■トリプルアイ <5026> 1,472円 (+300円、+25.6%) ストップ高
トリプルアイズ <5026> [東証G]がストップ高。同社は26日取引開始前に、グループ会社のゼロフィールドが米ワシントン州のデータセンターを増設すると発表。これが材料視されたようだ。米証券取引委員会(SEC)が今年1月、暗号資産ビットコインを運用対象とする現物ETF(上場投資信託)11銘柄を承認したことで、今後の更なるマイニング需要の拡大が見込めるためだとしている。
■SBテク <4726> 2,546円 (+500円、+24.4%) ストップ高
東証プライムの上昇率トップ。SBテクノロジー <4726> [東証P]がストップ高。ソフトバンク <9434> [東証P]が25日の取引終了後、SBテクに対し完全子会社化を目的に1株2950円で株式公開買い付け(TOB)を実施すると発表した。SBテクの株価はTOB価格にサヤ寄せする動きとなった。買い付け期間は26日から6月11日までで、TOB成立後、所定の手続きを経てSBテクは上場廃止となる見込み。SBテクはTOBに賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨した。東京証券取引所は25日、SBテクを監理銘柄(確認中)に指定した。
■日本アンテナ <6930> 608円 (+100円、+19.7%) ストップ高
日本アンテナ <6930> [東証S]がストップ高。25日の取引終了後、エレコム <6750> [東証P]との間で経営統合に関する基本合意書を締結すると発表。これを手掛かりに買いを集めた。エレコムグループとの機能統合や、エレコム子会社のDXアンテナとの経営統合を行うことを目指す。10~11月ごろをメドにエレコムを親会社とする株式交換を実施するという。両社は今後、法的拘束力のある株式交換契約の締結に向けて協議・検討を進めていく。
■三益半導 <8155> 3,235円 (+503円、+18.4%) ストップ高
東証プライムの上昇率3位。三益半導体工業 <8155> [東証P]がストップ高。同社に対し、信越化学工業 <4063> [東証P]が25日の取引終了後、株式公開買い付け(TOB)を開始すると発表した。買い付け価格は1株3700円で、三益半導の株価はこれにサヤ寄せする形となった。信越化は持ち分法適用関連会社である三益半導を完全子会社化とし、機動的な経営体制を構築するとともに、顧客への安定供給体制の強化につなげる。買付予定数の下限は768万2076株(所有割合23.91%)とし、上限は設定しない。TOB成立後、所定の手続きを経て、三益半導は上場廃止となる見込み。7月下旬をメドにTOBの開始を目指しており、買い付け日程は決定次第、公表する方針。三益半導はTOBに賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨する。東京証券取引所は25日、三益半導を監理銘柄(確認中)に指定した。
■ユアテック <1934> 1,513円 (+192円、+14.5%)
東証プライムの上昇率4位。ユアテック <1934> [東証P]が急反騰。25日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比3.6%増の2520億円、最終利益は同9.2%増の82億円を見込む。また、前期の期末配当を12円増額したうえで、今期の年間配当予想は同4円増配の46円とした。これらをポジティブ視した買いが集まったようだ。一般・官公庁向けで営業の強化などにより受注拡大を図るほか、電力インフラ設備工事でも収益拡大に取り組む。同社は配当方針も変更し、連結配当性向について40%以上とする方針を示した。これまでは連結配当性向は30%を目安としていた。
■ゼオン <4205> 1,590円 (+175.5円、+12.4%)
東証プライムの上昇率5位。日本ゼオン <4205> [東証P]が3日続急騰。25日の取引終了後、取得総数1000万株(自己株式を除く発行済み株式総数の4.73%)、取得総額100億円を上限とする自社株買いの実施を発表。これをポジティブ視した買いが入ったようだ。取得期間は5月7日から2025年3月21日まで。取得した全株式を同年4月4日に消却する。あわせて25年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比3.9%増の3970億円、最終利益は同43.7%減の175億円を計画する。同社は前期の期末配当予想を5円増額したうえで、今期の年間配当予想を同2円増配の47円とした。
■エリアリンク <8914> 3,090円 (+335円、+12.2%)
エリアリンク <8914> [東証S]が4日続急騰。25日の取引終了後、6月30日を基準日として、7月1日付で1対2の株式分割を実施すると発表した。あわせて発表した24年12月期第1四半期(1-3月)の単体決算は、売上高が前年同期比35.3%増の68億8300万円、経常利益が同37.1%増の13億4200万円と順調な滑り出しとなっており、好感されたようだ。ストレージ事業が伸長したほか、土地権利整備事業では大型案件の決済もあり、計画以上に進捗した。
■明星工 <1976> 1,328円 (+135円、+11.3%)
東証プライムの上昇率6位。明星工業 <1976> [東証P]が急反騰。熱絶縁工事で優位性を発揮する建設工事会社で、LNG工事では国内トップクラスの実績がある。受注高、完成工事ともに好調な伸びを示しており、25日取引終了後、24年3月期業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の550億円から600億円(前の期比7%増)と減収見通しから一転して増収となり、営業利益も66億円から80億円(同17%増)と大幅増額し、こちらも減益見通しから一転2ケタ増益見通しへと変わった。営業利益は19年3月期以来5期ぶりの過去最高利益更新となる。好業績を背景に株主還元も強化、24年3月期の年間配当は従来計画から19円増額となる55円(前の期実績36円)と大きく上乗せする。配当利回りは前日25日終値換算で4.6%と高い。好業績と配当の大幅上方修正がポジティブサプライズとなり、投資資金の攻勢につながった。
■JET <6228> 3,870円 (+370円、+10.6%)
ジェイ・イー・ティ <6228> [東証S]が3日続急騰。東京証券取引所が25日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50%以上(うち現金20%以上)とする信用取引の臨時措置を26日売買分から解除すると発表。また、日本証券金融も貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、取引負担の減少で短期資金の流入が活発化するとの思惑から買いが流入したようだ。
■インフォR <9338> 3,930円 (+300円、+8.3%)
INFORICH <9338> [東証G]が急反発。同社は26日、自社が運営するモバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」を横浜スタジアムに設置したと発表。前日25日にはつくばエクスプレスの駅構内への設置を開始したことを明らかにしており、更なる展開が期待されたようだ。
■インソース <6200> 779円 (+59円、+8.2%)
東証プライムの上昇率10位。インソース <6200> [東証P]が急反発。同社は25日取引終了後、24年9月期第2四半期累計(23年10月-24年3月)の連結業績予想修正を発表。営業利益の見通しは従来の21億4000万円から24億円(前年同期比24.4%増)に引き上げた。売上高予想は59億7000万円から60億円(同15.3%増)に上方修正。好採算のITサービス事業の売り上げ構成比が高まったことや、販管費が想定を下回ったことが主な要因だとしている。なお、通期業績予想については従来見通しを据え置いている。
■マクビープラ <7095> 13,590円 (+1,010円、+8.0%)
Macbee Planet <7095> [東証G]が急反発。25日の取引終了後、5月31日を基準日として6月1日付で1株を4株に分割すると発表。株式の流動性向上を期待した買いが入ったようだ。同社によると、流通株式数が増加することで、東証プライム市場への市場区分変更の形式要件をすべて満たすことになるという。
■富士通ゼ <6755> 1,970円 (+145.5円、+8.0%)
富士通ゼネラル <6755> [東証P]が3日続急伸。同社は25日取引終了後、25年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比2.1倍の120億円としていることや、年間配当計画を前期比2円増配の38円としていることが好感されたようだ。売上高は同7.4%増の3400億円となる見通し。主力の空調機事業で北米向けやアジア向けの販売拡大を見込み、利益面では全社的なコストダウンの推進が寄与するとみている。
■PCA <9629> 1,877円 (+136円、+7.8%)
ピー・シー・エー <9629> [東証P]が急反発。25日の取引終了後、24年3月期の連結決算を発表。売上高と各利益が計画を上回って着地した。あわせて開示した25年3月期の業績は、売上高が前期比9.9%増の165億700万円、最終利益が同2.8%増の16億5600万円となる見通し。また、前期の配当を19円増額したうえで、今期の年間配当予想は前期比2円増配の83円とした。これらを好感した買いが入り株価を押し上げたようだ。24年3月期は外注費などの経費削減効果に加え、退職給付費用の戻入に伴う利益が発生し、業績が計画を上振れした。今期については、クラウドサービスや保守サービスで顧客の継続利用による安定的な収入計上を想定している。
■キーエンス <6861> 69,610円 (+5,030円、+7.8%)
キーエンス <6861> [東証P]が急反発。25日の取引終了後に24年3月期の連結決算を発表。売上高は前の期比4.9%増の9672億8800万円、経常利益は同1.3%増の5192億9500万円だった。経常利益は3期連続で過去最高となったほか、直近3ヵ月間となる1-3月期は約7%の経常増益となっており、買い安心感が広がったようだ。24年3月期は国内では減収となった一方、海外では欧米の設備投資が底堅く推移し増収となった。
■野村不HD <3231> 4,426円 (+298円、+7.2%)
野村不動産ホールディングス <3231> [東証P]が急反発。25日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の連結業績と配当予想を開示した。今期の売上高は前期比7.5%増の7900億円、最終利益は同2.7%増の700億円を見込む。前期に続き過去最高益を計画するほか、前期の期末配当を10円増額したうえで、今期の年間配当予想は前期比25円増配の165円としており、評価されたようだ。住宅部門で増収増益を計画する。
■ゼンリン <9474> 860円 (+51円、+6.3%)
ゼンリン <9474> [東証P]が急反発。26日午後1時ごろ、25年3月期連結業績予想について売上高を前期比4.8%増の643億円、営業利益を同81.7%増の36億円と発表。配当予想も前期比1円50銭増の30円を見込んでおり、これを好感した買いが集まった。ストックビジネスの拡大や価格改定による増収効果に加え、オートモーティブ関連が堅調に推移する見通し。同時に発表した24年3月期決算は売上高が前の期比4.1%増の613億3500万円、営業利益が同10.1%増の19億8100万円だった。
■QPS研究所 <5595> 3,500円 (+200円、+6.1%)
QPS研究所 <5595> [東証G]が急反発。25日の取引終了後、新たに国土交通省の「中小企業イノベーション創出推進事業(SBIRフェーズ3)」の大規模技術実証事業2件に採択されたと発表。これが株価の刺激材料となったようだ。河川管理と道路管理それぞれにおいて、次世代機器などを活用した監視・観測の高度化につながる技術開発を研究課題とする。交付上限額は河川管理で1億9700万円(うちQPS研究所への補助金額8800万円)で、道路管理が1億3300万円(同4900万円)。事業期間は2028年3月まで。24年5月期の業績予想には想定しておらず、25年5月期以降の業績への影響は精査中とした。
■未来工業 <7931> 4,000円 (+195円、+5.1%)
未来工業 <7931> [東証P]が急反発。25日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高予想は前期比2.4%増の451億6300万円、最終利益が同17.8%減の42億500万円となる見通しを発表した。原材料単価などさまざまなコストの増加が利益を圧迫すると想定する。これを嫌気した売りが先行したものの、強固な利益体質を持つ企業とあって、下値では押し目買いを集めて株価を押し上げた。同社は前期の年間配当を16円増額して150円とした一方、今期の年間配当予想は前期比20円減配の130円を見込む。24年3月期の売上高は前の期比11.4%増の440億9100万円、最終利益は同86.6%増の51億1600万円だった。電材・管材事業や配線器具事業での価格改定などが寄与した。同社は27年3月期までの3カ年の中期経営計画も発表した。最終年度の売上高を470億9000万円、最終利益を45億2500万円に伸ばす目標を掲げている。
■トクヤマ <4043> 2,926.5円 (+136.5円、+4.9%)
トクヤマ <4043> [東証P]が大幅反発。同社は26日午前9時ごろに、25年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比28.7%増の330億円としていることや、年間配当計画を前期比20円増配の100円としていることが好感されたようだ。売上高は同2.9%増の3520億円となる見通し。 半導体関連製品の販売増加を見込んでいるほか、利益面では製造コストの改善が寄与するとみている。また、中期経営計画の最終年度となる26年3月期の連結売上高目標を従来の3200億円から4000億円に上方修正したこともあわせて発表。なお、営業利益目標などの変更はない。
※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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