ダウ堅調、来週の東証は？

[nijさん]

なんとなく強い相場が続きそうだなぁダウ工業株３０種（ドル）.DJI　　　　　終値　　　　　　　13207.95（＋42.76）　　　　　始値　　　　　　　13163.15　　　　　高値　　　　　　　13208.22　　　　　安値　　　　　　　13094.96 　　　前営業日終値　　 　13165.19（‐10.45）ダウ輸送株２０種　　　　　　5063.55 (＋15.32)ダウ公共株１５種　　　　　　485.14 (＋1.39)ＮＹＳＥ出来高概算　　　　　5.65億株　　　値上がり（銘柄）　　　1611　　　値下がり（銘柄）　　　1352　　　変わらず　　　　　　　 127Ｓ＆Ｐ総合５００種.SPX　　　　　終値　　　　　　　1405.87（＋3.07）　　　　　始値　　　　　　　1402.58　　　　　高値　　　　　　　1405.98　　　　　安値　　　　　　　1395.62ナスダック総合.IXIC　　　　　終値　　　　　　　3020.86（＋2.22）　　　　　始値　　　　　　　3008.83　　　　　高値　　　　　　　3020.86　　　　　安値　　　　　　　3003.38フィラデルフィア半導体株指数　　　　405.96 (＋1.98)シカゴ日経平均先物9月限（ドル建て） 終値 8930 (＋60) シカゴ日経平均先物9月限（円建て） 終値 8925 (＋55) ------------------------------------------------------------------------------　 薄商いの中、プラス圏で終えた。Ｓ＆Ｐは６営業日続伸となったが、上昇は限定的だった。　Ｓ＆Ｐの過去３営業日の上昇率は０．３％にとどまっており、このところの株高による高値警戒感から、投資家が様子見に回っていることを示唆している。　シェファーズ・インベストメント・リサーチの首席株式アナリスト、ジョー・ベル氏は「一服商状になるのは当然だ。だが勢いは強く、プラス材料なしで相場が持ちこたえているということは、このトレンドが継続する明るい兆しだ」と述べた。　この日初上場となった英プロサッカー、プレミアリーグの強豪チーム、マンチェスター・ユナイテッド（マンＵ）(MANU.N: 株価, 企業情報, レポート)は、公開価格と同じ１４ドルで取引を終えた。有名チームとあって注目されていたが、寄り付き直後から商いが減少した。　ヤフー(YHOO.O: 株価, 企業情報, レポート)は５．４％急落。同社が前日、保有する中国アリババ・グループ株式の半分を売却して得られる利益について、用途を見直す可能性があると明らかにしたことが嫌気された。ヤフーはこれまで、売却益の大半は株主に還元するとの意向を示していた。　　　中銀の緩和期待が相場を下支える格好で、週間ではダウが０．９％高、Ｓ＆Ｐが１．１％高となり、ともに５週連続で上昇した。ナスダックは１．８％高。　中国の融資・貿易統計は、主要貿易相手国の需要減退を受け、同国の成長支援策が力不足で、経済安定化にはより早急な措置が必要である可能性を示した。貿易統計では、欧州向けの輸出が前年比１６％減となったことが明らかになった。　一部では、この週末にも中国人民銀が追加緩和に乗り出すとの観測も浮上している。　　この日は金融・エネルギー・素材などの景気敏感株が売られる一方、通信・ヘルスケアなどディフェンシブ銘柄が値を上げた。　カナダのリサーチ・イン・モーション（ＲＩＭ）(RIM.TO: 株価, 企業情報, レポート)(RIMM.O: 株価, 企業情報, レポート)の米国市場上場株は６．３％急伸。 ＩＢＭ(IBM.N: 株価, 企業情報, レポート)がＲＩＭの法人部門買収を検討しているとのブルームバーグ通信の報道が追い風となった。　第２・四半期決算を発表した百貨店のＪＣペニー(JCP.N: 株価, 企業情報, レポート)は５．９％値を上げた。新たな価格戦略を嫌気した常連客の販売が持ち直していると明らかにしたことが支援材料。　　夏期休暇を背景に、商いは極めて低調だった。ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、ナスダックの３市場の出来高は約４９億７０００万株にとどまり、昨年の１日平均の７８億４０００万株を大きく下回った。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　［東京　１１日　ロイター］http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPJT818143820120810　［東京　１０日　ロイター］　来週の東京株式市場は上値が重い見通しだ。日銀の金融政策決定会合などイベントを通過し、材料不足であることに加え、お盆休暇入りとなることで、株価を押し上げるエネルギーは乏しい。金融緩和期待により、リスクオフ・ポジションの巻き戻しが進んだが、依然、世界的な景気減速に対する懸念は残っており、薄商いのなか、欧州をはじめとした海外の市場動向に左右される展開となりそうだ。 　日経平均の予想レンジは８７５０円─９０５０円。 　１０日の日経平均株価は、ＳＱ値（８９１４円８１銭）を下回って引けた。９日に日経平均株価は２００日移動平均を上抜け、１０日の終値が、ＳＱ値を上回れば、今後、堅調な相場展開が期待されるとされたが、期待外れに終わった。もっとも、市場では、日経平均株価が９日までに４日連騰し、約４２３円上昇しており、いったん調整があってもおかしくないと見る向きも多く、失望感はないが、テクニカルからみて、調整は続くとの見方が出ていた。　立花証券顧問の平野憲一氏は、「日経平均株価の日足の動きは、今週に入り２５日と７５日移動平均線を相次いで上抜けており、相場の基調は強い。ただ、長期の抵抗線ともいえる２００日移動平均線を超えて本格的に上昇するには現状では材料不足。この抵抗線で下落に転じた場合は、相場のリズムから見てしばらく調整が必要」と話す。 　また、別の市場関係者は、日経平均株価は今週に入り９日までに約５％上昇したが、この間、為替は１ドル＝７８円台半ばで、ほぼ横ばいで推移した、と指摘。「追加の金融緩和期待だけではなく、為替の円高が是正されなければ、主力の輸出関連株の上値は重く、日本株の本格的な上昇にはつながらない」（国内証券）という。上値を目指すには、円高を是正する政策が不可欠とみている。　　欧州の債務懸念が一時棚上げにされ、リスクオンに傾いたマーケットだが、引き続き欧州情勢には注意が必要との見方が大勢。欧州では夏季休暇明けとなるメルケル独首相などの言動が注目されるほか、ユーロ圏４─６月期ＧＤＰ（１４日）、ユーロ圏６月期鉱工業生産（１４日）が発表される。　「ユーロ圏各国とＥＣＢとが歩調を合わせる動きとなっており、これに逆行するような発言は控えられるのではないか。引き続き落ち着いた市場環境を想定している」（岡三証券日本株式戦略グループ長の石黒英之氏）とする見方がある一方、「安心して買い向かえるような、マクロ環境の根本的な変化はないなか、世界的な追加の金融緩和期待だけで実態のない上昇を演じてきたようにも見える。９日から外為市場でユーロが対ドルで下落し、１ユーロ＝１．２３ドルを割り込むなど、欧州懸念が再燃しつつあるようにみえ、動けない」（国内投信運用担当者）と、警戒する声もでていた。 　一方、米国では、個人消費に関する指標発表が予定され、市場の関心を集めている。１４日には７月米小売売上高が発表される。６月の小売売上高は前月比０．５％減となり、３か月連続の下落となった。７月もマイナスになると、４カ月連続となり、リーマンショック時の６カ月連続の減少に続く結果となるだけに、市場の注目を集めそうだ。　また、１６日には、７月米住宅着工件数が発表される。６月には７６万戸と３年８カ月ぶりの高水準を記録。７月もモメンタムを維持できるか、改めて確認することになりそうだ。 　　（ロイターニュース　株式マーケットチーム）http://jp.reuters.com/article/domesticEquities/idJPTK0STOCKS20120810