前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ピアズ <7066> 　1,263円　(+362円、+40.2％)

　ピアズ <7066> [東証Ｇ]が6連騰。同社は店舗運営コンサルやセールスプロモーションなどを展開するが、株価は前週初の4月4日にストップ高に買われた後、翌5日は引けこそ伸び悩んだものの一時値幅制限いっぱいまで上値を伸ばし、更に週末まで3営業日連続でストップ高という急騰をみせた。前週はザラ場を含め5営業日連続でストップ高を演じたことになる。11日は値幅制限拡大で600円高の1501円がストップ高となるが、あと2円に迫る1499円まで買われる場面があった。前週から既に株価は3倍化している。市場では「前週に子会社がデリバリープラットフォームの一元管理システム提供開始という株価の刺激材料は発表されたとはいえ、ここまで買われるインパクトはない。ただ、業績はコスト先行で赤字に陥っているが、株式需給面では機関投資家の売りが枯れている状況で上値が軽い。そこに着目した短期資金のターゲットとなっているが、マネーゲームの様相が強く反動も出そうだ」（中堅証券ストラテジスト）としている。

■ブルーミーム <4069> 　2,644円　(+500円、+23.3％) ストップ高

　ＢｌｕｅＭｅｍｅ <4069> [東証Ｇ]がストップ高。前週末8日の取引終了後、三井情報（東京都港区）と資本・業務提携すると発表しており、これが好材料視された。三井情報の事業基盤にブルーミームの有する次世代システム開発手法を融合させることで、グループの成長を加速させることが狙い。具体的には、三井情報はブルーミームが提供するローコード向けアジャイル開発手法「AGILE-DX」を活用し、三井物産グループをはじめとする国内企業に対するモダナイゼーション（最新化）事業の提供を拡大するほか、三井情報が支援する三井物産グループ全体のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進に際し、ローコード開発に関するブルーミームのノウハウを活用することで、短期間かつ少人数のシステム開発を実現するとしている。 また、資本面では三井情報がブルーミーム株の議決権割合21.72％を取得し筆頭株主となる予定。なお、同件における22年3月期業績への影響は軽微としている。

■東電ＨＤ <9501> 　444円　(+62円、+16.2％)

　東証プライムの上昇率トップ。東京電力ホールディングス <9501> が続急騰。そのほか、中部電力 <9502> など電力株の上昇が目立つ一方、イーレックス <9517> やウエストホールディングス <1407> [東証Ｓ]、レノバ <9519> など再生可能エネルギー関連株も買われた。岸田首相が前週末8日の記者会見でロシアからの石炭輸入禁止に伴い、夏や冬の電力需給逼迫を回避するために再生可能エネと原子力を最大限活用していく方針を示した。首相はこの2つの電源について「脱炭素の効果の高い電源」と発言しており、これを受けて再生可能エネ関連株とともに、原発再稼働への期待感から電力株にそれぞれ思惑的な物色が向かったようだ。

■サカタタネ <1377> 　4,045円　(+345円、+9.3％)

　東証プライムの上昇率3位。サカタのタネ <1377> が続急伸し年初来高値を更新。前週末8日の取引終了後、22年5月期の連結業績予想について、売上高を674億円から715億円へ、営業利益を90億円から100億円へ、純利益を98億円から110億円へ上方修正しており、これが好感された。海外連結子会社の決算日である3月末の為替レートが1ドル＝122.41円（従来予想110円）、1ユーロ＝136.77円（同130円）と想定より円安水準となったことが要因としている。第3四半期累計（21年6月-22年2月）決算は、売上高498億8300万円、営業利益88億6300万円、純利益67億6000万円だった。なお、会計基準の変更により、前期及び前年同期との比較はない。

■エッジテクノ <4268> 　1,238円　(+103円、+9.1％)

　エッジテクノロジー <4268> [東証Ｇ]が4日ぶりに急反発。今年2月中旬に旧マザーズ市場に上場、現在はグロース市場に籍を置くが、 人工知能（AI）実装支援やビッグデータ解析を強みとするAIソリューションビジネスに対する期待が大きい。業績面でも、22年4月期は売上高が前期比45％増の21億2900万円と大幅な伸びを見込んでおり、利益面でも成長トレンドに突入する見通し。直近は4月7日付で信用規制の強化（増し担保比率の引き上げ）が行われ、株価もこれを嫌気して下値模索の動きが強まったが、11日は目先筋の売りが一巡したことで、改めて投資資金が流入した。

■カーブスＨＤ <7085> 　777円　(+64円、+9.0％)

　東証プライムの上昇率4位。カーブスホールディングス <7085> が3日ぶりに急反発。前週末8日の取引終了後に発表した第2四半期累計（21年9月-22年2月）連結決算が、売上高134億4300万円（前年同期比13.0％増）、営業利益17億2900万円（同98.4％増）、純利益12憶700万円（同3.5倍）となり、従来予想の営業利益14億円を上回り、大幅増益となったことが好感された。第1四半期に実施した新規会員募集のための体験キャンペーンが功を奏し、入会数がコロナ禍前の水準を上回って四半期としては過去最高となったことに加えて、例年、季節的要因によって新規入会数が低調に推移し会員数が減少する第2四半期の退会率がコロナ禍前の水準に抑えることができ、その結果会員数はほぼ計画通りになったことが寄与した。また、会員への「食生活の相談」を通じたプロテインなどの提案による定期契約者数の増加や高機能新商品への切り替え購入が好調に推移し、物販売上高が予想を上回ったことも貢献した。なお、22年8月期通期業績予想は、売上高265億5000万円（前期比7.6％増）、営業利益25億円（同54.1％増）、純利益15億9800万円（同41.5％増）の従来見通しを据え置いている。

■ノダ <7879> 　1,279円　(+93円、+7.8％)

　ノダ <7879> [東証Ｓ]が続急伸し年初来高値を更新。前週末8日の取引終了後に発表した第1四半期（21年12月-22年2月）連結決算が、売上高185億2900万円（前年同期比20.3％増）、営業利益20億1300万円（同2.1倍）、純利益13億3800万円（同2.2倍）と大幅増益となったことが好感された。原材料などの急激なコストアップへの対応として建材製品の値上げを行い収益確保を図ったことに加えて、国内在庫が低水準だったことから合板製品の販売価格が大幅に上昇したことが寄与した。なお、22年11月期通期業績予想は、売上高700億円（前期比8.4％増）、営業利益47億円（同22.7％増）、純利益29億円（同14.4％増）の従来見通しを据え置いている。

■セイヒョー <2872> 　3,520円　(+250円、+7.7％) 一時ストップ高

　セイヒョー <2872> [東証Ｓ]が続急伸、一時ストップ高。前週末8日の取引終了後、経営戦略コンサルティングなどを手掛けるＷｅａｌｔｈ Ｂｒｏｔｈｅｒｓ（東京都港区）と資本提携契約を締結し、第三者割当増資を実施すると発表しており、これが好材料視された。4月25日付で9万9000株の新株を1株3265円で発行し、約3億1700万円を調達する。国内外の新規取引先紹介を含む販路の拡大やSNSを活用したWEBマーケティングの強化、冷凍ロジスティック事業をはじめとする新規事業への挑戦などを協力して行う方針で、調達資金は既存製造工場の拡張及び増強やマーケティング・EC機能の整備、 デジタルトランスフォーメーション（DX）関連投資に当てる予定だ。同時に発表した23年2月期の単独業績予想で、売上高36億円、営業利益8000万円（前期比39.5％増）、純利益6800万円（同20.0％増）と大幅増益を見込むことも好材料視されている。主力のアイスクリーム部門における順調なOEM受注に加えて、自社ブランド品の営業を強化することが寄与する。なお、22年2月期決算は、売上高39億5700万円（前の期比13.0％増）、営業利益5600万円（同3.3倍）、純利益6300万円（同34.2％増）だった。

■大有機 <4187> 　3,070円　(+208円、+7.3％)

　東証プライムの上昇率7位。大阪有機化学工業 <4187> が4日ぶりに急反発。同社は8日取引終了後に、22年11月期第1四半期（21年12月-22年2月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比8.7％増の16億6500万円となり、上半期計画の29億円に対する進捗率は57.4％に達した。売上高は81億2500万円（会計基準変更のため前年同期との比較なし）で着地。自動車塗料用や光学材料向け粘着剤用にアクリル酸エステルの売り上げが堅調だったほか、半導体材料でArFレジスト用原料の販売が好調だったことなどが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来見通しを据え置いている。

■ＩＮＣ <7078> 　1,113円　(+71円、+6.8％)

　ＩＮＣＬＵＳＩＶＥ <7078> [東証Ｇ]が7日ぶりに急反発。ロケット開発ベンチャーのインターステラテクノロジズ（北海道大樹町）が11日、ＫＡＤＯＫＡＷＡ <9468> やＩＭＶ <7760> [東証Ｓ]を新たな引受先とした第三者割当増資により2億2000万円を追加調達したと発表。これを受けて、インターステラと資本提携関係にある同社に思惑的な買いが向かったようだ。

■アステリア <3853> 　1,036円　(+53円、+5.4％)

　東証プライムの上昇率9位。アステリア <3853> が続急伸、一時5.6％高の1038円まで買われ4ケタ大台を回復すると同時に、4月5日につけた戻り高値1030円を払拭した。次世代ブロックチェーン技術や人工知能（AI）分野のノウハウを生かし、企業のシステムソフト開発需要を捉えている。同社が出資する先端AI開発を手掛ける台湾ゴリラ・テクノロジーのSPACとの合併を通じたナスダック上場は、ややずれ込んでいるものの今年度前半には実現する方向にあり、投資評価益も期待できる状況にある。22年3月期営業利益は前の期比4.1倍の34億円予想と大幅な伸びを見込み、23年3月期も利益成長を継続する公算が大きい。

■エルテス <3967> 　947円　(+43円、+4.8％)

　エルテス <3967> [東証Ｇ]が大幅続伸。8日の取引終了後、中国地方の金融機関を主な顧客とするデジタルマーケティング企業であるアクター（岡山市北区）の全株式を4月25日付で取得し、子会社化すると発表しており、これが好感された。今回のアクターの子会社化は、デジタルマーケティング領域への進出の加速を図るのが狙い。また、アクターの有する金融機関向けサービスのノウハウ獲得により、エルテスの内部脅威検知サービス「Internal Risk Intelligence」を組み合わせた全国金融機関への支援拡大なども図るとしている。なお、同件による23年2月期業績への影響は精査中としている。

■ＡＬＰＨＡ <4760> 　1,240円　(+55円、+4.6％)

　アルファ <4760> [東証Ｓ]が大幅続伸で年初来高値を更新。前週末8日の取引終了後、集計中の第2四半期累計（21年9月-22年2月）連結業績について、売上高が27億3000万円から30億7300万円（前年同期比3.0％減）へ、営業損益が7000万円の赤字から1300万円の黒字（前年同期1億1000万円の黒字）へ、最終損益が7300万円の赤字から4000万円の黒字（同1億2700万円の黒字）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。年末にかけて徐々に経済活動や個人消費が回復傾向にあったことで売上高が想定を上回ったほか、人件費などの経費削減に努めたことや雇用調整助成金を営業外収益として計上したことも利益を押し上げる。

■ワキタ <8125> 　1,049円　(+45円、+4.5％)

　ワキタ <8125> が4日ぶりに大幅反発。前週末8日の取引終了後に発表した23年2月期連結業績予想で、売上高790億円（前期比5.3％増）、営業利益60億円（同9.0％増）、純利益37億円（同3.5％増）と増収増益を見込み、年間配当予想を前期比2円増の35円を予定していることに加えて、25年2月期に営業利益80億円を目指す中期経営計画を発表したことが好感された。主力としている建機業界では民間設備投資に持ち直しの動きが見られるほか、公共投資も国土強靱化対策など引き続き堅調に推移するものとみられており、建機のレンタルや販売を行う中核事業である建機事業が引き続き堅調に推移する見通し。また、安定収益基盤である不動産事業やチャレンジ事業である商事事業の採算改善も見込む。なお、22年2月期決算は、売上高749億8900万円（前の期比1.3％増）、営業利益55億600万円（同1.5％増）、純利益35億7300万円（同12.0％増）だった。同時に、200万株（発行済み株数の3.85％）、または20億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視されている。取得期間は22年4月11日から23年2月28日まで。成長投資と株主還元の両立を図り、株主への一層の利益還元を遂行できるようにすることが目的としている。

■ＴＫＰ <3479> 　1,371円　(+51円、+3.9％)

　ティーケーピー <3479> [東証Ｇ]が大幅続伸。11日の寄り前、集計中の22年2月期連結業績について、売上高が438億円から446億8500万円（前の期比3.6％増）へ、営業損益が19億円の赤字から8億8300万円の赤字（前の期24億9700万円の赤字）へ、最終損益が39億円の赤字から32億1100万円の赤字（同35億300万円の赤字）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。 新型コロナウイルスの変異株による感染拡大に伴い、貸会議室事業の需要回復を保守的に見込んでいたが、社会経済活動の正常化が緩やかに進むなか、顧客企業のセミナーや研修などのイベントの再開が進んでいることが要因。また、日本リージャスや台湾リージャスの稼働率が好調に推移していることも寄与した。

■イオンファン <4343> 　2,001円　(+73円、+3.8％)

　イオンファンタジー <4343> が大幅続伸。前週末8日の取引終了後に発表した23年2月期連結業績予想で、売上高789億円（前期比31.1％増）、営業利益26億円（前期34億800万円の赤字）、最終利益4億円（同45億700万円の赤字）と最終損益が黒字転換する見通しであることが好感された。国内及び海外における新型コロナウイルス感染症の感染状況や、22年2月期下半期の売り上げ状況などを踏まえて、売上高が今期中に新型コロナウイルス感染症拡大前の水準に回復すると予想。それに伴い収益性が改善されると見込んでいる。

■Ｆブラザーズ <3454> 　855円　(+25円、+3.0％)

　ファーストブラザーズ <3454> が4日ぶりに大幅反発。前週末8日の取引終了後に発表した第1四半期（21年12月-22年2月）連結決算が、売上高63億4500万円（前年同期比2.8倍）、営業利益11億2900万円（同7.4倍）、純利益6億6500万円（同10.9倍）と大幅増益となったことが好感された。同社では、取得した賃貸不動産についてバリューアップを実施しながら運用するとともに、賃貸不動産ポートフォリオ入れ替えの観点から、マーケットで適宜売却を行っているが、第1四半期においても複数の賃貸不動産を売却したことが業績を牽引した。なお、22年11月期通期業績予想は、売上高249億円（前期比6.7％減）、営業利益28億8000万円（同41.7％減）、純利益13億円（同53.5％減）の従来見通しを据え置いている。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　759.6円　(+18.7円、+2.5％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が3日ぶりに反発。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> など メガバンクが頑強な値動きをみせた。前週末の米国株市場では、ゴールドマン・サックス やＪＰモルガン など大手金融株が軒並み上昇しており、東京市場でもこれに追随する動きとなった。インフレ抑制を目的としたFRBによる金融引き締め策強化の思惑を背景に、米国債券市場では長期債を売る動きが活発化し米10年債利回りは2.7％台まで上昇した。これは約3年ぶりの高い水準で、米国事業を展開するメガバンクは運用環境改善を期待した買いを誘導したようだ。

■旅工房 <6548> 　728円　(+17円、+2.4％)

　旅工房 <6548> [東証Ｇ]が3日ぶりに反発。前週末8日に発表した2月の旅行取扱状況速報で、旅行取扱額は前年同月比2.2倍の1億632万2000円と大幅に増加しており、これが好感された。国内旅行取扱額は同2.1倍の8543万7000円、海外旅行取扱額は同2.8倍の2088万5000円とともに大幅に伸長した。なお、21年4-22月2月の合計取扱額は前年同期比35.3％減の約13億5663万円だった。

■ハードオフ <2674> 　802円　(+17円、+2.2％)

　ハードオフコーポレーション <2674> が続伸。11日午後2時ごろに発表した3月度店舗売上高で、直営店の既存店売上高が前年同月比9.8％増となり、7ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。ハードオフやオフハウス、モードオフ、ガレージオフ、ホビーオフ業態が好調だった。なお、全店売上高は同10.5％増だった。

※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース