日経平均は大幅安で7日続落、米株安と円高加速で今年最大の下落率に
米主要株価指数の大幅安やフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が前日比5%
超下落したことなどから、東京市場は売り優勢で取引を開始した。円高ドル安加速も加わり、ハイテク株中心に大幅安となったことで、日経平均は下げ幅を拡大。後場一段安の展開となり、終値ベースでは4月26日以来の38000円台を割り込み、今年最大の下落率となった。
大引けの日経平均は前日比1285.34円安(-3.28%)の37869.51円となった。東証プライム市場の売買高は21億1519万株。売買代金は5兆1999億円。業種別では、電気機器、証券・商品先物取引業、保険業、機械、銀行業などが下落した一方、空運業、陸運業、水産・農林業の3セクターのみ上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は16%、対して値下がり銘柄は80%となっている。
日経平均採用銘柄では、会社説明会の話がネガティブ視されてルネサスエレクトロニクス<6723>が一時ストップ安となったほか、アドバンテスト<6857>、ソフトバンクグループ<9984>、SUMCO<3436>、東京エレクトロン<8035>など半導体株が下落。このほか、川崎重工<7012>、日産自<7201>、日立<6501>、IHI<7013>、TDK<6762>、三菱重工業<7011>、三越伊勢丹HD<3099>、フジクラ<5803>が売られた。
一方、為替が1ドル152円台まで円高ドル安が進行したことから、ニチレイ<2871>、サッポロHD<2501>、明治ホールディングス<2269>、日清製粉G本社<2002>、日本ハム
<2282>など円高メリット銘柄が上昇。このほか、旭化成<3407>、京王電鉄<9008>、バンダイナムコHD<7832>が買われた。
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