米国市場休場で材料難のなか、東京市場は売り優勢で取引を開始した。目立った売買材料は観測されていないが、足元の日本株の上値の重さを嫌気した売りが入りニデック<6594>、トヨタ自<7203>、三菱UFJ<8306>などTOPIXコア30銘柄が弱含む展開となった。ただ、後場、時間外の米国株先物がやや買われたことなどが材料視されて225先物などが買戻される地合いに。日経平均は、後場切り返す展開となったが、プライム市場の売買代金は今年最低水準となった。
大引けの日経平均は前日比62.26円高(+0.16%)の38633.02円となった。東証プライム市場の売買高は13億1087万株、売買代金は3兆1756億円。業種別では、空運業、鉱業、医薬品、繊維製品、倉庫・運輸関連業などが上昇した一方、海運業、証券・商品先物取引業、不動産業、食料品、銀行業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は45%、対して値下がり銘柄は51%となっている。
日経平均採用銘柄では、三菱自動車<7211>が続伸したほか、いすゞ自動車<7202>も上昇。このほか、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>、信越化学<4063>など半導体株の一角が買われた。また、日東電工<6988>、村田製作所<6981>、TDK<6762>などアップル関連銘柄の一角が上昇。日経平均採用銘柄以外では、物いう株主エフィッシモの買い増しが明らかとなったサンケン電気<6707>が大幅高となった。
一方、三菱地所<8802>、三井不動産<8801>など不動産銘柄の一角が売られたほか、京成電鉄<9009>も引き続き売り優勢となった。このほか、サッポロホールディングス<2501>、フジクラ<5803>、川崎重工<7012>が弱かった。日経平均採用銘柄以外では、FPパートナー<7388>が下げ止まらない。
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