ブリーチ、今期営業を一転赤字に下方修正

　ブリーチ <9162> [東証Ｇ] が6月21日大引け後(15:30)に業績修正を発表。24年6月期の営業損益(非連結)を従来予想の0.2億円の黒字→3.9億円の赤字(前期は21.7億円の黒字)に下方修正し、一転して赤字見通しとなった。

　会社側が発表した下方修正後の通期計画に基づいて、当社が試算した1-6月期(下期)の営業損益も従来予想の0.1億円の赤字→4.2億円の赤字(前年同期は8.1億円の黒字)に下方修正し、赤字幅が拡大する計算になる。

　※業績予想がレンジで開示されている場合は、レンジの中央値に基づいて記事を作成しています。

株探ニュース

会社側からの【修正の理由】
　（１）売上高前回発表予想（2024年２月14日公表、以下同じ。）においては、2024年６月期通期のコア商材数（当社収益の柱となる顧客の商品やサービスであり、当社月商が10百万円以上のもの。数値は期中平均、以下同じ。）を14.0～14.5個、Aランク商材数（コア商材のうち当社月商が100百万円以上のもの。数値は期中平均、以下同じ。）を4.8～5.5個、Aランク商材の平均月次売上高を195～197百万円と予測し、2024年6月期通期の売上高は15,795～17,655百万円となることを見込んでおりました。しかし、今回修正予想では2024年６月期通期のコア商材数を13.0個、Aランク商材数を4.0個、Aランク商材の平均月次売上高を183百万円と予測し、2024年6月期通期の売上高は13,639百万円に減少することを見込んでおります。上記の要因としては、既存商材において商品ライフサイクルの経過や一部の顧客による販売戦略の変更の影響に加え、新規商材への取り組みは着実に進捗しているものの、そのマーケティング施策の効果発現までに想定以上の時間を要していることによるものです。また、一部広告媒体におけるルールの変更による施策実行までに要する時間の長期化や、大手製薬メーカーの製品自主回収による機能性表示食品全般への消費者マインドの低下などの外部環境の変化も影響しております。 （２）営業利益、経常利益、当期純利益 当社は、重要な利益指標（KPI）として広告利益及びROAS（Return On Advertising Spend）を経営上管理しています。広告利益とは、売上高－広告投資額（＝売上原価に含まれる広告宣伝費）にて計算されます。また、ROASとは当社の広告の投資効率を表す指標であり、売上高÷広告宣伝費にて計算されます。2024年6月期通期の広告利益は、前回発表予想においては2,653～3,099百万円と予測していましたが、今回修正予想では2,279百万円に減少することを見込んでおります。また、2024年6月期通期のROASは、前回発表予想においては120.2%～121.3%と予測していましたが、今回修正予想では120.1%に減少することを見込んでおります。これらの要因としては、売上高の修正の理由と同様であります。一方、2024年6月期通期の販売費及び一般管理費は、前回発表予想においては1,937百万円と予測していましたが、今回修正予想では1,756百万円に減少する見込みです。これは、採用教育費について、新卒採用や人材育成にかかる施策や委託業者の見直し、価格交渉、内製化を計画よりも早期に実現できたことなどにより、効果を維持したまま費用を圧縮したことによるものです。また、業務委託費やIT投資について、プロジェクト工数の見直しや内製化によりコスト削減を実現できたことによるものであります。しかしながら、販売費及び一般管理費の圧縮により広告利益の減少の影響を相殺するまでには至らず、営業利益、経常利益、当期純利益は前回発表予想から減少する見込みとなりました。（３）当社の課題と今後の対策当社は、新規商材におけるマーケティング施策の効果発現までのリードタイムの長期化を課題として認識しております。当社の強みであるデータを活用した高速PDCAを引き続き推進していくとともに、顧客との関係強化により商品設計を含む上流工程に関するコンサルティングやマーケティング戦略を一気通貫で実行することで、新規商材を早期にコア商材化し、業績拡大に努めてまいります。