前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■Ｊディスプレ <6740> 　52円　(+25円、+92.6％)

　東証プライムの上昇率トップ。ジャパンディスプレイ <6740> [東証Ｐ]が3日続急騰。8日付の日本経済新聞朝刊で、「計5500億ドル（約86兆円）の対米投融資の新たな候補として、政府がジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）に米国での最先端ディスプレー工場の運営を打診していることが分かった」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。米国内で液晶などの中国製への依存を疑問視する声が出ていることを受けてのことで、記事によると事業規模は130億ドル（約2兆円）を見込むとしている。

■サンリン <7486> 　929円　(+150円、+19.3％) ストップ高

　サンリン <7486> [東証Ｓ]がストップ高。長野県を地盤に主にLPガスや石油の販売を行う燃料商社で、原油価格上昇による業績押し上げを期待した買いが入ったようだ。

■オキサイド <6521> 　4,220円　(+650円、+18.2％)

　オキサイド <6521> [東証Ｇ]が3日続急騰。9日の寄り前に、 量子コンピューター向けレーザー光源の販売を開始したと発表しており、これを好感した買いが流入した。同社が長年にわたり 半導体ウエハ検査装置用レーザーで培ってきた技術を応用することで、量子コンピューター用途に求められる高出力・狭線幅・高安定性を高いレベルで実現したとしており、既に初号機の製品出荷を完了したという。

■野村原油 <1699> 　579.9円　(+80円、+16.0％) ストップ高

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信 <1699> [東証Ｅ]がストップ高。米原油先物相場のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月物は、日本時間の9日早朝に1バレル＝100ドルを突破。22年7月以来、3年8ヵ月ぶりの水準に値を上げた。イラン最高指導者に、殺害されたハメネイ師の次男で反米保守強硬派のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝わり、中東情勢への警戒感が強まった。トランプ米大統領がイランへ地上部隊を派遣することもあり得る、と述べたことも緊迫感を強めさせた。

■ブレインズ <4075> 　1,126円　(+150円、+15.4％) ストップ高

　ブレインズテクノロジー <4075> [東証Ｇ]がストップ高。5日の取引終了後に、アイシン <7259> [東証Ｐ]と共同で進めるヒューマノイドロボットを活用した製造現場の自働化に関する実証において、一連の自律動作を安定して行えることを確認したと発表したことが引き続き買い材料となった。従来は製造現場で人が行っている通箱のピッキングやシュートへの投入といった工程を、ヒューマノイドロボットと無人搬送車（AGV）を連携させることで、既存設備を大きく変えることなく自律的に実行できることを確認したという。なお、同社は動画像や3Dデータ解析のノウハウを生かし、ヒューマノイドロボットの動作生成を支援している。

■ローム <6963> 　3,474円　(+231円、+7.1％)

　東証プライムの上昇率2位。ローム <6963> [東証Ｐ]が3日続急伸。引き続き前週末にデンソー <6902> [東証Ｐ]が同社に対して買収を提案したと報じられたことが手掛かり材料となった。ロームでは、「当社が発表したものではない」としながらも、「デンソーから本件を含む株式取得の提案を受領したのは事実」としており、「現時点で具体的に決定した事実はない。今後、新たに開示すべき事項が発生した場合には速やかに公表する」との旨のコメントを発表している。

■アイル <3854> 　2,512円　(+132円、+5.6％)

　東証プライムの上昇率3位。アイル <3854> [東証Ｐ]が3日続急伸。前週末6日の取引終了後に、26年7月期の連結業績予想について、営業利益を52億5000万円から55億円（前期比14.1％増）へ、純利益を37億2500万円から40億5000万円（同16.1％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各30円の年60円から中間32円・期末34円の年66円（前期50円）へ引き上げたことが好感された。中堅・中小企業におけるDX投資が活況を呈していることを受けて主力の販売・購買・在庫管理パッケージソフトウェア「アラジンオフィス」の大型案件の売り上げ進捗が堅調な一方、半導体不足によるサーバー納期遅延を見据えて売上高は207億円（同7.3％増）の従来見通しを据え置いた。ただ、生産性向上による売上総利益率の改善などがあり、利益は計画を上振れる見通しという。なお、同時に発表した1月中間期決算は、売上高103億6000万円（前年同期比12.1％増）、営業利益28億3100万円（同25.3％増）、純利益19億5600万円（同27.2％増）だった。

■コスモス薬品 <3349> 　6,846円　(+335円、+5.2％)

　東証プライムの上昇率4位。コスモス薬品 <3349> [東証Ｐ]が続急伸。前週末6日、2月度の月次営業速報を発表した。既存店売上高は前年同月比7.0％増と6ヵ月連続で前年同月を上回っており、好感した買いが集まった。全店ベースでは同12.3％増になった。

■フリー <4478> 　2,496円　(+81円、+3.4％)

　フリー <4478> [東証Ｇ]が大幅高で4日続伸。同社は会計ソフト「freee会計」などバックオフィス業務を効率化する SaaSサービスを開発・提供している。9日から、医療法人の会計基準に対応した会計パッケージ「freee for 医療」の提供を始めたと発表しており、好感した買いが入った。新パッケージでは病院・診療所・介護施設といった形態の異なる複数拠点の会計処理を単独のプラットフォーム上で統合管理できるほか、行政機関への提出が必要な特殊報告書類や施設・部門別の貸借対照表といった医療機関特有の帳票を自動作成する機能があるという。また、同社は、「freee会計」が医療法人真生会（富山県射水市）や倉敷医療生活協同組合（岡山県倉敷市）に導入されたことも公表した。

■住石ＨＤ <1514> 　990円　(+23円、+2.4％)

　住石ホールディングス <1514> [東証Ｓ]が3日続伸。早期収束に向かうとみられていた中東情勢が混迷の度合いを深めている。ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続くなか、供給懸念の高まりから原油の国際指標である米WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物価格は日本時間9日早朝に1バレル＝100ドルを突破。ロシアによるウクライナ侵攻があった2022年以来の高値水準に浮上した。中東は原油とともにLNG（液化天然ガス）の主要な産出地域でもあり、天然ガス価格も高騰している。こうしたなか、石炭の活用を見直す動きが今後出てくる可能性に着目し、住石ＨＤ株に思惑的な買いを入れる向きもあったようだ。ロシアによるウクライナ侵攻時にも石炭関連株が物色される場面があった。

■ＪＲ東日本 <9020> 　3,789円　(+80円、+2.2％)

　東日本旅客鉄道 <9020> [東証Ｐ]が反発。中東情勢の混乱とそれに伴うエネルギー価格高騰が警戒され、週明け9日の東京株式市場では日経平均株価が4000円を超えて下落する場面があり、TOPIXや東証グロース市場250指数も急落。大型株から中小型株まで幅広い銘柄に売りが優勢となった。市場のリスク回避ムードが急速に強まるなか、9日上昇した銘柄をみると通信株や食品株などディフェンシブ銘柄に位置づけられるものが目立った。ＪＲ東日本をはじめとする鉄道株もディフェンシブ銘柄の代表的セクターの一角であり、波乱相場の避難先として投資マネーが向かったようだ。鉄道を含む「陸運業」は東証33業種別指数の騰落率で相対的に小幅な下げにとどまった。

■マネフォ <3994> 　3,759円　(+61円、+1.7％)

　マネーフォワード <3994> [東証Ｐ]が4日続伸。全体相場は2月まで堅調に推移していたが、にわかに中東情勢が緊迫化し、3月に入ってからは波乱の様相を呈している。一方、ソフトウェアサービスを提供する一連のSaaS銘柄はAI代替懸念を背景に先月まで大きく売り込まれてきた経緯があり、今月に入ってからはこの流れが落ち着き、買い戻しの動きが続いた。9日も関連銘柄の一角には根強い買いが入った。

■松竹 <9601> 　11,290円　(+170円、+1.5％)

　松竹 <9601> [東証Ｐ]が続伸。7日の日本経済新聞朝刊で、「2035年をメドに東京・東銀座に新たな劇場を開業する」と報じられており、これを好材料視した買いが入ったようだ。記事によると、約1000億円を投じ、賃料が見込めるオフィスなどのテナントも誘致して不動産としての収益性も高めるとしており、業績への貢献が期待されている。

■ヤクルト <2267> 　2,614.5円　(+35.5円、+1.4％)

　ヤクルト本社 <2267> [東証Ｐ]が反発。全体波乱相場のなか反発に転じた。市場では「全面安のなかで半導体関連など日経平均に連動しやすい主力どころへの売りが特に際立っているが、一部の資金は緊急避難的に食品などのディフェンシブセクターにシフトしたようだ」（中堅証券ストラテジスト）としている。

■ＯＬＣ <4661> 　2,838円　(+35円、+1.3％)

　オリエンタルランド <4661> [東証Ｐ]が続伸。中東情勢や原油高の影響を受けにくい内需関連株として、ほぼ全面安商状のなかにあって関心を集めたようだ。また、円相場が1ドル＝158円台後半に進むなか、インバウンド需要の増加につながるとの思惑も働いたようだ。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース