円高一服などを映して買い戻しの動きが優勢【クロージング】

20日の日経平均は反発。148.30円高の26553.53円（出来高概算9億5000万株）と心理的な節目の26500円を回復して取引を終えた。前日の米ハイテク株安を映して、値がさ株を中心に売りが先行して始まり、日経平均は取引開始直後に26320.96円まで水準を切り下げた。ただし、新規の手掛かり材料に乏しいなか、朝方に比べ円相場がやや円安に振れていることから、自動車株などの押し目を拾う動きが広がり、売り一巡後はプラスに転じた。また、時間外取引で米国株価指数先物が堅調に推移していることも投資マインドを改善させ、高値引けとなった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、空運、鉄鋼、鉱業、海運、保険、石油石炭など30業種が上昇。一方、証券商品先物、その他製品、その他金融の3業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、KDDI<9433>、エーザイ<4523>、TDK<6762>がしっかりだった半面、エムスリー<2413>、キッコーマン<2801>、東エレク<8035>、キーエンス<6861>、オムロン<6645>が軟化した。

前日の米国市場は、景気の悪化への警戒感が拭えず、主要株価指数は下落。SOX指数が3％近い下げとなったほか、ナスダック指数も1％弱下落したため、半導体や電子部品関連株など値がさ株中心に売りが優勢で始まった。ただ、下値のメドとみられた5日線（26342円）を大きく下抜けなかったほか、昼休み中に岸田文雄首相が新型コロナの感染症法上の位置づけについて、今春にも季節性インフルエンザと同じ「5類」とする方向で専門家に議論を要請することを確認したため、人流回復による経済活動の一段の活発化への思惑でインバウンド関連などにも食指が向かった。

ただ、日銀の金融政策決定会合という重要イベントを通過したことから、新規の手掛かり材料に乏しい状況に変化はなく、関係者からは持ち高調整の売り買いが多く、大引けにかけては買いが増えていたに過ぎないとの声が聞かれた。来週からは、日米ともに主要企業の決算発表が本格化する。年末年始から為替相場の急激な変動が続いている。足元の業績動向を確認してから動いても遅くなさそうだ。

＜FA＞