東陽テクニカ、CDP「気候変動レポート2023」で「B」スコアを獲得

株式会社東陽テクニカ(本社：東京都中央区、代表取締役社長：高野 俊也(こうの としや)、以下 東陽テクニカ)は、国際的な環境非政府組織(NGO)であるCDP(※1)が公表した「気候変動レポート2023」において、8段階評価(※2)の中、上位から3番目の「B」スコアに認定されました。



東陽テクニカは、気候変動課題への対応を重要な経営課題の一つに掲げ、CO2排出量削減をはじめとした脱炭素化に貢献する製品の提案や開発支援など、気候変動問題に対する取り組みを強化しています。また、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の提言に沿った情報開示の充実にも努めており、こうした取り組みが評価されました。
今後も事業活動を通じて社会課題の解決に取り組み、当社の事業領域における「SDGs(持続可能な開発目標)」の達成に貢献し、持続可能な社会の実現を目指してまいります。
東陽テクニカサステナビリティサイト：https://www.toyo.co.jp/sustainability/


※1 CDP：Carbon Disclosure Project。英国のロンドンに本部を置く2000年に設立された非政府組織(NGO)。環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、主要国の民間企業や自治体に対し気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関する情報開示を求め、分析・評価することで、グローバルな環境課題に関する働きかけを主たる活動としている。2023年は、世界の時価総額の3分の2を超える約23,000社がCDPを通じてデータを開示している。
CDPジャパン ウェブサイト：https://japan.cdp.net/
※2 A、A-、B、B-、C、C-、D、D-、の8段階評価


＜株式会社東陽テクニカについて＞
東陽テクニカは、1953年の創立以来、最先端の“はかる”技術のリーディングカンパニーとして、技術革新に貢献してまいりました。その事業分野は、情報通信、自動車、エネルギー、EMC(電磁環境両立性)、海洋、ソフトウェア開発、ライフサイエンス、セキュリティなど多岐にわたります。5G通信の普及、クリーンエネルギーや自動運転車の開発などトレンド分野への最新の技術提供に加え、独自の計測技術を生かした自社製品開発にも注力し、国内外で事業を拡大しています。最新ソリューションの提供を通して、安全で環境にやさしい社会づくりと産業界の発展に貢献してまいります。
株式会社東陽テクニカ Webサイト：https://www.toyo.co.jp/