電通総研、コンポーザブルCDP「Hightouch（ハイタッチ）」のPoCを実施し、提供開始へ

- コンポーザブルCDPによる国内企業のデジタルマーケティングを推進 -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、2024年5月15日（水）より、需要の拡大が予想されるコンポーザブルCDP（Customer Data Platform：顧客データプラットフォーム）「Hightouch（ハイタッチ）」のPoC（Proof of Concept）を実施するとともに、その提供を開始し、国内企業におけるコンポーザブルCDPを活用したデジタルマーケティング手法の早期確立を目指します。



背景


近年、企業の顧客接点は、実店舗からECサイトやSNSなどへと広がり、顧客に関するデータがさまざまなアプリケーション、システム、プラットフォームに散在するようになりました。そして、こういった顧客データを統合して顧客分析を行うために、CDPを導入する企業が急増しています。
従来のCDPは、散在するデータを統合し一元管理することで高度な管理・分析ができるという有用性がある一方で、既存の分析機能との重複や、包括的ゆえに複雑な運用プロセスが必要になるという課題がありました。
この課題を解決するものとして、必要な機能を組み合わせて顧客データ基盤を構築する「コンポーザブルCDP」というソリューションが注目されています。コンポーザブルCDPは、企業のマーケティング活動に必要なコンポーネントを選んで組み立てるプラットフォームで、企業のニーズにあわせた柔軟な分析や、効率的なマーケティング施策への連携を実現できます。

電通総研は今回、すでに独自のデータウェアハウス（DWH）を有しながらCDP未導入の企業、またはCDPの運用に課題を抱えている企業を対象に「Hightouch」のPoCを実施します。本PoCでは、「Hightouch」を活用して既存DWHから抽出したオーディエンスデータをデジタル広告出稿のターゲティング・デリターゲティングを実現できること、および「Hightouch」のデータ連携支援機能「Customer Studio」を使用した担当者自身によるデータ抽出・連携作業の実現性について検証します。
本PoCの成果を基に、コンポーザブルCDPを活用した国内企業のデジタルマーケティング手法の早期確立を目指します。

「Hightouch」の概要


「Hightouch」は、既存の顧客データ基盤を生かしながら、効率的なマーケティング基盤を構築することが可能なコンポーザブルCDPです。
直感的な画面操作でデータのセグメンテーションやパーソナライゼーションができ、200以上の広告やMAツールへの連携が可能です。「Hightouch」用にデータベースを統合する必要もなく、リアルタイムな顧客行動分析と迅速なマーケティング戦略の調整が可能です。
電通総研は、「Hightouch」を通じて以下のような効果を提供します。

1. 顧客ニーズや市場トレンドを理解したシステム構成の提案
電通総研は、豊富なシステム構築実績とマーケティングの専門知識を有しており、顧客のニーズや市場トレンドを深く理解しながら、「Hightouch」の最適な構成を提案します。

2. 豊富な実績に基づくマーケティング戦略の立案と運用支援
電通グループとして培ってきた豊富なマーケティング実績に基づき、コンポーザブルCDPを活用した効果的なマー
ケティング戦略を立案し、その運用をサポートします。

3. 確実なシステム構築・運用の実現
電通総研の技術力により、モデル定義の支援や、「Customer Studio」を活用したデータの絞り込みなど、確実なシステム構築・運用を実現します。また、個人情報保護に配慮しデータのセキュリティを確保します。

電通総研について　https://www.dentsusoken.com


電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。


＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。