米国の大幅な利上げ警戒からリスクオフの流れが続く【クロージング】

14日の日経平均は3営業日続落。357.58円安の26629.86円（出来高概算12億6000万株）で取引を終えた。米国で0.75％の利上げ観測が浮上するなど、米連邦公開市場委員会（FOMC）後の相場を探る動きが広がり、主力株を中心に幅広い銘柄に売りが継続。前場終盤には一時26357.90円まで下げ幅を広げた。ただし、連日の株価急落に対する自律反発への意識や時間外取引で米国株価指数先物が上昇しているなか、引けにかけて下げ渋る動きを見せており、日中の高値圏で取引を終えた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の8割近くを占めた。セクターでは、海運、銀行を除く31業種が下落し、空運、精密機器、不動産、医薬品、情報通信などの下落が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、信越化<4063>、太陽誘電<6976>、味の素<2802>、村田製<6981>、アドバンテス<6857>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、第一三共<4568>、KDDI <9433>、日産化<4021>が軟調だった。

米国市場では先週末の米消費者物価指数（CPI）を受け、米連邦準備制度理事会（FRB）による積極的な金融引き締めへの警戒が高まった。米長期金利が大幅上昇したことが嫌気され、ほぼ全面安となり、主要株価指数は大幅に続落。これを受けて、東京市場でもリスク回避の動きが続いた。また、中国の上海や北京では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う行動制限が再び実施され、サプライチェーンの混乱が警戒されるなか、世界経済のスローダウン懸念が投資マインドを悪化させ、日経平均の下げ幅は一時600円を超える場面もあった。

しかし、投資家の一部からは「米株の下落から想定したほどには、日本株は下げていない」、「円安進行による収益押し上げ効果や国内経済の再開期待を踏まえると、過度に悲観的になる必要はない」と見る向きもいる。また、FOMCという最大のイベントが通過すれば、目先の材料出尽くしから、足元での警戒感が行き過ぎとなる可能性も想定される。もっとも、米国では5月の卸売物価指数（PPI）が発表されるため、PPIの結果と米国市場の動きには依然として警戒が必要だろう。

＜FA＞