■トレンダ <6069> 1,152円 (+86円、+8.1%)
トレンダーズ <6069> [東証G]が4日ぶり急反発。15日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を20万株(発行済み株数の2.78%)、または2億円としており、取得期間は6月19日から8月31日まで。株主還元の充実と資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を可能とすることが目的としている。
■多摩川HD <6838> 835円 (+59円、+7.6%)
多摩川ホールディングス <6838> [東証S]が5日ぶり急反発。16日正午ごろ、5G高度化研究に関するプロジェクトの完了と研究開発成果を発表。これを手掛かりに買われたようだ。
■ケアネット <2150> 1,076円 (+66円、+6.5%)
ケアネット <2150> [東証G]が6日続急伸。株価は今月初めに805円の年初来安値をつけたが、ここをターニングポイントに戻りに転じ、特に今週に入って上値追いを加速させ13日ザラ場に約1ヵ月半ぶりとなる4ケタ大台を回復した。医師・医療従事者向け会員制サイト「ケアネット・ドットコム」をプラットフォームに医薬品メーカーのマーケティング支援を行うが、業績は医療業界のデジタルトランスフォーメーション(DX)需要を捉え、大幅増収増益トレンドが続いている。株式需給面では外資系証券経由の貸株調達による空売りが溜まっていたが、その買い戻しも株価の押し上げに寄与したもようだ。テクニカル的には5日移動平均線をサポートラインとする急勾配の戻り足で、中期波動の分水嶺である75日移動平均線もクリアした。
■ビジョナル <4194> 8,530円 (+430円、+5.3%)
ビジョナル <4194> [東証G]が急反発。転職支援サイト「ビズリーチ」の関連収益が拡大しており、第3四半期累計(22年8月-23年4月)の連結営業利益は前年同期比38.4%増の99億6400万円と好調だった。プロフェッショナル人材に対する需要の強さが業績を押し上げている。23年7月期の同利益は前期比50.9%増の125億円と最高益が見込まれているが、市場には130億円前後への増額修正観測が出ている。
■アイスペース <9348> 1,713円 (+82円、+5.0%)
アイスペース <9348> [東証G]が続急伸。15日の取引終了後、米国の連結子会社のCEO(最高経営責任者)に、米航空宇宙局(NASA)の元宇宙飛行士のロナルド・ギャレン氏が就任したと発表した。米国での事業展開に弾みがつくとの思惑から買いが集まったようだ。これまで同子会社のCEOは、アイスペースの袴田武史CEOが兼務していた。ギャレン氏は通算で178日の宇宙滞在記録を持ち、直近ではアリゾナ州の新興宇宙開発企業のプレジデントを務めたという。
■キヤノン <7751> 3,788円 (+178円、+4.9%)
キヤノン <7751> [東証P]が大幅反発。15日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を1600万株(発行済み株数の1.60%)、または500億円としており、取得期間は6月16日から8月21日まで。資本効率の向上を図るとともに、将来の株式交換など機動的な資本戦略に備えることが目的としている。
■ヤクルト <2267> 9,472円 (+392円、+4.3%)
ヤクルト本社 <2267> [東証P]が5日ぶり大幅反発。16日、「Newヤクルト」など一部商品の価格改定を発表した。原材料価格や物流費が上昇するなか、収益改善効果を期待した買いを集めたようだ。「Newヤクルト」の税抜き価格は現行の1本40円から48円に値上げする。「Newヤクルトカロリーハーフ」と「佐賀の神埼 そば」も値上げ対象となる。価格改定日は9月1日。NewヤクルトとNewヤクルトカロリーハーフの値上げは、2013年11月4日以来、9年10ヵ月ぶりの値上げとなる。
■FPパートナ <7388> 9,250円 (+320円、+3.6%)
FPパートナー <7388> [東証G]が大幅続伸。15日の取引終了後、6月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることでより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図ることが狙いという。あわせて、株式分割後も株主優待制度(100株以上を保有する株主に一律3000円分のクオカード贈呈)の進呈条件を変更しないと発表。実質的な株主優待制度の拡充となる。
■ベクトル <6058> 1,380円 (+35円、+2.6%)
ベクトル <6058> [東証P]が3日ぶり反発。15日の取引終了後、転職Webメディア事業を展開するビジコネット(東京都港区)株式の70.2%を6月28日付で取得し子会社化すると発表しており、好材料視された。ビジコネットが展開する転職Webメディアの求職者を、ベクトルの採用プラットフォーム「JOBTV」へ送客することで収益拡大を図るのが狙い。取得価額は17億9500万円。なお、24年2月期業績への影響は軽微としている。
■テレ東HD <9413> 3,035円 (+70円、+2.4%)
テレビ東京ホールディングス <9413> [東証P]が反発。15日の取引終了後、自社株取得枠の上限を拡大すると発表したことが好感された。株数の上限50万株(発行済み株数の1.81%)、取得期間6月30日まではそのままに、取得額の上限を現行の11億円から12億8000万円に引き上げる。なお、今回の自社株買いにより、5月31日までに35万株を7億6067万円で取得したという。
■SBG <9984> 6,639円 (+147円、+2.3%)
ソフトバンクグループ <9984> [東証P]が反発。前日15日の米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が6連騰と上げ足を強め1年2ヵ月ぶりの高値をつけており、ナスダック市場と株価連動性が高い同社株に追い風となった。日米株式市場で人工知能(AI)関連株の物色人気が波状的に続いており、市場では「米国を中心とする数多くのAIベンチャーに投資する同社は、今後のエグジット戦略で収益寄与が見込まれるとの思惑が、海外機関投資家などの買いを誘導している」(ネット証券マーケットアナリスト)という声が聞かれる。
■レゾナック <4004> 2,310円 (+39円、+1.7%)
レゾナック・ホールディングス <4004> [東証P]が4日続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は15日、同社株のレーティングを「ニュートラル」から「オーバーウエイト」に引き上げた。目標株価は2000円から3100円に見直した。これまで同社に付してきた業種リスク(いわゆるコングロマリットディスカウント)の付与を取りやめ、目標株価とレーティングを見直した。同社の第1四半期(1-3月)の連結営業損益は92億800万円の赤字となったが、これをボトムに業績は回復すると予想。23年12月期の同損益は会社計画の200億円の赤字に対して80億円の黒字を見込んでいる。今後、ハードディスクや半導体後工程材料などが回復するとみており、24年12月期の営業利益は480億円と予想している。
■T&D <8795> 2,037円 (+22円、+1.1%)
T&Dホールディングス <8795> [東証P]が反発。大和証券は15日、同社株のレーティングを「3(中立)」から「2(アウトパフォーム)」に引き上げた。目標株価は2500円とした。経営陣からの自社株取得や配当に対する意欲的な姿勢を受け、同証券では配当と自社株買いを合わせた総還元額の想定を増額。来期予想ベースの総還元利回りは7.7%まで上昇し、総還元利回りで評価できる局面に入ったと判断している。
※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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