前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■リプロセル <4978> 　156円　(+50円、+47.2％) ストップ高

　リプロセル <4978> [東証Ｇ]がストップ高。3日の取引終了後、米バイオベンチャーのガメト社が開発中のリプロセルの臨床用iPS細胞 を用いた卵子体外成熟技術「Fertilo」について、米国食品医薬品局（FDA）からIND（治験届出）クリアランスを取得したと発表しており、好材料視された。これにより、リプロセルの臨床用iPS細胞が米国における第3相臨床試験に初めて使用されることになり、画期的なマイルストーンになるとしている。

■山形銀 <8344> 　1,279円　(+265円、+26.1％)

　東証プライムの上昇率トップ。山形銀行 <8344> [東証Ｐ]が急反騰。3日取引終了後、25年3月期連結業績予想について純利益を33億円から40億円（前期比92.3％増）へ上方修正すると発表。あわせて配当予想の増額や株主優待制度の導入を明らかにし、これらが好感された。銀行単体で資金利益や株式売却損益などが前回予想を上回り、与信関係費用が想定を下回る見込みとなったことが業績を押し上げる。今期の配当予想は35円から45円（前期35円）に引き上げた。株主優待については毎年3月末時点で200株以上を1年以上継続保有する株主を対象に、保有株数に応じてQUOカードやカタログギフトを贈呈する。今年3月分の初回に限り保有期間の条件はない。

■日化薬 <4272> 　1,444.5円　(+225.5円、+18.5％)

　東証プライムの上昇率2位。日本化薬 <4272> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。3日取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を2203億円から2237億円（前期比10.9％増）へ、営業利益を193億円から211億円（同2.9倍）へ上方修正すると発表した。すべての事業領域が堅調に推移しているため。あわせて配当予想を45円から60円（前期45円）へ増額した。これを好感した買いが集まった。

■オーナンバ <5816> 　1,143円　(+150円、+15.1％) ストップ高

　オーナンバ <5816> [東証Ｓ]がストップ高。3日の取引終了後、集計中の24年12月期連結業績予想について、売上高が従来予想の442億円から448億円（前の期比0.1％増）へ、営業利益が18億円から21億円（同15.0％減）へ、純利益が23億円から27億円（同36.1％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これを好感した買いが流入した。環境関連市場を中心とした需要の増加などに加えて、グローバルでの原価低減活動による利益改善への取り組みが寄与した。また、業績の上振れに伴い、17円としていた期末配当予想を29円に引き上げ、年間配当予想を69円とした。

■ｄｅｌｙ <299A> 　1,292円　(+152円、+13.3％)

　ｄｅｌｙ <299A> [東証Ｇ]が急反騰。同社は料理レシピ動画サービス「クラシル」や、移動距離やチラシの閲覧数などでコインが貯まる「クラシルリワード」などを展開。昨年12月19日に東証グロース市場に新規上場した。2月3日の取引終了後に発表した25年3月期第3四半期累計（4～12月）の単体決算は、売上高が94億8300万円、営業利益が20億7100万円となった。決算説明資料によると、売上高は前年同期比で33％増、営業利益は同20％増となり、営業利益の通期計画に対する進捗率は約82％に上った。業況を好感した買いが集まったようだ。クラシルリワード関連のユーザー数が増加し、購買事業の売上高が大きく伸長した。

■三共 <6417> 　2,288円　(+209円、+10.1％)

　東証プライムの上昇率4位。ＳＡＮＫＹＯ <6417> [東証Ｐ]が4日ぶり急反騰。4日午前11時30分ごろ、25年3月期の連結業績予想について、売上高を1800億円から1900億円（前期比4.6％減）へ、営業利益を610億円から710億円（同2.1％減）へ、純利益を420億円から515億円（同4.3％減）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を40円から60円（年100円）へ引き上げたことが好感された。パチンコ・パチスロのトータルでの遊技機販売台数は概ね計画通りとなるものの、パチンコの主力機種やパチスロの増産機種を中心に販売単価が堅調に推移したことが要因。また、補給機器関連事業で新紙幣への対応やスマート遊技機の普及をきっかけにしたパーラーの設備更新需要が活発であったことも寄与する。同時に発表した第3四半期累計（24年4-12月）決算は、売上高1537億円（前年同期比9.9％減）、営業利益624億4200万円（同4.3％減）、純利益455億800万円（同5.7％減）だった。

■ほくほくＦＧ <8377> 　2,257円　(+193円、+9.4％)

　東証プライムの上昇率7位。ほくほくフィナンシャルグループ <8377> [東証Ｐ]が急反発。同社は3日の取引終了後、25年3月期第3四半期累計（4-12月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正し、純利益の見通しを250億円から350億円（前期比51.9％増）に引き上げており、好感されたようだ。貸出金利息や有価証券利息の増加を背景に資金利益が想定を上回った。子会社の北海道銀行が、北海道リースを持ち分法適用会社としたことに伴う負ののれん発生益を、その他経常収益に計上したことも寄与する。4-12月期の純利益は前年同期比48.1％増の310億7300万円だった。

■寿スピリッツ <2222> 　2,487.5円　(+203.5円、+8.9％)

　東証プライムの上昇率8位。寿スピリッツ <2222> [東証Ｐ]が続急伸。同社は3日取引終了後、25年3月期第3四半期累計（24年4-12月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比15.4％増の135億4500万円となり、通期計画の175億3000万円に対する進捗率は77.3％となった。売上高は同14.4％増の538億700万円で着地。インバウンドの売り上げ（国際線ターミナルの売り上げ）が同45.5％増の74億900万円と伸長したことや、同期間で11店舗の新規出店と1店舗のブランド変更を実施したことなどが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■住友電 <5802> 　3,009円　(+224円、+8.0％)

　東証プライムの上昇率10位。住友電気工業 <5802> [東証Ｐ]が急反発。4日午後3時、25年3月期第3四半期累計（4-12月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正しており、好感されたようだ。売上高予想をこれまでの見通しから500億円増額して4兆6000億円（前期比4.5％増）、最終利益予想を100億円増額して1600億円（同6.9％増）に引き上げた。自動車関連事業が想定を上回って推移したほか、為替や銅価変動の影響も踏まえて、業績予想を見直した。

■トピー <7231> 　2,188円　(+152円、+7.5％)

　トピー工業 <7231> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。同社は2月4日後場(13:30)に決算を発表、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比60.8％減の37.9億円に大きく落ち込んだ。ただ、同時に上限を100万株または25億円とする自社株買いを実施すると発表しており、こちらが好材料視されたようだ。

■京セラ <6971> 　1,696円　(+117.5円、+7.4％)

　京セラ <6971> [東証Ｐ]が6日ぶり急反発。3日の取引終了後、資本戦略の見直しの一環として、ＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]の保有株売却の早期化を決定したと発表した。従来は「今後5年間で保有株数の3分の1程度を売却する」としていたが、「今後2年間で保有株数の3分の1程度を売却する」とした。また、26年3月期に2000億円程度、27年3月期以降の3年間で2000億円規模の自社株買いを実施する計画を示し、ポジティブ視された。なお、同社は25年3月期第3四半期累計（4-12月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を下方修正した。今期の売上高予想は従来の見通しから200億円減額して2兆円（前期比0.2％減）、最終利益予想は510億円減額して200億円（同80.2％減）に引き下げた。機械工具事業やスマートエナジー事業での市況回復に遅れが生じていることに加え、半導体部品有機材料事業における減損損失や海外子会社における税金費用などの一時損失の計上などによる影響もあって、業績予想に反映した。

■アルペン <3028> 　2,214円　(+124円、+5.9％)

　アルペン <3028> [東証Ｐ]が5日ぶり急反発。3日の取引終了後、25年6月期連結業績予想について、営業利益を63億円から75億円（前期比2.3倍）へ上方修正したことが好感された。売上高は2680億円（同6.0％増）の従来見通しを据え置いたものの、上期においてスポーツカテゴリが順調に売り上げを拡大し、気温低下によって冬物販売も堅調な推移となったことなどから売上総利益率が改善したほか、収益性を意識したコスト管理を徹底していることが利益を押し上げるとしている。

■佐藤商 <8065> 　1,489円　(+79円、+5.6％)

　佐藤商事 <8065> [東証Ｐ]が急反発。4日午後1時30分ごろ、25年3月期の連結業績予想について、純利益を53億5000万円から55億5000万円（前期比14.3％減）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を34円から39円へ引き上げ、年間配当予想を73円（前期73円）としたことが好感された。売上高2850億円（同4.0％増）、営業利益65億5000万円（同1.1％増）は従来見通しを据え置いたものの、持ち分法による投資利益や受取配当金の増加、政策保有株式の売却を進めたことなどが寄与した。同時に発表した第3四半期累計（24年4-12月）決算は、売上高2148億8800万円（前年同期比4.4％増）、営業利益48億6000万円（同5.7％増）、純利益44億7800万円（同1.0％減）だった。プリント配線基板用積層板の販売に加えて、液晶・半導体向け部材の輸出及び部品販売が堅調に推移した電子事業が業績を牽引した。

■村田製 <6981> 　2,499.5円　(+131.5円、+5.6％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。3日の取引終了後に発表した第3四半期累計（24年4-12月）連結決算が、売上高1兆3314億円（前年同期比6.5％増）、営業利益2341億6100万円（同8.9％増）、純利益2013億2200万円（同15.4％増）と増収増益となったことが好感された。積層セラミックコンデンサー（MLCC）がAIサーバーなどIT関連インフラ向けや車載向けに伸長したほか、スマートフォン向け高周波モジュールなどが増加した。また、円安効果やコンポーネント分野の生産高増加に伴う操業度益により増益となった。25年3月期通期業績予想は、売上高1兆7000億円（前期比3.6％増）、営業利益3000億円（同39.2％増）、純利益2350億円（同30.0％増）の従来見通しを据え置いている。

■住友商 <8053> 　3,489円　(+183円、+5.5％)

　住友商事 <8053> [東証Ｐ]が急反発。4日午後1時ごろ、25年3月期の連結業績予想について、最終利益を5300億円から5600億円（前期比44.9％増）へ上方修正したことが好感された。第3四半期までの順調な進捗に加えて、為替前提を含む足もとの事業環境を織り込み、自動車や資源などのセグメントで予想を引き上げた。また、総還元性向40％以上の方針のもと、追加還元を実施予定としており、方法・金額などは今後検討するとしている。同時に発表した第3四半期累計（24年4-12月）決算は、売上高5兆3197億円（前年同期比5.0％増）、最終利益4164億6400万円（同3.1％増）だった。アルミ価格上昇などで資源ビジネスが増加したほか、非資源ビジネスでリース事業や不動産事業、海外発電事業などが好調だった。

■エクサＷｉｚ <4259> 　494円　(+21円、+4.4％)

　エクサウィザーズ <4259> [東証Ｇ]が4日ぶり大幅反発。4日、DX人材発掘・育成サービス「exaBase DXアセスメント＆ラーニング」において、行政向けの新サービス「DIA for 自治体」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。同サービスは、経済産業省と情報処理推進機構（IPA）が策定した「デジタルスキル標準」をベースに自治体向けの人材要件をプリセットし、行政機関でも導入しやすい料金体系で提供する。全職員のDXリテラシーの可視化や底上げ、DX担当者の推進スキルの可視化とレベルアップに課題を持つ自治体での活用を想定しているという。

■味の素 <2802> 　6,501円　(+275円、+4.4％)

　味の素 <2802> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。同社は3日取引終了後、25年3月期第3四半期累計（24年4-12月）の連結決算（国際会計基準）を発表。事業利益は前年同期比11.0％増の1382億100万円となり、通期計画の1600億円に対する進捗率は86.4％となった。売上高は同7.8％増の1兆1510億3500万円で着地。主力の調味料・食品が伸びたほか、冷凍食品やヘルスケアなども堅調だった。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。

■大塚商会 <4768> 　3,626円　(+149円、+4.3％)

　大塚商会 <4768> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。3日の取引終了後、24年12月期の連結決算発表にあわせ、25年12月期の業績予想を開示。今期の売上高が前期比9.5％増の1兆2130億円、最終利益が同2.8％増の550億円になる見通しを示した。前期に続き最高益の更新を計画する。更に、前期の年間配当を従来の予想から記念配当5円を含めて10円増額し80円としたうえで、今期の年間配当予想を前期比5円増配の85円としており、好感されたようだ。今期はWindows10のサポート終了に伴うパソコンの更新需要や、関連する情報システムの見直しなどが見込まれ、企業のIT投資が底堅く推移すると想定。システムインテグレーション事業とサービス＆サポート事業ともに増収を計画する。24年12月期の売上高は前の期比13.3％増の1兆1076億6800万円、最終利益は同12.7％増の534億8100万円だった。

■名古屋銀 <8522> 　7,280円　(+270円、+3.9％)

　名古屋銀行 <8522> [東証Ｐ]が大幅反発。同行は4日午後2時ごろ、25年3月期通期の連結業績予想を修正。経常利益の見通しは従来の173億円から209億円（前期比44.0％増）に引き上げた。経常収益予想も899億円から1005億円（同0.8％減）に上方修正。貸出金利息及び有価証券利息配当金の増加により資金利益が当初予想を上回る見込みであるほか、与信関係費用が当初の予想を下回る見通しであることが主な要因だとしている。

■ヤマトＨＤ <9064> 　1,928.5円　(+69円、+3.7％)

　ヤマトホールディングス <9064> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反発。3日の取引終了後、25年3月期第3四半期累計（4-12月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正した。売上高予想を300億円増額して1兆7600億円（前期比0.1％増）、最終利益予想を130億円増額して180億円（同52.2％減）に引き上げており、好感されたようだ。輸送領域のオペレーションが改善途上にあるとし、営業費用は前回予想を上回る見込み。営業利益予想は据え置いたものの、足もとの業況やナカノ商会の連結子会社化による影響、投資事業組合運用益や投資有価証券売却益の計上による影響を業績予想に反映した。4-12月期の売上高は前年同期比1.6％減の1兆3445億3100万円、最終利益は同38.5％減の288億7500万円だった。

■アクシアル <8255> 　909円　(+31円、+3.5％)

　アクシアル　リテイリング <8255> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。4日午前11時30分ごろ、上限を200万株（発行済み株数の2.21％）、または20億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は2月5日から8月31日までで、資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するためとしている。同時に発表した第3四半期累計（24年4-12月）連結決算は、売上高2111億4800万円（前年同期比4.0％増）、営業利益92億8700万円（同9.0％減）と増収減益となった。青果・精肉相場の高騰や水産の主力魚種漁獲高減少による高値推移の影響により、生鮮品全般が価格上昇したことや、原料原価の高騰を受けた1品単価の上昇などで売上高は増加したものの、原料原価の上昇、競合他社の動向や値上げ基調を踏まえた低値入の売価政策により売上総利益率が低下したことに加え、人件費の増加が利益を圧迫した。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高2800億円（前期比3.6％増）、営業利益121億円（同2.7％増）、純利益75億円（同0.8％増）の従来見通しを据え置いている。

■安田倉 <9324> 　1,780円　(+56円、+3.3％)

　安田倉庫 <9324> [東証Ｐ]が大幅反発。4日午後3時ごろ、25年3月期の連結業績予想について、売上高を720億円から740億円（前期比9.8％増）へ、営業利益を28億円から33億円（同24.9％増）へ、純利益を25億5000万円から27億5000万円（同19.4％増）へ上方修正したことが好感された。新設した物流施設の早期稼働や既存施設の収益力の向上に加えて、キッティング業務並びにグループ運送会社の好調による作業料・陸運料の増加が業績を押し上げる。また、利益向上やコスト構造改革の取り組み推進に伴う各種営業原価・営業費用の圧縮及び業務合理化の進展なども寄与する。なお、同時に発表した第3四半期累計（24年4-12月）決算は、売上高552億1300万円（前年同期比9.9％増）、営業利益25億6700万円（同24.2％増）、純利益20億5800万円（同20.7％増）だった。同時に、28年3月期に売上高820億円、営業利益45億円を目指す中期経営計画を発表。物流事業・不動産事業の収益力強化とサステナビリティ経営の推進、政策保有株式縮減や株主還元強化などの資本政策により企業価値向上を目指すとした。

■ニフコ <7988> 　3,678円　(+97円、+2.7％)

　ニフコ <7988> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。4日午後1時ごろ、25年3月期の連結業績予想について、売上高を3400億円から3510億円（前期比5.6％減）へ、営業利益を450億円から480億円（同9.3％増）へ、純利益を261億円から330億円（同80.8％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を35円から40円へ引き上げたことが好感された。合成樹脂成形品事業が好調であることに加えて、為替が想定以上に円安に進み、前提為替レートの見直しを行ったことが要因としている。なお、同時に発表した第3四半期累計（24年4-12月）決算は、売上高2640億2000万円（前年同期比3.6％減）、営業利益378億6200万円（同20.1％増）、純利益279億1900万円（同19.3％増）だった。

■トヨタ <7203> 　2,873円　(+48.5円、+1.7％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が反発。そのほか、マツダ <7261> [東証Ｐ]、ＳＵＢＡＲＵ <7270> [東証Ｐ]が反発した。米国時間3日、トランプ大統領とメキシコのシェインバウム大統領、カナダのトルドー首相が、関税発動時期を1ヵ月延期することで合意した。トランプ大統領が1日にメキシコとカナダに対し4日から25％の関税を発動する大統領令に署名したことを受け、3日の東京市場では自動車株が急落したが、発動間際で首脳間の合意が形成されたことを受け、4日の自動車株には売り持ち高を解消する目的の買いが入った。日産自動車 <7201> [東証Ｐ]やホンダ <7267> [東証Ｐ]も上昇した。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース