前週末6日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■クシム <2345> 　406円　(+80円、+24.5％) ストップ高

　クシム <2345> [東証Ｓ]がストップ高。同社は学習ソフトの製販を祖業とするが、現在はIT人材の派遣やブロックチェーンサービス（暗号資産）分野に特化している。5日取引終了後、子会社チューリンガムが博報堂キースリー、Ｓｔａｋｅ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、博報堂DYメディアパートナーズと共同で、企業のトークン活用施策を総合的に支援するソリューション「まるごとトークン」の提供を開始したことを発表、これを材料視する買いを呼び込む形となった。

■キャスター <9331> 　2,219円　(+400円、+22.0％) ストップ高

　キャスター <9331> [東証Ｇ]がストップ高。4日に東証グロース市場に新規上場し、上場2日目に公開価格760円の3.1倍にあたる2319円で初値をつけた。ただ、初値形成後に急落しストップ安の1819円で引けたことから、6日は下げ過ぎ感から買い戻しの動きとなったようだ。直近IPO銘柄ならではの値動きの軽さを受けて、短期筋による値幅取り狙いの動きが活発化したようだ。

■日本ＩＳＫ <7986> 　1,670円　(+300円、+21.9％) ストップ高

　日本アイ・エス・ケイ <7986> [東証Ｓ]がストップ高。政府が6日、物流業界のトラック運転手の不足が懸念される「2024年問題」に関する関係閣僚会議を開き、緊急対策をまとめたと伝わった。このなかで、消費者が「置き配」を選んだ際に、買い物で利用できるポイントを付与し、運転手の業務負担の軽減を図る新たな取り組みを進める方針が盛り込まれたという。日本ISKは耐火金庫や書庫ロッカーを手掛けつつ、宅配ボックスや宅配ロッカーのOEM（相手先ブランドによる生産）を行っているとされており、今後の特需を期待した投資家の買いが集まったようだ。

■三陽商 <8011> 　2,258円　(+400円、+21.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。三陽商会 <8011> [東証Ｐ]がストップ高。6日午前11時、24年2月期第2四半期累計(3-8月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想と年間配当予想の修正を発表。最終利益の見通しを25億円から28億円（前期比29.9％増）に引き上げた。年間配当予想は59円から88円（同33円増配）に大幅に引き上げた。新たにPBR（株価純資産倍率）改善計画を公表し、配当水準を段階的に向上させる方針を示しており、これらをポジティブ視した買いが集まった。売上高は610億円から615億円（同5.5％増）に見通しを上方修正した。春夏物のプロパー商材が好調だったほか、値引き販売の抑制も計画通りに進み、8月中間期の業績が想定を上回った。PBR改善計画では配当水準に関し、24年2月期のDOE（株主資本配当率）を3％、25年2月期のDOEを4％とする計画を明らかにした。

■サイネックス <2376> 　793円　(+100円、+14.4％) ストップ高

　サイネックス <2376> [東証Ｓ]がストップ高。5日の取引終了後、鹿児島県志布志市と「AIチャットボット導入業務」に関する契約を、また北海道苫小牧市と「AIチャットボットシステム導入及び運用・保守業務」に関する契約をそれぞれ締結したと発表しており、好材料視された。サイネックスが提供する「AIチャットボット」は、参加する都道府県及び市区町村が共同で利用できる総合案内のAIチャットボット。共同利用のため、参加する自治体すべての情報を効率的に学習し、賢く成長したAIを各都道府県及び市区町村別に構築したシステムに反映。利用者は、それぞれの地域に即した回答（FAQ）を24時間365日利用することができるようになるとしている。

■ＪＩＮＳＨＤ <3046> 　3,410円　(+275円、+8.8％)

　東証プライムの上昇率2位。ジンズホールディングス <3046> [東証Ｐ]が続急伸。5日の取引終了後に発表した9月度の月次売上状況（速報）で、既存店売上高が前年同月比9.4％増と8ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。自宅での使用を提案した “おうち時間に着替えるメガネ”「JINS HOME」が売り上げを牽引したほか、前月に続き、紫外線や目に見える光でカラー濃度が変化する「可視光調光レンズ」や、傷・汚れ・反射に負けない特殊なコーティングを施した「JINS　無敵コーティング」などのオプションレンズの装着率が上昇したことも寄与した。なお、全店売上高は同10.4％増だった。

■コメ兵ＨＤ <2780> 　5,470円　(+420円、+8.3％)

　コメ兵ホールディングス <2780> [東証Ｓ]が続急伸。6日午前11時ごろに発表した9月度の月次売上高（速報値）が前年同月比33.6％増の78億8400万円となり、6ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。9月2日から24日にかけて「秋の大決算Bargain」を開催したことなどが貢献した。

■ＯＫＩ <6703> 　1,015円　(+55円、+5.7％)

　東証プライムの上昇率5位。沖電気工業 <6703> [東証Ｐ]が続急伸。情報通信システム大手の一角だが、ATMやプリンターなどでも高い商品競争力を誇る。また、 パワー半導体分野も深耕しており、信越化学工業 <4063> [東証Ｐ]と協業で次世代素材の研究を進め、製造コストを9割カットした新技術を開発している。電気自動車（EV）の世界的な普及を背景にパワー半導体の需要は増勢一途にあるが、特に性能面で進化させた次世代パワー半導体へのニーズが高まっているが、次世代パワー半導体ではSiC（シリコンカーバイド）製デバイスとGaN（窒化ガリウム）製デバイスの2つの市場が先行して立ち上がっている。そのなか、OKIは高耐圧性など優れた特性ポテンシャルを有するGaN製デバイスに傾注している。

■薬王堂ＨＤ <7679> 　2,897円　(+117円、+4.2％)

　薬王堂ホールディングス <7679> [東証Ｐ]が大幅続伸。5日の取引終了後、24年2月期の連結業績予想について、売上高を1368億6300万円から1391億円（前期比8.0％増）へ、営業利益を47億400万円から54億円（同15.9％増）へ、純利益を33億3600万円から37億円（同14.2％増）へ上方修正したことが好感された。前期から継続する売り場と販促の固定化による売り場コンディションの向上に加えて、改装店舗の増加が既存店売上高の増加に貢献する。また、電気代と人件費が計画を下回る見通しであることも寄与する。同時に発表した第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高715億4200万円（前年同期比10.6％増）、営業利益32億6900万円（同15.8％増）、純利益22億8900万円（同11.1％増）だった。

■川崎汽 <9107> 　5,445円　(+217円、+4.2％)

　川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]が大幅続伸。活況商いで日本郵船 <9101> [東証Ｐ]、商船三井 <9104> [東証Ｐ]など大手をはじめ 海運株が軒並み高に買われた。9月配当権利落ち後の相場でバリュー株に利益確定の動きが目立ったが、足もと売りが一巡し、値ごろ感から買い戻す動きがみられ、海運株はその象徴として買われた。ここコンテナ船の運賃市況が下落基調で上海発欧州向けは足もとで約4年ぶりの安値をつけたことが報じられている。ただ、コンテナ船市況の影響は海運セクターの株価には大方織り込まれつつあるようだ。一方、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数の方は戻り足が鮮明で、前日5日時点で1800を超えたが、これは昨年10月以来約1年ぶりとなる。中国景気の減速が言われるなかも、中国経済と連動性が高いといわれる同指数が上昇基調を強めていることで、海運株を買い戻す動きが活発化した。

■キユーピー <2809> 　2,575円　(+98.5円、+4.0％)

　キユーピー <2809> [東証Ｐ]が大幅高で6日続伸。5日の取引終了後、23年11月期の連結業績予想について、売上高を4470億円から4533億円（前期比5.3％増）へ、営業利益を140億円から180億円（同29.2％減）へ、純利益を85億円から120億円（同25.2％減）へ上方修正したことが好感された。従来予想では、鳥インフルエンザの感染拡大による鶏卵供給の減少、国際的な穀物・エネルギーや為替の相場動向などの影響を織り込んでいたが、足もとで価格改定が浸透していることや海外セグメントの業績が堅調に推移していることから予想を引き上げる。また、鳥インフルエンザによる影響が想定よりも少ない見込みであることも寄与する。同時に発表した第3四半期累計（22年12月-23年8月）決算は、売上高3358億9700万円（前年同期比5.6％増）、営業利益133億4100万円（同37.7％減）、純利益110億8100万円（同23.8％減）だった。海外で中国、東南アジア、北米の各事業が堅調に推移したことに加えて、調味料、タマゴ商品の価格改定による単価上昇などが寄与した。また、キユーピータイランドでマヨネーズ類を増産するとあわせて発表した。約29億円を投じて新棟を建設し、生産能力を2倍に増強する。なお、新棟の稼働は25年1月を予定している。

■ヤマダＨＤ <9831> 　462円　(+9.7円、+2.1％)

　ヤマダホールディングス <9831> [東証Ｐ]が続伸。コジマ <7513> [東証Ｐ]やエディオン <2730> [東証Ｐ]、ビックカメラ <3048> [東証Ｐ]などが堅調に推移する。総務省が6日発表した8月の家計調査によると、2人以上の世帯の消費支出は物価変動を除いた実質で前年同月比2.5％減と振るわなかった。一方、品目別では家庭用耐久財が同8.8％増。このうち、電気代が上昇するなかにあっても、冷暖房用器具が同49.1％増と大きく伸びた。記録的な猛暑を受け、エアコン消費が想定を上回って拡大したことが改めて浮き彫りとなり、家電量販店各社の収益貢献期待を強める方向に作用したようだ。

■アズビル <6845> 　4,698円　(+83円、+1.8％)

　アズビル <6845> [東証Ｐ]が続伸。6日、外資系データセンターのトータルマネジメントシステムを手掛けるＸ１Ｓｔｕｄｉｏ（東京都千代田区）と出資契約及び業務提携契約で合意したと発表しており、好材料視された。アズビルがＸ１Ｓｔｕｄｉｏの第三者割当増資を引き受けるとともに、業務提携契約を締結するという。外資系の施主が運営するデータセンターは、本国で採用したシステムを他国でも採用することが一般的となっており、海外製のプラントや工場、超大規模ビル向け制御システムであるSCADAシステムを提供するＸ１Ｓｔｕｄｉｏと、ビルディングオートメーション（BA）分野で実績を持つアズビルが提携することで、今後市場拡大が見込まれている国内のデータセンター市場における事業機会の拡大を図るとしている。

■ソディック <6143> 　763円　(+13円、+1.7％)

　ソディック <6143> [東証Ｐ]が3日続伸。6日付の日刊工業新聞で「レーザー加工機市場に参入する」と報じられたことが好材料視されたようだ。記事によると、フェムト秒（フェムトは1000兆分の1）レーザー加工機を開発し、24年1月に市場投入するという。燃料電池市場の拡大を受け、同電池のセパレーターでは量産効果を高める耐久性の高い金型需要が見込まれるていることから、新型機で同金型の加工に対応するとしている。

■日本紙 <3863> 　1,343円　(+20円、+1.5％)

　日本製紙 <3863> [東証Ｐ]が続伸。そのほか、三菱製紙 <3864> [東証Ｐ]などをはじめ製紙株がほぼ全面高に買われた。バリュー株物色の波が再燃しているが、そのなか、日本紙、三菱紙ともにPBR0.3倍台と超割安圏で底値限界に近いとの見方で、リバウンド狙いの買いを誘導したようだ。原料高や円安による輸入コストの上昇で収益環境は厳しいものの、製品値上げ効果で吸収しており、24年3月期は総じて業績回復色が強まることで買い安心感もあるようだ。

■フルヤ金属 <7826> 　9,920円　(+140円、+1.4％)

　フルヤ金属 <7826> [東証Ｓ]が続伸。同社は5日、東芝エネルギーシステムズ（東芝ＥＳＳ、川崎市幸区）と、グリーン水素の製造で注目を集めるPEM（プロトン交換膜）水電解装置の中核部材に使用されるイリジウムの安定供給網構築に向けた事業提携を検討することで覚書を締結したと発表。これが材料視されたようだ。同社は、イリジウムの高純度化・加工・合金化の技術に強みを持ち、イリジウムの取扱量は世界屈指を誇っている。同社は東芝ＥＳＳが技術開発したスパッタリング（一般的に半導体や電子デバイスを製造するなかで極薄膜を形成する技術）方式を用いて省イリジウム化を実現した膜電極接合体の普及を支えるとしている。

■トリドール <3397> 　3,600円　(+45円、+1.3％)

　トリドールホールディングス <3397> [東証Ｐ]が続伸。5日に発表した9月度の月次売上高で、主力の丸亀製麺の既存店売上高が前年同月比7.3％増と25ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数は同1.0％減となったものの、客単価が同8.4％増と上昇した。

■森六 <4249> 　2,224円　(+26円、+1.2％)

　森六ホールディングス <4249> [東証Ｐ]が続伸。6日午前10時ごろ、ヘルスケア企業であるＫＩＮＳ（東京都目黒区）への出資を実施したと発表しており、好材料視された。ＫＩＮＳは、人の体に存在する常在菌（細菌・真菌・ウイルス）をケアし、研究・開発・商品販売までを一気通貫で行う「マイクロバイオーム」に特化したヘルスケア企業。森六ではＫＩＮＳへの出資を通してパートナーシップを構築し、ヘルスケア事業の拡大や事業領域の更なる拡充に取り組むとしている。

■アイスペース <9348> 　1,298円　(+14円、+1.1％)

　アイスペース <9348> [東証Ｇ]が続伸。同社は6日、インド初の民間開発ロケットの宇宙空間到達を成功させたＳｋｙｒｏｏｔ　Ａｅｒｏｓｐａｃｅ、キューブサットや小型衛星向けコンポーネントの供給に実績を持つオーストラリアのＨｅｘ２０の2社との間で覚書を締結したと発表した。将来的な月周回衛星ミッションの需要創出に向けて協力していく。会社側では、今回の覚書を通して各社が保有する知見、ネットワークを組み合わせることにより、インド太平洋地域で月周回衛星ミッションを検討している顧客の開拓や、顧客へのサービス提供を加速することが可能となると見込んでいる。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース