「AirCourse」オンライン研修機能をリリース

Zoomとの公式連携によりオンライン研修／集合研修／eラーニングの一元管理を実現

企業向け社員教育クラウドサービス「AirCourse（エアコース）」を提供するKIYOラーニング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長:綾部貴淑）は、オンライン研修機能をリリースいたしました。ビデオ会議ツール「Zoom」と公式連携をすることで、 AirCourse内でZoomを用いたオンライン研修が実施ができるようになります。またZoomも含めた各種オンライン研修の実施状況を管理することが可能になり、集合研修／eラーニングとの一元管理を実現できます。 AirCourseとは ： https://aircourse.com/




昨今のテレワーク推進など働き方の変化に伴い、 eラーニングやZoom等のビデオ会議ツールを用いたオンライン研修を導入する企業が急増しています。

これまでは集合研修の一時的な代替策として捉えられることの多かったeラーニングやオンライン研修ですが、場所や時間の制約がなく実施できるなどのメリットから今後も継続的に実施していく企業が多いと予想されます。
そこで問題になってくるのが、各種育成施策の管理方法です。一時的な対応であればExcel等で施策ごとに個別管理でよかった企業も、中長期を見据えるとデータを一元管理する仕組みが求められます。
そこでこのたび、オンライン研修機能をリリースすることで、集合研修／eラーニングを含めAirCourse上で一元管理が可能になります。
またビデオ会議ツール「Zoom」と公式連携することで、AirCourse上でZoomを用いたオンライン研修の設定・実施・管理を完結できるようになり、研修関連業務の工数削減を実現します。

＜AirCourse上でのオンライン研修作成画面（Zoom公式連携後）＞
AirCourseのコース作成時に、Zoomミーティングの詳細設定を行うことができます。


＜AirCourse上で作成したオンライン研修への受講者参加画面（Zoom公式連携後）＞
受講者はAirCourseのマイページ上からワンクリックでZoomを起動し、オンライン研修に参加できます。




Zoomとの公式連携を実施するためには、米 Zoom Video Communications, Inc.によって行われる2段階の厳正な審査を通過しなければなりません。
1段階目は「Functional and usability testing」で、アプリケーションにおける各機能が正常に作動するかどうか、さらに使い勝手などのユーザビリティに問題がないかなどをチェックします。
2段階目は「Security and compliance review」で、セキュリティおよびコンプライアンスに関する審査が行われ、Zoomにおけるセキュリティ基準を満たしていることが求められます。
AirCourseは上記の厳正な審査を通過しており、セキュリティ基準を満たした安全性の高いシステム連携を実現しています。そのため、お客様は安心してオンライン研修機能をご利用いただくことが可能です。

AirCourseは今後もお客様からのお声を反映し、様々な機能を開発・リリースしてまいります。
また時勢に合わせた機能開発も行い、AirCourseをご利用中の企業さまの利便性向上はもちろん、社員教育のプラットフォームとして、より多くの企業さまにAirCourseをご活用いただけるよう進めていきます。
ご興味をお持ちの人事・教育担当者様は、ぜひお声がけいただけますと幸いです。
今後もAirCourseを通じて、企業が抱える人材育成のお悩みを解決できるよう努めてまいります。




■社員教育クラウドサービス AirCourse
「AirCourse」(https://aircourse.com)は、企業向け社員教育ｅラーニングサービスです。社員教育でニーズの高い動画eラーニングコース185コースが受け放題となっているほか、簡単に自社の研修動画、マニュアル動画などを共有・配信できます。
初期費用0円でローコストで運用でき、スマホ・PC・タブレットなどマルチデバイスに対応しています。eラーニングだけでなく、集合研修の管理や受講状況・成績レポートなどの管理機能が充実しているため、
社員教育を効率化したい企業に最適です。


【KIYOラーニング株式会社とは】
KIYOラーニングは2008年10月より「学びを革新し、誰もが持っている無限の力を引き出す」というミッションのもと、すきま時間を活用し資格取得を目指せる音声講座として「通勤講座（現：スタディング） 」をスタートしました。2010年に法人「KIYOラーニング株式会社」を設立し、スマホで効率的に学べる学習システムを開発、動画コンテンツを充実させ、資格ラインナップの拡充、品質の向上を図ってきました。さらに、2017年には、法人向け社員教育クラウドサービス「AirCourse（エアコース）」も展開するなど社会人や企業教育を革新するプラットフォーマーとしてサービス展開を推進しています。