半期末の財務状況を見ると、資産合計は前期末比888百万円増加の8,347百万円となった。流動資産は同803百万円増加の4,552百万円であり、主には売掛金が411百万円、棚卸資産が340百万円それぞれ増加した。固定資産は同84百万円増加の3,795百万円であり、主には投資その他の資産が66百万円、有形固定資産が21百万円増加した。

負債合計は前期末比1,149百万円増加の5,696百万円となった。流動負債は同1,187百万円増加の4,729百万円であり、主には前受金が634百万円、短期借入金が370百万円、買掛金が290百万円それぞれ増加した。固定負債は同38百万円減少の967百万円であった。純資産合計は同260百万円減少の2,650百万円となった。主には利益剰余金が四半期純損失の計上及び配当支払により258百万円減少した。

同社の財務体質は、成長投資と財務健全性のバランスが取れた水準にあると評価している。2026年7月期第1四半期末の自己資本比率は31.8%と、アパレル小売業としては過度な財務リスクを抱えない水準を確保している。店舗投資や在庫確保など運転資本負担が一定程度発生するビジネスモデルであることを踏まえると、外部資金への過度な依存を避けつつ、成長余地を残した資本構成といえる。有利子負債の水準についても、2025年7月期末のネット有利子負債/EBITDA倍率※は1.7倍であり、利益拡大に伴い債務返済能力は段階的に改善している。加えて、フリー・キャッシュ・フローについても順調に拡大している。売上成長により営業キャッシュ・フローが着実に積み上がり、それを原資として出店投資や設備投資を行いながらも一定の余剰資金を確保しており、キャッシュ創出力は高まっている。

※ ネット有利子負債：有利子負債－現金及び預金
EBITDA：営業利益＋減価償却費
ネット有利子負債/EBITDA倍率：ネット有利子負債÷EBITDA

（執筆：フィスコ客員アナリスト　吉林拓馬）


＜HN＞