ローツェ、新光商、C＆R社など

<8237> 松屋　1014　-24大幅続落。前日に24年2月期の決算を発表、営業利益は29.7億円で前期比8.6倍となり、第3四半期決算時に上方修正した水準の23億円も大きく上回っている。一方、25年2月期は25億円で同15.9％減と一転2ケタ減益ガイダンスとなっており、ネガティブな反応が先行する形に。売上成長鈍化などによって、人件費などのコスト増がカバーしきれないものとみられる。

<2918> わらべ日洋　2435　-141大幅続落。前日に24年2月期の決算を発表している。営業利益は63.8億円で前期比28.0％増となり、従来予想線上での着地となっている。一方、25年2月期は45億円で同29.5％減と大幅減益に転じる見通し。売上高は最高更新見通しであるほか、海外の大幅増益も想定しているが、生産効率改善のために国内工場再編の実施を検討しており、先行投資や製造コストの増加を見込んでいるもよう。

<4763> C＆R社　1731　-254急落。前日に24年2月期の決算を発表、営業利益は41億円で前期比3.7％増となり、従来計画の45億円を下振れ。25年2月期は48億円で同17.0％増の見通しだが、従来の中期計画では50億円を見込んでいたため下振れの格好となる。年間配当金は前期比2円増の43円を計画しているほか、発行済み株式数の1.3％に当たる30万株、5億円上限とした自社株買いの実施も発表しているが、下支えにつながらず。

<8802> 三菱地所　3058　+198大幅反発。本日は不動産セクターが大幅高、東京都のオフィス空室率の大幅な改善、三井不動産の株主還元策強化などが手掛かり材料になっているとみられる。また、同社に関しては、みずほ証券が投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も2100円から3400円に引き上げている。25年3月期営業利益はコンセンサスを上回ると予想しているほか、丸の内事業の開示なども期待材料になるとみているもよう。

<6981> 村田製　2830.5　+76大幅続伸。ジェフリーズ証券では電子部品セクターの調査を開始、同社は投資判断
「バイ」でカバレッジを引き継ぎ、目標株価を3400円とした。円安や収益体質強化で在庫調整下でも安定した収益を計上、25年3月期に向けては自動車用MLCCの回復に加え、下期はPC、サーバー向けの回復も期待でき、営業利益は再度3000億円超を予想。同社の他、TDK、太陽誘電、ニデック、ミネベアミツミ、Nisshaを買い推奨。

<8801> 三井不　1675　+121.5大幅反発。前日に発表した新経営計画への評価が先行したようだ。27年3月期数値目標として、EPS年平均成長率8％以上、ROE8.5％以上、事業利益4400億円以上、純利益2700億円以上などを掲げる。利益水準は市場の期待値をやや上回る水準に。また、総還元性向目標を現行の45％から50％以上に引き上げ、配当性向を従来の30％
程度から35％程度に引き上げており、累進配当もコミットしている。

<9983> ファーストリテ　42160　-1940大幅続落。前日に第2四半期決算を発表、12-2月期営業益は1104億円で前年同期比7.0％増となり、第1四半期の同25.3％増から増益率鈍化、1180億円程度の市場予想も下回る。中国の売上低調が目立つ。24年8月期通期予想は、売上高は若干減額も営業益は4500億円、前期比18.1％増の市場予想を小幅に下回る水準を据え置き。第1四半期決算後に株価が大きく上昇したこともあり、ネガティブ視。

<8141> 新光商　956　-178急落。主要取引先であるルネサスエレクとの間で締結していた特約店契約を終了することになったと発表している。ルネサスからの申し入れを受けて、24年9月30日付で終了するようだ。商流移管などの詳細については協議中とされているが、23年3月期のルネサス社製品の売上高は947億円で、連結売上高の52.9％を占めていただけに、大幅な業容の縮小につながる懸念が先行する形になっているもよう。

<9765> オオバ　1126　+98大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、営業利益は10.5億円で前年同期比20.1％増となり、据え置きの通期予想18億円、前期比5.0％増に対して順調推移となっている。加えて、年間配当金は従来計画の34円から37円、前期比13円増に引き上げているほか、発行済み株式数の1.25％に当たる20万株、1.5億円を上限とする自社株買いの実施も発表、株主還元策の強化も評価材料となっている。

<6323> ローツェ　26830　+5000ストップ高。前日に24年2月期決算を発表、営業利益は241億円で前期比8.6％減となり、従来予想の216億円を上回った。また、25年2月期は316億円で同31.0％増を見込み、市場予想を上振れる水準のガイダンスに。同時に1：10の株式分割実施を発表、最低売買単価の大幅な引き下げにより、流動性の向上につながるとの期待も大きい。25年2月期年間配当金は株式分割後で13.5円から16円に増配計画。
＜ST＞