マークラインズ、BEENOS、ヒロセ電など

<7419>　ノジマ　3110　+343大幅続伸。前日に21年3月期の決算を発表、営業利益は338億円で前期比49.8％増益となり、従来計画の300億円を大きく上回る着地となった。期末配当金も22円から24円に引き上げている。22年3月期は350億円で同3.5％増益の見通し。年間配当金も前期比2円増配となる48円を計画。前期業績の想定以上の上振れ着地、並びに、株主還元強化の動きなどを評価の動きへ。

<9424>　日本通信　211　-16大幅続落。前日に21年3月期の決算を発表、営業損益は2.5億円の赤字で前期比4.2億円の損益改善となっている。1-3月期もわずかに赤字が継続する状況となった。一方、22年3月期は、業績数値は未公表ながら、MVNO事業モデルが整ったことで、7年ぶりの通期黒字化を目指すとしている。プラス材料視する動きが先行したものの、今期の黒字化期待は十分に織り込み済みとみられ、短期的な出尽くし感も強まる状況に。

<3328>　BEENOS　3395　+442大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は7.5億円で前年同期比71.3％減益となった。前年同期にインキュベーション事業で売却益が発生していたことから大幅減益の形になっているが、主力のEコマース事業は大幅増益となっている。また、1-3月期は4.1億円で同62.4％増益と大幅増益、実態面は好調な推移と評価の動きが先行へ。

<9519>　レノバ　3225　-150大幅続落。前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の38.5億円から46億円に、純利益は18億円から115億円にそれぞれ引き上げている。2-3月の販売量が計画を上振れたほか、徳島津田バイオマスの連結子会社化に伴う再測定利益75.3億円を計上することが背景。純利益の修正幅は大きいものの、特殊要因が中心であることから、短期的な材料出尽くし感が優勢となっているようだ。

<6200>　インソース　2604　+157大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は12.6億円で前年同期比倍増となり、通期予想は従来の21億円から24億円、同3.1倍の水準に上方修正している。単価向上によって、構成比が高まっているオンライン講座の収益性が改善しているほか、LMS「Leaf」の有料利用組織数増加なども寄与しているようだ。想定以上の収益改善がインパクトにつながる形となっている。

<3901>　マークラインズ　3350　+502ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は3.3億円で前年同期比29.0％増益となった。契約者数増加によって情報プラットフォーム事業が好調であったほか、電動化関連部品の受注もあってベンチマーキング関連事業なども伸長した。上半期計画5.4億円、同20.4％増に対する進捗率は60％超の水準に達しており、上振れ期待などが高まる状況のようだ。

<2427>　アウトソシング　1859　+152大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は52.1億円で前年同期比2.0倍となり、会社計画を20億円程度上振れる着地になっている。海外技術系、海外製造系及びサービス系、国内サービス系などが想定を上回ったようだ。前期の減益決算からは急回復、通期計画251億円、前期比75.1％増益計画は据え置いているが、上振れ期待が高まる状況となっているもよう。

<9962>　ミスミG　3260　+160大幅続伸。前日に21年3月期の決算を発表、営業利益は272億円で前期比15.1％増益、市場予想をやや上回る水準での着地に。22年3月期は380億円で同39.7％の増益見通しとしており、355億円程度の市場予想を上回っている。国内外での販売拡大を見込んでいる。また、3月の月次動向も発表、売上高は前年同月比15.7％増となり、21年3月期中では初の2ケタ増となっている。

<6806>　ヒロセ電　15410　-2230大幅反落。前日に21年3月期決算を発表、営業利益は279億円で前期比37.0％増となり、市場想定をやや上回った。一方、22年3月期は265億円で同5.0％減益を見込む。市場コンセンサスを約30億円下回り、ネガティブに捉えられた。配当性向の引き上げ、4年間で400億円を上限とした自社株買い方針を示しているが、新たな株主還元方針を示すことはアナウンス済みであったため、買い材料にはつながらず。

<7974>　任天堂　60410　-1200大幅続落。前日に21年3月期決算を発表、営業利益は6406億円で前期比81.8％増、6000億円程度の市場予想を上回って着地した。一方、22年3月期は5000億円で同22.0％減益を見込み、市場予想を800億円程度下回る形に。「あつ森」大ヒットの反動でハード、ソフトともに2ケタの減少を見込んでいるもよう。保守的な計画との見方もあるが、短期的なピークアウトを警戒する動きが優勢になった。 ＜ST＞