予想株価
900円
現在株価との差
+426.0
円
登録時株価
1,119.0円
獲得ポイント
+163.65pt.
収益率
+57.64%
期間
中期投資 （数週間～数ヶ月単位で売り買い）
理由
その他
2022年05月13日12時24分
ダブル・スコープがストップ高カイ気配、好決算発表とＳＢＩの株式取得で思惑◇（訂正）
１０時２４分ごろに公開しましたダブル・スコープの記事につきまして見出し及び記事を訂正します。
ダブル・スコープに人気集中、マドを開けて一気に水準を切り上げ、１５０円高はストップ高となる９８８円で張り付いている。同社はリチウムイオン電池のセパレーター専業メーカーで、韓国で集中生産を行っているのが特徴。世界的な電気自動車（ＥＶ）シフトの動きを背景に高水準の需要を獲得し、業績は前期から急回復局面に移行している。そうしたなか、１２日取引終了後に発表した２２年１２月期第１四半期（２２年１～３月）の決算は営業利益が４億３９００万円の黒字（前年同期実績は１億６２００万円）と大幅な伸びを示した。また、きょうＳＢＩホールディングスの子会社のＳＢＩ証券がダブル・スコープの株式を、３００万株を上限に取得することを発表（議決権ベースで最大５．５％、取得期間は３１日まで）、これも株価を強く刺激する格好となっている。
誤 ＳＢＩホールディングスがダブル・スコープの株式を、３００万株を上限に取得することを発表
正 ＳＢＩホールディングスの子会社のＳＢＩ証券がダブル・スコープの株式を、３００万株を上限に取得することを発表
これとあわせて見出しもＳＢＩの部分を→ＳＢＩ証券に修正します。
出所：MINKABU PRESS
ダブル・スコープがストップ高カイ気配、好決算発表とＳＢＩの株式取得で思惑◇（訂正）
１０時２４分ごろに公開しましたダブル・スコープの記事につきまして見出し及び記事を訂正します。
ダブル・スコープに人気集中、マドを開けて一気に水準を切り上げ、１５０円高はストップ高となる９８８円で張り付いている。同社はリチウムイオン電池のセパレーター専業メーカーで、韓国で集中生産を行っているのが特徴。世界的な電気自動車（ＥＶ）シフトの動きを背景に高水準の需要を獲得し、業績は前期から急回復局面に移行している。そうしたなか、１２日取引終了後に発表した２２年１２月期第１四半期（２２年１～３月）の決算は営業利益が４億３９００万円の黒字（前年同期実績は１億６２００万円）と大幅な伸びを示した。また、きょうＳＢＩホールディングスの子会社のＳＢＩ証券がダブル・スコープの株式を、３００万株を上限に取得することを発表（議決権ベースで最大５．５％、取得期間は３１日まで）、これも株価を強く刺激する格好となっている。
誤 ＳＢＩホールディングスがダブル・スコープの株式を、３００万株を上限に取得することを発表
正 ＳＢＩホールディングスの子会社のＳＢＩ証券がダブル・スコープの株式を、３００万株を上限に取得することを発表
これとあわせて見出しもＳＢＩの部分を→ＳＢＩ証券に修正します。
出所：MINKABU PRESS
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スミダコーポなどが上昇、ＥＶ関連銘柄にトヨタの専用ライン検討報道の追い風も
スミダコーポレーションが上昇している。３０日の朝日新聞電子版が「トヨタ自動車は、電気自動車（ＥＶ）向けの専用ラインを、国内工場に設ける検討に入った」と報じた。前日の米国市場でテスラ株が急伸した追い風もあって、車載向けコイルを手掛ける同社をはじめＥＶ関連銘柄を物色する動きが広がった。
ＥＶ向けセラミックボールのツバキ・ナカシマや、ＥＶ向けで振動試験装置の拡販が期待されているＩＭＶ、リチウムイオン電池用セパレーターのダブル・スコープが堅調に推移している。
報道によると、トヨタは同社初のＥＶ専用モデルのＳＵＶ（スポーツ多目的車）「ｂＺ４Ｘ」向けに専用ラインをつくり、２０２５年にも増産を始める方向。ラインを設けるのは高岡工場（愛知県豊田市）が候補となっているという。
出所：MINKABU PRESS
WSCOPE---急落、新株予約権の発行発表で潜在的な希薄化嫌気
WSCOPEは急落。第三者割当による新株予約権の発行（第6回、第7回、第8回）を発表している。調達資金は約89億円、借入金の返済や生産ライン新設に係る設備投資に充当する計画。新株予約権が全て行使された場合の希薄化は約25％となるようだ。当初行使価額は第6回、第7回が925円、第8回が1100円となっている。潜在的な希薄化や需給面への影響を懸念視する動きが優勢に。
《HH》
提供：フィスコ
WSCOPE---大幅続落、海外募集の新株発行による希薄化をマイナス視
WSCOPEは大幅続落。海外募集における新株式の発行を前日に発表している。発行株式数は900万株、発行価格は4月7日から9日までの間に決定する。受渡期日は4月14日。約66.5億円の調達資金は、子会社の借入金の返済や設備投資資金に充当する計画のもよう。発行する新株は現在の発行済み株式数の19.8％に達する。株式価値の希薄化をネガティブ視する動きが優勢となっている。
《ST》
提供：フィスコ