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原油先物市場について

昨日は、ひさしぶりに昼休みが1時間取れたので、
運よく、証券会社の支店長様と、また立ち話ができた。


前回、お会いしたときから一転


弱気になっていた。

特に松下(パナソニック)の決算に驚いたそうだ。

そして、先週の日経ヴェリタスの一面記事に
なっていた様子ですが、

財政出動の副作用も心配されていた。


今回は、わたしと意見があった。

>前回、はるるっぴさんが、
日経平均6,000円割れを視野にいれていると言っていました。

わたしは、そのようなことは、
考えられないと申し上げました。

しかし、そのシナリオも考えないといけませんね~

支店長も、わたしも、
証券会社のノルマ営業の妨害にならないように
小さい声で話をしました。

しかし、今回の世界危機の解決の方向が見えてくれば、
株はドテン買いになるでしょう。


わたしは、日記を休日にまとめて書いている。
平日は、ほとんど貼り付けするだけ。

しかし、相場のうごきが早すぎるため、
価値のなくなった投資メモがたくさんある。


そのひとつを加工したものを貼り付けします。

読む価値は、ないでしょう。


○世界を混乱させる原油先物市場


世界の株式市場の時価総額は、
6,000兆円~7,000兆円くらいだったのが、かなり減った。

日本株は

400兆円~500兆円だったのが、かなり減った。

直近の数字は、日経さんなどで報道されています。


デリバティブの世界は、

8京円とも9京円とも言われる。
(これも急ピッチで縮小している。)

金先物は、

5兆円くらいだったのが、減った。


世界を震撼させた原油の高騰の震源地

WTI原油先物市場は

たった

15兆円くらい(今年はじめ)だったのが、かなり減った。


数字が、どんどん変わるので直近の数字は、
勉強熱心な投資家にご確認ください。


このWTI原油先物価格が、ドバイの原油価格に反映される。

激しい、値動きをしますが、たった10兆円前後です。

(^_^;)


これっぽっちの金額が、世界の実体経済に影響している。

今回の世界経済の混乱を裏で、
画策したのは、専門誌でも取り上げられている
ユダヤ資本でしょう。

くわしいことは、その歴史を学べば、わかると思う。


マスコミの皆様は、原油高、ガソリン高になったら

~上がった、上がったと騒いでいるだけ。

どうして、上がっているのかは、知らない。


専門家が、メディアなどで、
原油価格が急騰する理由を、説明していた。

そして、こう言っていた。

まだまだ上昇する余地がある。

その専門家は、どこにいったのでしょうか。
また、原油価格が上昇したら、お出ましになるでしょう。

その専門家が、理屈を説明したら、
また、原油価格は下がるでしょう。


マスコミは、営利最優先なので、
朝から晩まで悪いニュースを捜している人が多い。

~いい人もいます。

世の中、人口構成のピラミッドを、
別の資料で見るとよいでしょう。

知識人は、ピラミッドの上のごく一部の人たちです。

その多くが、いわゆるミーちゃん、
はーちゃん(はるるっぴのこと)と言われる
一般大衆です。

マスコミは、一部の知識人を対象に情報発信しても、
儲からないので、大衆迎合になる。

耳あたりのよいことを言っている人で、
立派な人は、ほとんどいない。

消費税を廃止などと、耳あたりのよいことを言ってみたい。
しかし、現実は、それほど甘くない。


藤原紀香さんや高橋尚子(Qちゃん)さん、
ヤンキースの松井選手のような

いい人の評論家をして給与をもらえたら、
こんな楽な商売はない。


投資家は、知識人であるべきなので、
メディアの情報は、無視でもよい。

~ウォーレン・バフェット氏も同様のことを語っている。


政治、経済、文化にもっとも、うといことで有名な
スポンサーの付いていない、中立の立場で報道できる

NHKさんだけでも、
真実を報道すれば、人々は、気がつく。

しかし、いつも威張っているので、無理だろう。


しかし、わたしは、日経ファンなので、
日経さんの巻き返しを期待したいと思う。


投資家は、物事の本質をしっかりと理解すべきでしょう。

長い目でみれば、また激しい乱高下はありますが、
いずれ、原油価格は、下落するでしょう。

太陽電池や原子力や電気自動車などなど

代替エネルギーの時代が来るだろう。


しかし、短期はわからない。

もし、ユダヤ資本が、ふたたび、
原油価格を上げにいったら(CTAに注意)
最悪のシナリオ スタグフレーションになる。

政策当局の対応に期待したい。


おしまいです。


余談

年々そのレベルが下がっている市場関係者。

その市場関係者の一部で、中国が財政出動しているので、
中国株を見直しましょうとする論調があった。

確かに、中国株が、短期でも長期でも

どうなるかわからない。

中国は、難易度の高い投資先でしょう。


中国が財政出動しても、経済の底をささえるだけです。
日本が、どれだけ、公共投資をしたのか。
その結果、景気がよくなったでしょうか。

底をささえるだけだった。
残ったのは、莫大な借金。

一番、わかっているはずの日本の市場関係者が
一番、わかっていないと思う。


先日、某大手銀行の支店幹部が、

>日本は実質財政破綻している。

と言っていた。


もし、日本が消費税や法人税を大幅にアップすれば、
トヨタ自動車は、本社をアメリカや、
シンガポールに移すかもしれません。

ケイマン諸島かもしれません。

アメリカの消費税率を、
くわしく知っている投資家は、意外と少ない。


もとい

原油価格の動向には、引き続き、注意が必要でしょう。
上がりすぎても、下がりすぎてもダメです。


おしまいです。


あすは、時間がないので、日記はなしです。
ご安心ください。
あさって以降は、未定です。
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