前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＳＴＧ <5858> 　3,095円　(+504円、+19.5％) ストップ高

　ＳＴＧ <5858> [東証Ｇ]がストップ高。自動車向けやカメラなど精密機器向けを中心にマグネシウム・アルミ部品鋳造を手掛けている。売上高の7割以上を海外で占める外需型企業だが、海外子会社の受注が好調で収益は会社側の想定を上回り好調に推移している。22日取引終了後、同社は25年3月期業績予想の修正を発表した。営業利益は従来予想の3億7800万円から4億7000万円（前期比58％増）に増額したほか、年間配当も従来計画の30円に5円上乗せし35円（前期実績は25円）とすることも併せて発表しており、これをポジティブ材料視する買いを呼び込んだ。

■ギグワークス <2375> 　303円　(+45円、+17.4％)

　ギグワークス <2375> [東証Ｓ]が続急騰。加速度的に株価を切り上げ、一時27％を超える上昇で328円まで駆け上がる場面があった。株価が低位に位置することで、値ごろ感も手伝って個人投資家などの短期筋の攻勢を誘発している。同社はIT技術者の派遣やシステム開発などを手掛けるが、世界的に生成AI市場が急成長をみせるなか、生成AIを活用したビジネス分野に踏み込んでいる。また、 仮想通貨関連の一角としても存在感を示す。トランプ米大統領がビットコインなど仮想通貨を政策的に後押しする姿勢を明確に打ち出すなか、 ビットコイン価格は昨年1年間で2倍以上となり、10万ドル大台に乗せ話題となった。米国株市場では仮想通貨関連株への物色意欲が旺盛で、東京市場にもその流れが波及している。ギグワークスはクシム <2345> [東証Ｓ]の子会社と共同開発する「SNPIT」の独自トークンが昨年12月初旬から国内暗号資産取引所で取引開始となっており、25年10月期に収益への計上が期待されている。

■塩水糖 <2112> 　366円　(+50円、+15.8％)

　塩水港精糖 <2112> [東証Ｓ]が急騰。22日取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を308億円から323億円（前期比2.4％増）へ、営業利益を17億円から29億円（同94.0％増）へ上方修正すると発表。あわせて配当予想も増額しており、これらを好感した買いが膨らんだ。主力の砂糖事業でインバウンドや観光需要の回復、夏場の猛暑を追い風に飲料ユーザー向けが好調だった影響を織り込んだ。オリゴ糖事業の販売好調も寄与する見通し。配当予想は5円から10円（前期9円）に引き上げた。

■ティムス <4891> 　233円　(+22円、+10.4％)

　ティムス <4891> [東証Ｇ]が4日続急騰。22日の取引終了後、2月4日から7日に米カリフォルニア州で開催される「International Stroke Conference2025（国際脳卒中学会議）」において、CORXEL Pharmaceuticalsの心血管疾患分野のチーフ・メディカル・オフィサーEdmond Chen医師により、「TMS-007（JX10）」に関するプレゼンテーションが行われると発表。これが材料視されたようだ。TMS-007は、急性期脳梗塞治療薬として前期第2相臨床試験において有効性と安全性が示された同社のリードパイプライン。

■ハイデ日高 <7611> 　2,798円　(+248円、+9.7％)

　東証プライムの上昇率2位。ハイデイ日高 <7611> [東証Ｐ]が急反発。22日の取引終了後に、上限を76万株（発行済み株数の2.00％）、または20億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は1月23日から7月31日までで、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的という。同時に、25年2月期の期末配当予想を18円から20円へ引き上げると発表しており、これも好材料視された。年間配当は38円となり、前期実績（35円）に対して3円の増配になる。

■インフォＭＴ <2492> 　325円　(+27円、+9.1％)

　東証プライムの上昇率3位。インフォマート <2492> [東証Ｐ]が4日続急伸。22日取引終了後、24年12月期連結業績予想について営業利益を10億円から11億9700万円（前の期比44.2％増）へ上方修正すると発表。あわせて今25年12月期の好調な見通しを発表しており、これらが好感された。24年12月期の売上高については160億8600万円から156億2600万円（同16.9％増）へ下方修正した。インボイス制度の特需が予想以上に落ち着いた影響で売上高は従来予想を下回るが、利益面では売上原価や販管費が一部未発生となったことが寄与する。25年12月期の売上高は194億9100万（前期比24.7％増）、営業利益は23億円（同92.1％増）の見通し。新規利用企業数の増加や料金改定の効果などを見込む。

■三菱重 <7011> 　2,265.5円　(+178.5円、+8.6％)

　東証プライムの上昇率4位。三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が続急伸。ＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]や川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]など重工大手株がそろって上昇した。トランプ米大統領就任後、AIインフラの巨額投資計画が公表されたことを受け、株式市場の関心が 半導体やデータセンター関連株にシフトした。一方で、米国時間21日に行われた日米外相会談では同盟関係の強化の重要性が確認され、防衛力についても強化を継続する方針を日本側から伝えたと報じられている。トランプ新政権下において、同盟国に軍事費の負担を求める潮流には変わりがないとの見方から、循環物色の一環として、相対的に出遅れ感が強まっていた 防衛関連株に資金が向かったようだ。

■巴川コーポ <3878> 　764円　(+60円、+8.5％)

　巴川コーポレーション <3878> [東証Ｓ]が続急伸。トランプ米大統領が米国での巨額のAI開発投資計画を打ち出したことを受け、前日22日からフジクラ <5803> [東証Ｐ]や古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]など光ファイバー関連が急速人気化する動きとなった。この流れを受け光関連部品などデータセンター向けで需要獲得が見込める製品を手掛けるメーカーにスポットが当たった。巴川コーポは電子材料分野が収益の柱を担い、かつての製紙メーカーからは完全に脱却しているが、半導体実装用テープなどのほか、光学フィルムや光デバイス関連製品の製造も行う。光デバイスでは光ファイバーをコンパクトにまとめる配線部品や超柔軟性光ファイバーテープ心線「オプタクセス」などを手掛けており、データセンター関連の一角として頭角を現している。PER8倍未満でPBRは会社解散価値の半値水準である0.5倍と割安感が際立っており、3ケタ台の株価は大幅な水準訂正を期待した買いを呼び込む背景となった。

■藤田観 <9722> 　8,490円　(+490円、+6.1％)

　東証プライムの上昇率7位。藤田観光 <9722> [東証Ｐ]が急反発。香港に本拠を置き、インベスト・マネジメント業務を展開するオールド・ピーク・グループが藤田観の株式について、新たに5％を超えて保有していることが明らかとなり、これを材料視した買いが入ったようだ。23日に提出された大量保有報告書によると、保有割合は5.03％。市場内において段階的に株式を取得した。報告義務発生日は20日。保有目的は純投資としている。

■日本空港ビル <9706> 　5,120円　(+295円、+6.1％)

　東証プライムの上昇率8位。日本空港ビルデング <9706> [東証Ｐ]が続急伸。同社は22日取引終了後、東京国際空港（羽田）の国内線旅客取扱施設利用料を4月1日から値上げすると発表。これが材料視されたようだ。大人（12歳以上）は現行の370円から450円に、子ども（3歳以上12歳未満）は180円から220円にそれぞれ変更。施設に係る固定的費用や運用経費などの変動的費用の増加が主な理由だとしている。

■東洋糖 <2107> 　1,584円　(+90円、+6.0％)

　東洋精糖 <2107> [東証Ｓ]が続急伸。塩水港精糖 <2112> [東証Ｓ]が22日、25年3月期業績予想及び配当予想を上方修正したことを受けて、塩水糖と共同生産を行う同社にも買いが向かったようだ。両社は1983年に共同生産会社太平洋製糖を設立。84年1月から精製糖の共同生産を開始した。また、2001年に太平洋製糖に資本参加し共同生産に加わったフジ日本 <2114> [東証Ｓ]も3日続伸となった。

■サンリオ <8136> 　5,509円　(+308円、+5.9％)

　東証プライムの上昇率9位。サンリオ <8136> [東証Ｐ]が続急伸。ＳＭＢＣ日興証券が22日付で投資評価を「2」から「1」へ、目標株価を4000円から6200円へ引き上げたことが買い材料視された。同証券によると、構造改革後の再成長が想定以上と指摘。「ハローキティ」50周年の反動減への過度な懸念は不要とみている。有力IPの周年イベントが潤沢なことや各種有力コンテンツが複数控えていることを背景に、26年3月期以降も2桁営業増益が期待できると予想している。

■ＳＢＧ <9984> 　10,755円　(+525円、+5.1％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が続急伸。前日22日に売買代金急増のなか1000円近い上昇を演じフシ目の1万円大台を回復したが、目先筋の利食いをこなし23日も上値指向を継続している。トランプ米大統領が米国での人工知能（AI）開発にむけたビッグプロジェクトを発表しており、ソフトバンクＧは米オープンＡＩや米オラクル などと共同出資会社を立ち上げ、5000億ドルのインフラ投資に動き出す計画にある。前日の米国株市場ではソフトバンクＧ傘下の半導体設計アーム が約16％高と急騰をみせ6連騰を記録、昨年7月以来の高値圏に急浮上しており、これに伴う株式含み益拡大も株価の刺激材料となったようだ。

■住友電 <5802> 　3,057円　(+149円、+5.1％)

　住友電気工業 <5802> [東証Ｐ]が4日続急伸。22日の取引終了後、日本経済新聞電子版が「住友電気工業は通信機器用の光デバイスを増産する」と報じた。トランプ米大統領により巨額のAIインフラ投資計画が打ち出され、データセンター向けの光関連部品の需要が高まるとの見方から電線株に思惑的な資金が流入するなか、住友電に対しては、増産による中期的な収益押し上げ効果を期待した買いが入ったようだ。報道によると、国内2拠点に計約140億円を投じて生産能力を3割増強し、将来的には2倍に引き上げる方針としている。

■フジクラ <5803> 　7,276円　(+333円、+4.8％)

　フジクラ <5803> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。米国で約78兆円規模の巨額のAIインフラ計画が発表され、ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]と米オープンＡＩ、米オラクル などが共同出資で新会社を設立して開発投資を行う。生成AIで必須のインフラとなるデータセンター向けに、光ファイバーケーブルや光関連部品を手掛けるフジクラはその象徴株として物色人気の中心軸にいる。売買代金はプライム市場第2位に食い込むなどマーケットの注目度の高さを物語っている。

■ＭＩＸＩ <2121> 　3,075円　(+137円、+4.7％)

　ＭＩＸＩ <2121> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。22日、京浜急行電鉄 <9006> [東証Ｐ]と京急線全駅における子どもの駅改札通過通知サービスを搭載した「みてねみまもりGPSトーク（京急線対応モデル）」の予約販売を同日から開始すると発表。駅改札通過通知サービスは、京急線駅改札の通過を知らせる子ども用見守りサービス。京急線対応モデルの「みてねみまもりGPSトーク」を持った子どもが改札を通過すると、保護者のスマートフォンに通知が届くという。なお、通知サービスは3月17日からの開始を予定している。

■ファーストＡ <5588> 　1,720円　(+70円、+4.2％)

　ファーストアカウンティング <5588> [東証Ｇ]が大幅続伸。22日午前10時にクラウドストレージサービスを展開する米ボックス の日本法人ボックスジャパンとのソリューション連携による新サービスを発表しており、これが材料視されたようだ。今回Boxエコソリューション集に掲載されることになった「電帳法対応ソリューション」は、同社の経理特化型AIソリューション「Robota」とコンテンツクラウド「Box」が連携したサービス。電子帳簿保存法に必要な項目を自動的に読み取り、将来的に利活用しやすいBoxのメタデータとして登録できるツールとなっており、経理業務の自動化を実現するという。

■レナ <4889> 　890円　(+36円、+4.2％) 一時ストップ高

　レナサイエンス <4889> [東証Ｇ]が大幅高で3日続伸。22日取引終了後、米ノースウエスタン大学Potocsnak Longevity Institute（長寿研究所）の日本の研究室を、東北大学内のオープンイノベーション拠点である東北大学レナサイエンスオープンイノベーションラボ（TREx）内に設立すると発表した。ヒトの生物学的年齢の測定や臓器の老化指標解析、老化バイオマーカー探索などに取り組むという。これが材料視された。

■パス <3840> 　103円　(+4円、+4.0％)

　パス <3840> [東証Ｓ]が大幅反発。22日午後3時ごろ、新たに設立した100％子会社ＲＩＤＯＳが、インフルエンサーやVチューバーのマネジメント事務所の運営を開始したと発表しており、好材料視された。なお、同件による25年3月期業績への影響は精査中としている。

■シンカ <149A> 　785円　(+29円、+3.8％)

　シンカ <149A> [東証Ｇ]が5日ぶり大幅反発。同社は22日の取引終了後、自動車リース事業などを展開するジョイカルジャパン（東京都千代田区）と業務提携し、コミュニケーションプラットフォーム「カイクラ」のOEM提供を開始すると発表。これを材料視した買いが入ったようだ。提携を通じ、シンカは「カイクラ」について自動車業界での拡販体制を確立し、市場認知度を高めていく。ジョイカルジャパンはOEM提供を通じ、顧客満足度の向上と業務効率化を図る。


※23日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース