横ばいを想定 これほど売買代金が低水準では・・・

◆低水準の売買代金は、投資家の慎重姿勢を示している？

１４日の日経平均は横ばいを想定します。

１３日の株式市場は、週明けの米国株が急反発したのにも関わらず、日経平均の反発は小幅、ＴＯＰＩＸはマイナスと、反発らしい反発もなく終わりました。

日経平均の騰落よりも、売買代金の少なさに拍子抜けしています。１３日の東証１部売買代金は１兆６６６６億円、今週に入って連日で２兆円を大きく下回る状況です。

米国株が大きく下がろうが上がろうが売買代金が増えないのでは、投資家が『リスクを取りたくない』といっているように感じます。

来週（２１日）に日米の金融政策があるので様子見との解説がほとんどですが、日銀政策決定会合に少しでも期待があるのであれば、売買代金がそれなりに増えてもおかしくないと考えられます。

むしろ売買代金が増えないのは単なる様子見ではなく、イベントリスクをかなり警戒しているのではないかと思われます。

振り返りますと、イギリスの国民投票を控えた６月第４週は、国民投票の前日まで売買代金２兆円割れが続く閑散状態でした。ただし、日経平均は意外と堅調でした。

国民投票の前日（６月２３日）に１兆５７０１億円で今年のほぼ最低水準になったのですが、今週の売買代金の低調さはこのときの動きと重なってしまいます。杞憂に終わればよいのですが、あまりにも売買代金が少ないので気がかりです。

一方、日経平均のチャートは、５日移動平均線の下に連日で陰線が並びました。陰線は４日連続で、買い意欲が少ない印象を受ける動きが続いています。

そして１４日には、下向きの５日線が１６８００円程度に接近するので、株価の上値を抑える可能性が高まります。

株式市場のエネルギー不足、さらにテクニカル的な短期的な戻り売り形状では、上値が重そうと考えています。

ただし、１３日も日銀がＥＴＦを買い入れたとのことですから、日銀の買い支えで下値も限定的となれば、横ばいで動意なしという結論になります。